ツルハ

株式会社ツルハ
Tsuruha Co.,Ltd.
左:本社、右:元町店
種類 株式会社
市場情報 非上場
本社所在地 日本の旗 日本
065-0024
北海道札幌市東区北24条東20丁目1-21
設立 1975年5月13日[1]
業種 小売業
法人番号 1430001010672 ウィキデータを編集
事業内容 医薬品、調剤、化粧品等の販売
代表者 代表取締役会長 鶴羽樹
代表取締役社長 鶴羽順
資本金 42億5200万円
売上高 4,959億2,300万円
(2024年5月期)[2]
営業利益 245億7,800万円
(2024年5月期)[2]
経常利益 251億4,400万円
(2024年5月期)[2]
純利益 166億8,500万円
(2024年5月期)[2]
純資産 1,593億8,100万円
(2024年5月期)[2]
総資産 2,680億9,000万円
(2024年5月期)[2]
従業員数 5,021名
(2022年5月現在)
支店舗数 1,411店
(2023年8月現在)
決算期 5月15日
主要株主 株式会社ツルハホールディングス 100%
関係する人物 鶴羽樹(代表取締役会長)
外部リンク www.tsuruha.co.jp ウィキデータを編集
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株式会社ツルハは、全国でツルハドラッグクスリのツルハB&Dドラッグストアを中心に展開するドラッグストア大手である。本社所在地は札幌市東区北24条東20-1-21。現在は、持株会社である株式会社ツルハホールディングスの100%子会社となっている。

概要

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ツルハは「2010年に1000店舗、売上高2000億円」を目標に掲げ、積極的な出店を行ってきた。仕入れコスト削減による低価格販売、POSデータを用いた効果的な商品展開などによって消費者の支持を集めた。また、同一地域内に多数の店舗を構える「ドミナント方式」によりその地域に同業他社が出店しても客を奪われにくくするなど北海道内では他チェーンや地元薬局を圧倒する存在となった。これはホームセンターDCMホーマック、家具販売のニトリスーパーマーケットアークスグループなどとともに、「北海道現象」(流通の各業態において、トップ企業がさらに売り上げを伸ばし「ひとり勝ち」する現象)の代表例とされた。1987年以降に本州へ進出し、地元チェーンの子会社化や営業譲受によって店舗数を伸ばしていった。ツルハ本体としても、2008年7月31日長野県に進出(ツルハドラッグ駒ヶ根店)するなど拡大。2012年には同社初の本格的なディスカウントストア新業態「ビッグダウン」を出店している[3]

プライベートブランドは同社の主力商品であり種類が豊富にあり、またその売り上げも、ドラッグストア業界の中でも長らくトップを維持していることでも知られている。

業界大手・マツモトキヨシ(当初はサッポロドラッグストアーとの提携、現在はエムケイ東日本販売による運営)の札幌進出や、調剤薬局道内首位・アインファーマシーズによるドラッグストア展開などの影響により、ハピコム(旧イオン・ウエルシア・ストアーズ)加盟による一層の仕入れコスト削減や「M's one」などのプライベートブランド開発なども進めている。また、医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律(薬機法)改正によるOTC医薬品コンビニエンスストアなどでの販売解禁に備え、薬剤師がいないと処方できない調剤薬局の併設店舗数を増やすことにも力を入れている。

1995年よりイオン(旧ジャスコ)と資本業務提携しており[4]、2027年を目処にイオン傘下のウエルシアホールディングスと経営統合する協議を始めた。売り上げ規模で上回るウエルシアを完全子会社とする予定[5]

沿革

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ここでは株式会社ツルハについて記載。持株会社であるツルハホールディングスも参照。

  • 1929年:北海道旭川市で「鶴羽薬師堂」として創業
  • 1975年5月:薬類の卸売りを目的として、株式会社クスリのツルハコントロールセンター(現・株式会社ツルハ)を設立。
  • 1987年6月:東京六郷店開店。北海道以外では最初の店舗。
  • 1989年7月:店舗数100店舗となる。
  • 1991年8月:系列店舗の吸収合併、あるいは経営権譲渡により、ドラッグストア業務をクスリのツルハコントロールセンターに集約、合理化を図る。商号を株式会社ツルハに変更し、本社を札幌市(現在地)に移転。
  • 1992年4月:札幌中の島店を機に、調剤業務にも参入。
  • 1995年
    • 1月:ジャスコ株式会社(現・イオン株式会社)と業務・資本提携[1]
    • 10月:東北1号店(幸町店:秋田県横手市)開店。
  • 1997年
  • 1999年4月:店舗数200店舗となる。
  • 2000年11月:株式会社ドラッグトマト(岩手県)の全株式を取得し子会社化。
  • 2001年
  • 2002年
    • 5月:東京証券取引所第1部上場。
    • 6月:株式会社ポテトカンパニー(山形県)の全株式を取得し子会社化。
  • 2003年10月
    • 株式会社ドラッグトマトを吸収合併。
    • 株式会社くすりの寺田(山梨県)から5店舗の営業権を取得。
  • 2004年
    • 2月:子会社の株式会社ポテトカンパニーを吸収合併。
    • 4月:店舗数400店舗となる。
    • 10月:子会社の株式会社リバースが株式会社エバラドラッグ(神奈川県)から5店舗の営業権を取得。
  • 2005年
    • 3月:三光ストアを経営する株式会社三光(青森県)からドラッグストア事業(スーパードラッグ3)8店舗の営業権を取得。
    • 10月:全店舗で電子マネーEdy(現・楽天Edy)の使用が可能に。
    • 11月:株式交換により株式会社ツルハホールディングスの100%完全子会社となる[注 1]
  • 2006年8月:店舗数500店舗となる。
  • 2007年4月:株式会社信陽堂薬局(千葉県)から11店舗の事業を譲受。
  • 2009年6月:子会社の株式会社リバースが株式会社仁天堂(神奈川県)の株式を取得し子会社化。
  • 2010年5月:子会社の株式会社リバースが株式会社仁天堂を吸収合併。
  • 2011年5月:同じツルハホールディングスの完全子会社であった株式会社サクラドラッグを吸収合併。サクラドラッグの店舗を、順次ツルハドラッグに転換。
  • 2012年
    • 4月:甲子園店(兵庫県)開店。ツルハ単体としては初の関西地区進出。
    • 6月:ディスカウントストア新業態の第1号店となるビッグダウン日立会瀬店開店[3]
    • 10月:栃木県第1号店となる宇都宮東宿郷店開店。
  • 2013年
    • 7月:全店舗に電子マネーマルチ端末を導入し、WAONiDQUICPayが使用可能となる[注 2]
    • 8月:同じツルハホールディングスの完全子会社であった株式会社スパーク(愛知県)を吸収合併。
    • 9月:株式会社かもめ(高知県)からドラッグストア・調剤薬局14店舗を譲受。店舗は順次ツルハドラッグに転換されたため、四国地区へ初進出する。
    • 11月:同年8月にツルハホールディングスの完全子会社となった株式会社ウエダ薬局(和歌山県)を吸収合併。
  • 2014年1月:交通系電子マネーKitacaSuicaPASMOTOICAmanacaICOCASUGOCAnimocaはやかけん)が利用可能となる[注 3]
  • 2015年5月16日:株式会社リバースを吸収合併[6]
  • 2017年
    • 4月:新潟県第1号店となる長岡愛宕店開店。
    • 9月:nanacoが利用可能になる。
  • 2020年
    • 6月:鶴羽順が新社長に就任。鶴羽順は鶴羽樹会長の次男。
  • 2024年
    • 5月:同じツルハホールディングスの完全子会社であった株式会社ビー・アンド・ディー(愛知県)を吸収合併。同社が運営していた「B&Dドラッグストア」を当社の店舗ブランドとして組み込んだ。

店舗

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当社は2024年8月15日現在[7]、1,411店舗でツルハグループの大半を占めており、北海道東北関東中部近畿及び高知県に展開している。なお、福岡県佐賀県のツルハドラッグはツルハグループドラッグ&ファーマシー西日本が運営している。

北海道:430店舗
東北:602店舗
関東甲信越:289店舗
  • 関東ではリバースによるフランチャイズ店舗のほか、信陽堂薬局から譲渡された店舗、吸収合併により継承した旧・サクラドラッグ店舗などがある。2012年10月に栃木県に、2017年4月に新潟県に初進出し、関東・甲信越地方では群馬県のみ店舗が(ツルハHD子会社を含め)出店していない。甲信地方の数店舗はくすりの寺田から譲渡されたもの。
  • 別途、ツルハHD子会社のくすりの福太郎が240店舗を展開している。
北陸:0店舗
  • 2024年8月時点で、当社を含めてツルハHDのグループ内で唯一出店していないエリアとなる。
中部:90店舗(愛知県のみ)
  • スパークがフランチャイズで展開開始。一帯はスギ薬局などが拠点を置いているため開発は進んでいなかったが、2017年の春に名古屋市にも短期間で2店舗開店させている。2024年5月に吸収合併に伴って「B&Dドラッグストア」の運営を承継したため、「ツルハ」と「B&Dドラッグストア」の2ブランドで展開している。
  • 別途、ツルハHD子会社の杏林堂薬局静岡県に100店舗を展開している。
近畿:68店舗
  • 2012年にツルハ単体として初の兵庫県内の店舗が開店(ツルハHD)。また翌年大阪府泉州地域・和歌山県のウエダ薬局(はーと&はーと)10店舗を買収し、その後は心斎橋エリアにドミナント展開するなど拡大。
  • 別途、ツルハHD子会社のレデイ薬局が兵庫県に8店舗を展開している。
中国:0店舗
四国:23店舗(高知県のみ)
  • 2013年8月に株式会社かもめより譲り受けた14店舗を皮切りに高知県に集中して出店。
  • 別途、ツルハHD子会社のレデイ薬局が201店舗を展開している。
九州:0店舗
  • ツルハグループドラッグ&ファーマシー西日本がツルハドラッグとして福岡県佐賀県に37店舗を展開している。
  • ツルハHD子会社のドラッグイレブンが187店舗を展開している。
  • 沖縄県では金秀商事がフランチャイズによりツルハドラッグとして5店舗を展開している[10]

備考

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前述のように店舗ブランドとしてはツルハドラッグクスリのツルハの2種類が存在するが、両者はオープンした時期が商号変更する前か後かの違いで、クスリのツルハにおいては食料品の取り扱いがないなど、品揃えが一部異なる。なお、札幌豊平橋店 (閉店) のように、商号変更した後の店舗であってもクスリのツルハの名称を使っていたり、現行ロゴマークを使用して調剤薬局 クスリのツルハとして運営しているケースもある。

ギャラリー

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ツルハフェスタ

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ツルハフェスタ
Tsuruha Festa
会場のアクセスサッポロ
会場のアクセスサッポロ
イベントの種類 見本市
正式名称 ツルハフェスタ
旧イベント名 北海道健康サ美ット
ツルハドラッグ ビューティフルライフフェア
開催時期 毎年5月中旬の土曜日日曜日
初回開催 2013年5月25日 - 5月26日
開催時間 10:00 - 17:00(土曜日)
10:00 - 16:00(日曜日)
会場 札幌流通総合会館
(アクセスサッポロ)
主催 株式会社ツルハ
株式会社ツルハグループマーチャンダイジング
後援 北海道新聞社
札幌テレビ放送
北海道文化放送
北海道テレビ放送
(共に2015年度)
協力 札幌テレビ放送
STVラジオ
(共に2017年度)
出展数 70社2団体(2013年)
73社(2014年)
95社(2015年度)
74社(2016年度)
72社(2017年度)
アクセスサッポロへの交通アクセス
最寄駅 大谷地駅
直通バス 開催時に大谷地バスターミナルから直通バスあり
駐車場 あり
備考
2020年は新型コロナウイルス感染拡大の影響により中止。
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ツルハフェスタ(Tsuruha Festa)は、札幌流通総合会館(アクセスサッポロ)にて毎年5月中旬の土曜日日曜日に開催されているイベント。

2008年から2012年まで行われていた『北海道健康サ美ット』をリニューアルする形で2013年にスタート。2013年度は「ツルハドラッグ ビューティフルライフフェア」という名称だったが、2014年度以降は上記の名称となった。

キャッチ・コピーは「みつけよう!美と、健康と、豊かな毎日。

健康サ美ット同様、製薬会社・化粧品会社・飲料メーカー等70社以上の企業が出展し、商品のサンプリングやデモンストレーションなどを行っている。またキッズコーナーを設けており、2013年は巨大エアースライダー、2014年はダンボール迷路とふわふわアスレチックアドベンチャー、2015年はふわふわサークルスライダーが設置されていた。この他2013年度は軽食やドリンクなどを販売するフードコーナーも設置したことがある。

健康サ美ット時代とは異なり、女性タレントを迎えてのトークショーは行われていない。

開催遍歴
年度 開催日 備考
2013年 5月25日 - 5月26日 「ツルハドラッグ ビューティフルライフフェア」として開催
2014年 5月17日 - 5月18日 この年から「ツルハフェスタ」となる
2015年 5月16日 - 5月17日
2016年 5月21日 - 5月22日
2017年 5月20日 - 5月21日
2018年 5月19日 - 5月20日 「ツルハフェスタin札幌 鶴の恩返し」として開催
2019年 5月18日 - 5月19日 「ツルハフェスタ札幌2019」として開催

エピソード

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モーディア所属で、現在キャンプロモーションに所属しているモデルの浅井マリカ(旧名:井関あさこ)[11]は2014年と2015年にカネボウブースのコンパニオンを務めていた[12]

2016年からは歌手によるミニライブが行われており、2016年は藤澤ノリマサ(5月21日)[13]、2017年は松原健之(5月20日)[14]が出演。その模様はSTVラジオウイークエンドバラエティ 日高晤郎ショー』でも生中継された[13][14]

2018年8月25日 - 8月26日には、宮城県仙台市夢メッセみやぎにて『ツルハフェスタ仙台』を開催。先述の藤澤ノリマサもゲスト出演していた[15]2019年8月24日 - 25日に仙台で行われており、この時は半﨑美子のライブや東尾理子のトークショーが行われている[16]

2020年は『ツルハファミリーフェスタ札幌』のタイトルで5月に開催される予定だったが、新型コロナウイルス感染拡大に伴う緊急事態宣言の影響を受け、開催中止となった[17]。先述のツルハフェスタ仙台も同様の理由から同年度の開催を見送っている。なお、これに代わる企画として『ツルハドラッグ×リトル・ママ×HTBオンラインフェスタ』が同年10月2日3日の2日間開催され、元HTBアナウンサーの国井美佐がMCで参加した[18]

脚注

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注釈

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  1. ^ 持株会社として株式会社ツルハホールディングスが東京証券取引所第1部に上場し、株式会社ツルハは上場廃止。
  2. ^ グループ会社のくすりの福太郎ウェルネス湖北でも導入される。
  3. ^ グループ会社のくすりの福太郎・ウェルネス湖北でも利用可能になるだけでなく、翌月からは2013年12月にグループ会社となったハーティウォンツでも利用可能となる。
  4. ^ ウエルシアホールディングスが2017年9月1日に買収したため、ツルハと同様ハピコム構成企業の一員となった。

出典

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  1. ^ a b ジャスコ 2000, p. 687.
  2. ^ a b c d e f 株式会社ツルハ 第49期決算公告
  3. ^ a b “絶好調のツルハが低価格路線で勝負”. 東洋経済オンライン (東洋経済新報社). (2012年12月19日). https://toyokeizai.net/articles/-/12220 2018年5月20日閲覧。 
  4. ^ ジャスコ 2000, p. 686.
  5. ^ ツルハ・ウエルシア経営統合へ イオン主導、27年めど”. 日本経済新聞 (2024年2月28日). 2024年3月1日閲覧。
  6. ^ 連結子会社間の吸収合併に関するお知らせ』(PDF)(プレスリリース)株式会社ツルハホールディングス、2015年2月3日http://www.tsuruha-hd.co.jp/dl.php?id=11232015年2月17日閲覧 
  7. ^ 店舗稼働状況|株式会社ツルハホールディングス”. 株式会社ツルハホールディングス. 2023年8月22日閲覧。
  8. ^ “ローソンツルハ1号店オープン 仙台、薬24時間販売”. apital. 朝日新聞社. (2015年2月6日). http://apital.asahi.com/article/local/2015020600020.html 2015年3月25日閲覧。 
  9. ^ 「コンビニで大衆薬、3年で100店にローソンとツルハHD提携」『日本経済新聞電子版』2015年1月23日
  10. ^ タウンプラザかねひで 金秀商事”. 2024年10月7日閲覧。
  11. ^ 浅井マリカ”. キャンプロモーション. 2018年5月20日閲覧。
  12. ^ ☆ツルハフェスタ☆”. ASAKO~diary. アメーバブログ (2015年5月17日). 2016年5月23日閲覧。
  13. ^ a b 藤澤ノリマサ [@fujisawa_0308] (2016年5月20日). "8時から唔郎ショー出演予定です。その後、13時からアクセス札幌にて生ライブです". X(旧Twitter)より2020年11月19日閲覧
  14. ^ a b おはようございます いまからSTVラジオ”. ふくろい未来大使・歌手・松原健之オフィシャルブログ「気ままに気まぐれ日記」. アメーバブログ (2017年5月20日). 2017年5月22日閲覧。
  15. ^ ツルハフェスタ仙台2018”. 株式会社ツルハ (2018年8月25日). 2019年3月24日閲覧。
  16. ^ ツルハフェスタ仙台2019”. 株式会社ツルハ (2019年8月24日). 2020年5月11日閲覧。
  17. ^ 「ツルハファミリーフェスタ札幌2020」開催中止のお知らせ』(PDF)(プレスリリース)ツルハホールディングス、2020年4月1日https://www.tsuruha-hd.co.jp/common/datadir/event_dat_20200330172912.pdf2020年5月11日閲覧 
  18. ^ 国井美佐 [@kuniimisa_ana] (2020年10月2日). "今日から「ツルハドラッグ×リトルママ×HTBオンラインフェスタ」が開催! MCを担当します。". X(旧Twitter)より2020年11月19日閲覧

参考文献

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  • ジャスコ株式会社 編『ジャスコ三十年史』ジャスコ株式会社、2000年12月。 

外部リンク

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