材木町東
材木町東 | |
---|---|
北緯34度34分53秒 東経135度28分48秒 / 北緯34.58139度 東経135.48000度 | |
国 | 日本 |
都道府県 | 大阪府 |
市町村 | 堺市 |
区 | 堺区 |
面積 | |
• 合計 | 0.062849811 km2 |
人口 | |
• 合計 | 646人 |
• 密度 | 10,000人/km2 |
等時帯 | UTC+9 (JST) |
郵便番号 | 590-0942[3] |
市外局番 | 072(堺MA)[4] |
ナンバープレート | 堺 |
材木町東(ざいもくちょうひがし)は、大阪府堺市堺区にある地名。2024年現在の行政地名は材木町東一丁から材木町東四丁。住居表示は実施済[5]。
地理
[編集]堺区の中央部に位置する。北西は材木町西、北東は宿屋町東、南東は中向陽町、南西は車之町東に接する。北西から順に一丁から四丁がある。
歴史
[編集]地名の由来
[編集]「材木町」の地名は、堺が昔から九州・四国などの材木を港で陸揚げして、各地に運んでいたことに由来する[6]。
沿革
[編集]- 1872年(明治5年)、北中之町・市戎町・弓場町・材木寺町・北材木農人町と中魚屋町の一部より材木町東成立。堺町のうち。
- 1879年(明治12年)、郡区町村編成法施行により、堺区の所属となる。
- 1889年(明治22年)、市制施行により、堺市の所属となる。
- 1932年(昭和7年)、一部を中向陽町1 - 2丁に編入。
- 1939年(昭和14年)、一部を宿屋町東1 - 3丁に編入。
- 1959年(昭和34年)、宿屋町・北材木町の各一部を編入[7]。
- 2006年(平成18年)、堺市が政令指定都市に移行し、行政区を設置。材木町東は堺区の所属となる。
世帯数と人口
[編集]2024年(令和6年)5月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
丁 | 世帯数 | 人口 |
---|---|---|
材木町東一丁 | 92世帯 | 194人 |
材木町東二丁 | 63世帯 | 119人 |
材木町東三丁 | 71世帯 | 122人 |
材木町東四丁 | 112世帯 | 211人 |
計 | 338世帯 | 646人 |
人口の変遷
[編集]1995年(平成7年) | 621人 | [8] | |
2000年(平成12年) | 765人 | [9] | |
2005年(平成17年) | 721人 | [10] | |
2010年(平成22年) | 654人 | [11] | |
2015年(平成27年) | 622人 | [12] | |
2020年(令和2年) | 628人 | [13] |
世帯数の変遷
[編集]1995年(平成7年) | 238世帯 | [8] | |
2000年(平成12年) | 304世帯 | [9] | |
2005年(平成17年) | 304世帯 | [10] | |
2010年(平成22年) | 282世帯 | [11] | |
2015年(平成27年) | 267世帯 | [12] | |
2020年(令和2年) | 309世帯 | [13] |
学区
[編集]市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[14]。
丁 | 番 | 小学校 | 中学校 |
---|---|---|---|
材木町東一丁 | 全域 | 堺市立錦小学校 | 堺市立殿馬場中学校 |
材木町東二丁 | 全域 | ||
材木町東三丁 | 全域 | ||
材木町東四丁 | 全域 |
事業所
[編集]2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[15]。
丁 | 事業所数 | 従業員数 |
---|---|---|
材木町東一丁 | 8事業所 | 38人 |
材木町東二丁 | 9事業所 | 34人 |
材木町東三丁 | 13事業所 | 46人 |
材木町東四丁 | 7事業所 | 11人 |
計 | 37事業所 | 129人 |
交通
[編集]鉄道
[編集]道路
[編集]- 大道筋(堺市道大道筋)
施設
[編集]郵便
[編集]ギャラリー
[編集]- 妙国寺
- 阪堺電気軌道阪堺線 妙国寺前停留場
脚注
[編集]- ^ “大阪府堺市堺区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2024年2月25日閲覧。
- ^ a b “町丁別世帯数・人口”. 堺市 (2024年6月19日). 2024年6月30日閲覧。
- ^ a b “材木町東の郵便番号”. 日本郵便. 2024年2月25日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2024年1月4日閲覧。
- ^ “住居表示を実施している町は?”. 堺市 (2021年3月29日). 2024年2月23日閲覧。
- ^ 地名あれこれ 堺市堺区 2024年2月17日閲覧
- ^ 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1983, p. 516.
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2024年3月10日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2024年3月10日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2024年3月10日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2024年3月10日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2024年3月10日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2024年3月10日閲覧。
- ^ “市立小・中学校の通学区域”. 堺市. 2024年1月4日閲覧。
- ^ “令和3年経済センサス?活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2024年3月7日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2023年度版” (PDF). 日本郵便 (2023年7月31日). 2024年1月4日閲覧。
参考文献
[編集]- 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 編『角川日本地名大辞典 27 大阪府』角川書店、1983年10月。ISBN 4-04-001270-4。