荒川 (荒川区)

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荒川
町丁
荒川区役所(荒川二丁目)
地図北緯35度44分12秒 東経139度46分59秒 / 北緯35.736561度 東経139.783167度 / 35.736561; 139.783167
日本の旗 日本
都道府県 東京都の旗 東京
特別区 荒川区
地域 三河島地域
人口情報2024年(令和6年)4月1日現在[1]
 人口 33,480 人
 世帯数 19,249 世帯
面積[2]
  1.491843102 km²
人口密度 22442.04 人/km²
郵便番号 116-0002[3]
市外局番 03(東京MA[4]
ナンバープレート 足立
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荒川区内の荒川の位置図

荒川(あらかわ)は、東京都荒川区中央部の町名。現行行政地名は荒川一丁目から荒川八丁目。住居表示実施済み区域である。

地理

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広重「名所江戸百景」より。当時の「三河島村」は田園地帯で、毎年タンチョウが飛来したという。

東西に長いひし形をした荒川区の中央部に位置し、荒川区役所が所在する荒川区の地理的行政的中心部である。

地区の北を町屋、東を南千住、南を東日暮里および西日暮里、西を東尾久と接する。また地区の北東の一角を隅田川と接し、対岸の足立区と向き合うが、京成本線橋梁を除けば直近の対岸連絡橋(尾竹橋あるいは千住大橋)まで1kmほど離れている。

町域内には町工場商店街住宅が所狭しとひしめき合った混合密集市街を形成した下町的光景の見られる町並みが広がるほか、荒川自然公園や三河島水再生センターのような比較的大規模な施設が所在する。

地価

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住宅地の地価は、2024年令和6年)1月1日公示地価によれば、荒川2-21-2の地点で56万8000円/m2、荒川3-28-5の地点で50万4000円/m2、荒川6-56-5の地点で48万9000円/m2となっている[5]

歴史

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世帯数と人口

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2024年(令和6年)4月1日現在(荒川区発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]

丁目 世帯数 人口
荒川一丁目 2,906世帯 5,333人
荒川二丁目 1,550世帯 2,690人
荒川三丁目 3,609世帯 6,212人
荒川四丁目 2,898世帯 4,736人
荒川五丁目 2,354世帯 3,855人
荒川六丁目 2,754世帯 4,449人
荒川七丁目 2,084世帯 3,733人
荒川八丁目 1,094世帯 2,472人
19,249世帯 33,480人

人口の変遷

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国勢調査による人口の推移。

人口推移
人口
1995年(平成7年)[6]
28,143
2000年(平成12年)[7]
29,931
2005年(平成17年)[8]
31,192
2010年(平成22年)[9]
32,266
2015年(平成27年)[10]
32,081
2020年(令和2年)[11]
32,460

世帯数の変遷

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国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
世帯数
1995年(平成7年)[6]
11,357
2000年(平成12年)[7]
12,983
2005年(平成17年)[8]
14,234
2010年(平成22年)[9]
15,208
2015年(平成27年)[10]
15,758
2020年(令和2年)[11]
17,014

学区

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区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2014年時点)[12]

丁目 番地 小学校 中学校
荒川一丁目 1〜2番
32〜33番
40〜58番
荒川区立第三峡田小学校 荒川区立第一中学校
31番 荒川区立瑞光小学校
その他 荒川区立第六瑞光小学校
荒川二丁目 1〜3番
5番、7番
9〜20番
22〜30番
34〜41番
48〜57番
荒川区立第二峡田小学校
その他 荒川区立第四中学校
荒川三丁目 7〜10番
13〜19番
22〜79番
荒川区立峡田小学校
その他 荒川区立第三峡田小学校 荒川区立第一中学校
荒川四丁目 39〜48番 荒川区立第九峡田小学校 荒川区立第五中学校
1〜3番
16〜31番
49〜56番
荒川区立第二峡田小学校 荒川区立第四中学校
その他 荒川区立峡田小学校
荒川五丁目 1〜11番
14〜28番
35〜36番
38〜39番
29〜34番
37番
48〜51番
荒川区立第九峡田小学校
その他 荒川区立第五中学校
荒川六丁目 1〜44番
64〜70番
その他 荒川区立第四中学校
荒川七丁目 1〜4番
7〜9番
荒川区立第二峡田小学校 荒川区立第一中学校
5〜6番
10〜14番
荒川区立第五中学校
15〜16番 荒川区立第四峡田小学校
その他 荒川区立第九峡田小学校
荒川八丁目 1〜24番 荒川区立瑞光小学校 荒川区立第一中学校
25番
32〜33番
荒川区立第二峡田小学校

事業所

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2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]

丁目 事業所数 従業員数
荒川一丁目 125事業所 1,007人
荒川二丁目 139事業所 2,585人
荒川三丁目 224事業所 1,978人
荒川四丁目 149事業所 846人
荒川五丁目 128事業所 1,119人
荒川六丁目 154事業所 813人
荒川七丁目 192事業所 2,876人
荒川八丁目 74事業所 1,010人
1,185事業所 12,234人

事業者数の変遷

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経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
事業者数
2016年(平成28年)[14]
1,302
2021年(令和3年)[13]
1,185

従業員数の変遷

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経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
従業員数
2016年(平成28年)[14]
10,073
2021年(令和3年)[13]
12,234

交通

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鉄道

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東京メトロ
京成電鉄
東京都交通局

道路

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道路

施設

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行政
保育・教育
  • 荒川区立峡田小学校
  • 荒川区立第二峡田小学校
  • 荒川区立第三峡田小学校
  • 荒川区立第九峡田小学校
  • 荒川区立第一中学校
  • 荒川区立第四中学校
公園
文化

その他

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日本郵便

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脚注

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  1. ^ a b 令和6年4月1日現在の町丁別の年齢別人口一覧表”. 荒川区 (2024年4月15日). 2024年4月27日閲覧。(CC-BY-2.1)
  2. ^ 『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2023年11月12日閲覧。(CC-BY-4.0)
  3. ^ a b 荒川の郵便番号”. 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ 国土交通省 不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2024年4月27日閲覧。
  6. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  7. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  8. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  9. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  10. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  11. ^ a b 令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  12. ^ 通学区域表” (PDF). 荒川区 (2014年5月28日). 2017年12月11日閲覧。 “(ファイル元のページ)
  13. ^ a b c 経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  14. ^ a b 経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  15. ^ 郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。

関連項目

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外部リンク

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