レントキル・イニシャル

レントキル・イニシャル
Rentokil Initial plc

種類	公開会社
市場情報	LSE: RTO
本社所在地	イギリス RH10 9PY Compass House, Manor Royal, ウェスト・サセックス
設立	1925年 (99年前) (1925)
業種	サービス業
代表者	アンディー・ランサム（CEO）
従業員数	62000（2023年12月）
外部リンク	公式ウェブサイト
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レントキル・イニシャル（英: Rentokil Initial plc）は、イギリス・ウェスト・サセックス・クローリーに本拠を置き、世界90ヵ国以上で、害虫駆除や衛生・ウェルビーイングサービス事業を行っている多国籍企業。日本では共立製薬との合弁による日本カルミック株式会社を設立している。ロンドン証券取引所上場企業（LSE: RTO）。

1925年、インペリアル・カレッジ・ロンドンで昆虫学を研究していたハロルド・マクスウェル・レフロイが、ウェストミンスター宮殿に住み着いたシバンムシの駆除を契機にレントキル社を設立、レフロイは当初、昆虫駆除に因んで社名をエントキル（Ento-kill, Entoは古代ギリシャ語で昆虫の一種）とする予定であったが、商標権の関係で使えず、代わりにレントキルと名付けた^[1]。

一方、1927年にデンマークのSophus Berendsen A/S（ソフス・ベレンセン）が、害虫（ネズミ）駆除会社のBritish Ratinを設立、同社はデンマークの科学者ジョージ・ノイマンが開発したバチルス菌を使ってネズミを駆除していた。害虫駆除サービスの需要は、ネズミ駆除にとどまらず、昆虫駆除にまで拡大し始めた。^[1]。British Latinは、1940年に最初の買収であるChelsea Insecticides Ltd.を購入した。1957年に同社がレントキル社を買収した際、買収された側に社名変更する形で、1960年にRentokil Laboratories Ltd.となった。^[1]。

1969年、レントキル・グループ（Rentokil Group plc）としてロンドン証券取引所に株式を公開したが、Sophus Berendsen A/S（ソフス・ベレンセン）は1990年代後半、会社がレントキル・イニシャルとなるまで、グループの50%の株式を保有していた。^[1]。長年にわたり、レントキル・イニシャルは当時のCEOであったクライヴ・トンプソン卿のリーダーシップの下、毎年約20%の成長を達成した。この間、レントキル・イニシャルは「英国で最も賞賛される」企業に選ばれた。

1996年、レントキル・グループがen:British_Electric_TractionBET plcを買収したことで、社名はレントキル・イニシャルとなった^[2]。「イニシャル」はBET plcが保有していた洗濯事業・トイレ環境事業から来ており、かつて行っていたタオルのレンタル事業でシーツとタオルレンタルを普及させるために、全てのシーツとタオルに頭文字を付けていたことに由来している^[1]。

トンプソンは2003年1月、CEOの座をJames Wildeジェームズ・ワイルドに譲り、トンプソンが会長の座に就いた[6]。トンプソンとワイルドはともに2004年に会社を去り、 Brian McGowan ブライアン・マクゴーワンが会長（2004年就任）、Doug Flynnダグ・フリンがCEO（2005年就任）に主導権が移った。イースト・グリンステッド近郊のFelcourtフェルコートにあったメインオフィスを売却し、セントラル・ロンドンのビクトリアにあるベルグレイブ・ハウスとガトウィック空港のシティ・プレイスに移転するなど、多くの構造改革を行った。彼らはまた、主に2006年に買収したターゲット・エクスプレスを既存のシティリンク事業に統合するという問題の結果、相次ぐ利益警告を指揮した。

レントキル・トロピカル・プランツ事業は、世界中の多数の小規模プラントレンタル会社の買収を通じて国際的なブランドへと拡大していたが、アンビウスとしてリブランディングされた。

2006年、レントキルは英国のイニシャルランドリー事業の閉鎖を決定した。その主な理由は、同事業が運営する不動産と工場（BET社の買収の一部であった）が老朽化しており、近代化のコストが高いことであった。同社は2010年に売却した。

同社は2007年に一時的にFTSE100指数から外れた。

レントキルは2006年、ペンシルベニア州レディングを拠点とするJ.C.Ehrlich Co, Inc.を買収し、アメリカの家庭用害虫駆除市場での足場を固めた。翌年、レントキルはイニシャル・ファイヤー、エレクトロニック・セキュリティ、有人警備事業（以前はショーロックとして知られていた）をユナイテッド・テクノロジーズ・コーポレーションに売却した。

2008年3月、同社は、それぞれICIでCEOとCFOを務めていたジョン・マクアダム会長とアラン・ブラウンCEOの指揮下に入った。2人は、ICIの解散とアクゾ・ノーベルへの売却で有名である。その際にICIからアンディ・ランサムも一緒に同社に入ってきた。

2011年2月、レントキルはサンティア社（旧コノート社）の燻蒸・害虫駆除、水処理・衛生、防火事業を560万ポンドで買収した。

2012年、レントキルはWestern Exterminator Companyを9,960万米ドルで買収し、アメリカ西海岸にもサービスを拡大し、レントキルはアメリカ第3位の害虫駆除会社となった。

シティリンク部門は赤字が続き、大規模な経営/構造改革により赤字は縮小したものの、2013年4月にベター・キャピタルplcに1ポンドで売却された。

2013年8月1日、同社はCEOのアラン・ブラウンが退任し、後任として10月1日にアンディ・ランサムが就任することを発表した。ランサムは以前、同社の西地域のManaging Directorを務めていた。

2014年2月28日、同社はファシリティマネジメント事業をインターサーブに2億5000万ポンドで売却した[19]。

2016年12月16日、同社はCWS-boco International GmbHとの将来のジョイントベンチャーを発表した。

2017年3月、同社はインドのPCI（Pest Control India）との合弁事業を発表し、インド最大の害虫駆除会社を設立した[21]。

2017年4月21日、レントキルは、2017年英国女王賞企業部門-国際貿易部門を受賞した[22]。これに続き、2018年には、特にRADARとPestConnectシステムなどのデジタルイノベーションにおける同社のリーダー的地位が評価され、英国女王賞イノベーション部門を受賞した。 2020年には、従来の蛍光管ではなくLED照明を使用し、エネルギー使用量を最大70%削減した世界初の商業用昆虫ライトトラップシリーズであるLumniaが、さらに英国女王賞イノベーション部門を受賞した。

2018年、レントキル・イニシャルplcはパプアニューギニアでの活動を支援するため、クールアースとの新たなパートナーシップを発表し、約1,000エーカーの熱帯雨林を保護することで、同社の全カーボンフットプリントに相当する少なくとも228,000トンのCO2排出を防止した。

2019年、同社は未請求の株主配当金と未請求株式を慈善活動に充てる新たな取り組みを発表した。レントキル・イニシャル・ケアズと名付けられた新しい基金が設立された。同年、世界最大の求人サイト「Indeed」が発表したデータによると、多様性とインクルージョンにおいて英国で最も賞賛される企業に選ばれ、民間部門の「英国で最も働きがいのある会社」のリーグテーブルでトップになった。

2021年12月、レントキルはターミニックスを67億ドルで買収すると発表した。当初、このプロセスは2025年までに完了すると予測されていたが、2024年3月現在、ターミニックスが完全に統合されるのは2026年になる見込みである。

2022年4月、レントキル・ノースアメリカはニューイングランド全域で事業を展開するJPペストサービスを買収した。

同社は2023年に成長を記録し、売上高は44.7%増の53.7億ポンド、税引前利益は66.9%増の4.93億ポンドとなった。方向性害虫駆除は4.5％増、衛生とウェルビーイングは4.8％増だった。しかし、北米は低い成長率を記録した。

2024年4月、レントキル・イニシャルはインドの害虫駆除会社であるHicareを非公開の金額で買収したと発表された。

害虫駆除のRentokilと環境衛生マネジメント事業のInitialがレントキル・イニシャルの主力ブランドであるが、レントキル、イニシャル、ステリテック、アンビウスの4つのグローバルブランドで事業を展開している。それに加え、Western ExterminatorやTerminixなど、買収した企業のブランド名でローカルブランドを運営している。売上としては、害虫駆除が6割以上であり、とりわけアメリカ合衆国における害虫駆除事業が最大の割合を占めている^[3]。

日本カルミック株式会社
NIPPON CALMIC LTD.

種類	株式会社
市場情報	非上場
本社所在地	日本 〒102-0074 東京都千代田区九段南1丁目5番10号
設立	1969年6月6日
業種	サービス業
事業内容	リース・レンタル、設備工事、環境・リサイクル、住宅
代表者	代表取締役社長 髙居隆章
資本金	2,000万円
従業員数	547名（2023年5月）
支店舗数	19
外部リンク	http://www.calmic.co.jp/
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日本では1992年以来、共立製薬との合弁による「日本カルミック株式会社」（Nippon Calmic Ltd）がある。

日本カルミック株式会社はイギリスのThe Wellcome Foundationと共立商事（共立製薬の前身）の合弁により1969年6月に設立され^[4]、オフィストイレ用のサニタイザーや芳香器のレンタルサービスなどにより知られていた。

1992年にレントキル・グループが同社の49%の株式を取得し^[3]、以降現在に至るまで、サニタイザーやサニタリーボックス（生理ボックス）のレンタル事業、環境衛生診断や、トイレ・厨房・オフィス空間向けの設備メンテナンス事業を行っている。

−カルミックCALMICの名前の由来− CALMICはCrewe Hallというチェシャー州、グルーにあるジャコビアン様式のManor（邸宅）に入っていた。（現在はCrewe Hallホテル）

Crewe Hallには貴族が住んでいましたが、第二次世界大戦初期、軍事訓練キャンプ、ダンケルク部隊の送還キャンプ、米軍キャンプとして使用され、1942年には北西地域の銃作戦司令部となった。1943年からはドイツ軍将校の捕虜収容所が置かれた。1946年にはオフィスとして貸し出され、その時にそこを借りたのがカルミックでした。 「カルミック社（社名はCheshire and Lancashire Medical Industries Corporationの略称）の本社となった。 日本語にすると、チェシャー・ランカシャー医療産業公社。 CALMICは、錠剤、クリーム、鎮痛剤、抗生物質エアロゾルなどの衛生・医療製品を敷地内で生産し、同社のブランドにはカルポール（「カルミック」と「パラセタモール」を組み合わせたブランド名で1959年に発売された

1965 年にウェルカムがCALMICを買収した後、1995 年にグラクソと合併するまで、このホールはウェルカム財団の英国およびアイルランド本部として使用された。 ウェルカムはこの地で液体、錠剤、クリーム、抗生物質エアロゾルを製造していた。ホール自体は管理用に使用されていたが、厩舎ブロックは研究所として使用するために内部に再建され、産業施設は拡張された。

• 公式ウェブサイト（英語）
• Rentokil Initial (@rentokilinitial) - X（旧Twitter）（英語）
• Rentokil Initial plc - YouTubeチャンネル（英語）
• 日本カルミック株式会社

表 話 編 歴 FTSE 100 構成銘柄（2024年9月23日入替時点）
アストラゼネカ（AZN） シェル（SHEL） HSBCホールディングス（HSBA） ユニリーバ（ULVR） レレックス・グループ（REL） BP（BP） グラクソ・スミスクライン（GSK） ブリティッシュ・アメリカン・タバコ（BATS） ディアジオ（DGE） リオ・ティント（RIO） ロンドン証券取引所グループ（LSE） ナショナル・グリッド（NG） グレンコア（GLEN） ロールス・ロイス・ホールディングス（RR） コンパス・グループ（CPG） BAEシステムズ（BA） ロイズ・バンキング・グループ（LLOY） エクスペリアン（EXPN） バークレイズ（BARC） レキットベンキーザー・グループ（RKT） スリーアイ・グループ（III） ヘイリオン（HLN） アングロ・アメリカン（AAL） テスコ（TSCO） アシュテッド・グループ（AHT） ナットウエスト・グループ（NWG） スコティッシュ・アンド・サザン・エナジー（SSE） インペリアル・ブランズ（IMB） プルーデンシャル（PRU） ボーダフォン・グループ（VOD） スタンダードチャータード銀行（STAN） リーガル&ジェネラル・グループ （LGEN） アビバ（AV） インターコンチネンタルホテルズグループ（IHG） バンズル（BNZL） ネクスト（NXT） セグロ（SGRO） インフォーマ（INF） スコティッシュ・モーゲージ・インベストメント・トラスト（SMT）（英語版） セージ・グループ（SGE） スミス・アンド・ネフュー（SN） ハルマ（HLMA）（英語版） レントキル・イニシャル（RTO） BTグループ（BTA） WPP（WPP） アドミラル・グループ（ADM）（英語版） インターテック・グループ（ITRK） オート・トレーダー・グループ（AUTO）（英語版） インターナショナル・エアラインズ・グループ（IAG） マークス&スペンサー（MKS） アソシエイテッド・ブリティッシュ・フーズ（ABF） ユナイテッド・ユーティリティーズ・グループ（UU） セバーン・トレント（SVT） ピアソン（PSO） バラット・デベロップメンツ（BDEV）（英語版） DSスミス（SMDS）（英語版） スミスグループ（SMIN） モンディ（MNDI） セントリカ（CNA） インターメディエート・キャピタル・グループ（ICG）（英語版） アントファガスタ（ANTO）（英語版） メルローズ・インダストリーズ（MRO） ディプロマ（DPLM）（英語版） キングフィッシャー（KGF） テイラー・ウィンペイ（TW）（英語版） ウィットブレッド（WTB） パーシング・スクエア・ホールディングス（PSH）（英語版） コカコーラHBC（CCH）（英語版） ウィアー・グループ（WEIR）（英語版） クローダ・インターナショナル（CRDA） ライトムーブ（RMV）（英語版） J.セインズベリー（SBRY） ハウデン・ジョイナリー・グループ（HWDN）（英語版） スパイラックス・グループ（SPX） パーシモン（PSN） DCC（DCC）（英語版） フォーリン・アンド・コロニアル・インベストメント・トラスト（FCIT）（英語版） ビーズリー（BEZ）（英語版） ランド・セキュリティーズ・グループ（LAND） バークリー・グループ・ホールディングス（BKG）（英語版） IMI（IMI） M&G（MNG）（英語版） エンテイン（ENT）（英語版） ハーグリーブス・ランズタウン（HL）（英語版） ヴィストリー・グループ（VTY）（英語版） フェニックス・グループ・ホールディングス（PHNX）（英語版） ロンドンメトリック・プロパティ（LMP）（英語版） B&Mリテール（BME） JDスポーツ・ファッション（JD）（英語版） ユナイト・グループ（UTG）（英語版） コンバテック・グループ（CTEC）（英語版） エンデバーマイニング（EDV）（英語版） ヒスコックス（HSX）（英語版） イージージェット（EZJ） ヒクマ・ファーマシューティカルズ（DPH）（英語版） シュローダー（SDR） ダークトレース（DARK）（英語版） エアテル・アフリカ（AAF）（英語版） フレスニーヨ（FRES）（英語版） フレイザーズ・グループ（FRAS）（英語版）
銘柄入替日時点でのウェイト順 緑字は2024年9月23日入替銘柄

表 話 編 歴 STOXX 600 構成銘柄（2024年9月23日入替時点）
金融 Financials	銀行 Banks HSBCホールディングス（HSBA） サンタンデール銀行（SAN） BNPパリバ（BNP） ウニクレディト（UCG） インテーザ・サンパオロ（ISP） ビルバオ・ビスカヤ・アルヘンタリア銀行（BBVA） INGグループ（INGA） ロイズ・バンキング・グループ（LLOY） バークレイズ（BARC） ノルデア銀行（NDASE） ドイツ銀行（DBK） ナットウエスト・グループ（NWG） スカンジナビスカ・エンスキルダ・バンケン クラスA（SEB A） カイシャバンク（CABK） スタンダードチャータード銀行（STAN） ダンスケ銀行（DANSKE） ソシエテ・ジェネラル（GLE） スウェドバンク クラスA（SWED A） クレディ・アグリコル（ACA） KBCグループ（KBC） DNB（DNB） コメルツ銀行（CBK） エルステ・グループ・バンク（EBS） スベンスカ・ハンデルスバンケン クラスA（SHB A） PKOバンク・ポルスキ（PKO） サバデル銀行（SAB） アライド・アイリッシュ銀行（A5G） アイルランド銀行（BIRG） フィネコバンク（FBK） バンコBPM（BAMI） ABNアムロ・グループ（ABN） BPERバンカ（BPE） モンテ・デイ・パスキ・ディ・シエナ銀行（BMPS） 金融サービス Financial Services UBSグループ（UBSG） ロンドン証券取引所グループ（LSE） インベストール クラスB（INVE B） ドイツ取引所（DB1） スリーアイ・グループ（III） パートナーズ・グループ・ホールディング（PGHN） EQT（EQT） ジュリアス・ベア・グループ（BAER） エクソール（EXO） ユーロネクスト（ENX） メディオバンカ（MB） グループ・ブリュッセル・ランバート（GBLB） アムンディ（AMUN） IGグループホールディングス（IGG） シュローダー（SDR） アバディーン（ABDN） マン・グループ（EMG） CVC キャピタル・パートナーズ（CVC） 保険 Insurance アリアンツ（ALV） チューリッヒ保険グループ（ZURN） アクサ（CS） ミュンヘン再保険（MUV2） スイス・リー（SREN） ゼネラリ保険（G） スイス・ライフ・ホールディング（SLHN） サンポ（SAMPO） プルーデンシャル（PRU） リーガル&ジェネラル・グループ（LGEN） アビバ（AV） ハノーバー再保険（HNR1） NNグループ（NN） アジアス（AGS） エイゴン（AGN） ポステ・イタリアーネ（PST） ストアブランド（STB） スコール（SCR）
資本財 Industrials	資本財・ サービス Industrial Goods & Services シュナイダーエレクトリック（SU） シーメンス（SIE） ABB（ABBN） サフラン（SAF） エアバス（AIR） ロールス・ロイス・ホールディングス（RR） BAEシステムズ（BA） エクスペリアン（EXPN） アトラスコプコ クラスA（ATCO A） Adyen（ADYEN） ドイツポスト（DPW） ボルボ クラスB（VOLV B） DSV（DSV） アシュテッド・グループ（AHT） ルグラン（LR） ラインメタル（RHM） サンドビック（SAND） プリズミアン（PRY） コネ（KNEBV） ダイムラー・トラック・ホールディング（DTG） SGS（SGSN） MTUエアロ・エンジンズ（MTX） タレス（HO） Aena（AENA） バンズル（BNZL） キューネ・アンド・ナーゲル（KNIN） アルファ・ラバル（ALFA） VATグループ（VACN） エピロック クラスA（EPI A） レントキル・イニシャル（RTO） シンドラーグループ 参加証券（SCHP） ビューローベリタス（BVI） インターテック・グループ（ITRK） バルチラ（WRTBV） エデンレッド（EDEN） スミスグループ（SMIN） トレルボルグ（TREL B） メルローズ・インダストリーズ（MRO） SAAB クラスB（SAAB B） GEAグループ（G1A） モンディ（MNDI） A.P. モラー・マースク クラスB（MAERSKB） スパイラックス・グループ（SPX） アルストム（ALO） IMI（IMI） メッツォ・オートテック（METSO） テレパフォーマンス（TEP） シググループ（SIGN） レオナルド（LDO） Wise クラスA（WISE） クノールブレムゼ（KBX） ゲットリンク（GET） アデコグループ（ADEN） ランスタッド（RAND） ラショナル（RAA） アンドリッツ（ANDR） ネクサンス（NEX） チューリッヒ空港（FHZN） バルメット（VALMT） トムラ・システムズ（TOM） フロントライン（FRO） ADPグループ（ADP） DKSHホールディング（DKSH） ヘイズ（HAS） イヴェコグループ（IVG） ワールドライン（WLN） 建設・資材 Construction & Materials ヴァンシ（DG） ホルシム（HOLN） シーカ（SIKA） サンゴバン（SGO） アッサ・アブロイ クラスB（ASSA B） ゲベリット（GEBN） フェロビアル（FER） ハイデルベルク・マテリアルズ（HEI） エファージュ（FGR） ブイグ（EN） ACS（ACS） ジョージフィッシャー（FI.N） アクシオナ（ANA） シグニファイ（LIGHT） フグロ（FUR）
ヘルスケア Health Care	ノボノルディスク クラスB（NOVOB） アストラゼネカ（AZN） ノバルティス（NOVN） ロシュ・ホールディング（ROG） サノフィ（SAN） グラクソ・スミスクライン（GSK） エシロールルックスオティカ（EL） アルコン（ALC） ロンザグループ（LONN） ヘイリオン（HLN） アルジェニクス（ARGX） バイエル（BAYN） ノボザイムズ クラスB（NZYMB） フィリップス（PHIA） メルク（MRK） UCB（UCB） コロプラスト クラスB（COLOB） サンドグループ（SDZ） ストローマン（STMN） ジェンマブ（GEN） ソノヴァ・ホールディング（SOON） フレゼニウス（FRE） シーメンスヘルシニアーズ（SHL） スミス・アンド・ネフュー（SN） キアゲン（QIA） フレゼニウス・メディカルケア（FME） ユーロフィン・サイエンティフィック（ERF） スウェディッシュ・オーファン・バイオビトラム（SOBI） ザルトリウス 優先株（SRT） ビオメリュー（BIM） レコルダティ（REC） ザルトリウス・ステディム・バイオテック（DIM） ガルデルマ（GALD） ゲティンゲ クラスB（GETI B） イプセン（IPN） テカングループ（TECN） デマント（DEMANT） アンブ クラスB（AMBU B） グリフォルス クラスA（GRF） GN（GN） バッケム・ホールディング（BANB） カールツァイスメディテック（AFX）
生活必需品 Consumer Staples	食品飲料・タバコ Food Beverage & Tobacco ネスレ（NESN） ブリティッシュ・アメリカン・タバコ（BATS） ディアジオ（DGE） アンハイザー・ブッシュ・インベブ（ABI） ダノン（BN） DSM（DSM） ペルノ・リカール（RI） ハイネケン（HEIA） インペリアル・ブランズ（IMB） ケリー・グループ（KYGA） リンツ&シュプルングリー 参加証券（LISP） カールスバーグ クラスB（CARL B） アソシエイテッド・ブリティッシュ・フーズ（ABF） ハイネケン・ホールディング（HEIO） モウイ（MOWI） バリーカレボー（BARN） ロータス・ベーカリーズ（LOTB） カンパリグループ（CPR） パーソナルケア・食品小売 Personal Care Drug & Grocery Stores ユニリーバ（ULVR） レキットベンキーザー・グループ（RKT） テスコ（TSCO） アホールド・デレーズ（AD） エシティ クラスB（ESSITY B） バイヤスドルフ（BEI） マークス&スペンサー（MKS） カルフール（CA） J.セインズベリー（SBRY） オカド・グループ（OCDO）
一般消費財 Consumer Discretionary	消費財・サービス Consumer Products & Services モエ・ヘネシー・ルイ・ヴィトン（MC） ロレアル（OR） エルメス・インターナショナル（RMS） リシュモン（CFR） コンパス・グループ（CPG） アディダス（ADS） ケリング（KER） ヘンケル 優先株（HEN3） パンドラ（PNDORA） モンクレール（MONC） パーシモン（PSN） デリバリーヒーロー（DHER） スウォッチ・グループ 無記名株（UHR） ゲームズワークショップ（GAW） プーマ（PUM） グループセブ（SK） CD Projekt（CDR） バーバリー・グループ（BRBY） スーリーグループ（THULE） クリスチャン・ディオール（CDI） ハスクバーナ クラスB（HUSQ B） ヒューゴ・ボス（BOSS） エレクトロラックス クラスB（ELUX B） 自動車・自動車部品 Automobiles & Parts フェラーリ（RACE） メルセデス・ベンツ・グループ（MBG） ステランティス (STLAM) ミシュラン（ML） BMW（BMW） フォルクスワーゲン 優先株（VOW3） ルノー（RNO） ポルシェ（P911） ポルシェ・オートモービル・ホールディング 優先株（PAH3） コンチネンタル（CON） ヴァレオ (FR) ボルボ・カーズ クラスB（VOLCAR B） メディア Media レレックス・グループ（REL） ウォルターズ・クルワー（WKL） ピュブリシス・グループ（PUB） ユニバーサル ミュージック グループ (UMG) インフォーマ（INF） WPP（WPP） ピアソン（PSO） ヴィヴェンディ（VIV） イプソス（IPS） 小売 Retail インディテックス（ITX） ネクスト（NXT） H&M クラスB（HM B） キングフィッシャー（KGF） ザランド（ZAL） B&Mリテール（BME） 旅行・娯楽 Travel & Leisure エボリューションゲーミング・グループ（EVO） インターコンチネンタルホテルズグループ（IHG） ライアンエアー・ホールディングス（RY4C） アコー（AC） ウィットブレッド（WTB） ソデクソ（SW） インターナショナル・エアラインズ・グループ（IAG） フランセーズ・デ・ジュー（FDJ） ルフトハンザドイツ航空（LHA） トゥイ（TUI） イージージェット（EZJ）
テクノロジー Technology	ASMLホールディング（ASML） SAP（SAP） プロサス（PRX） インフィニオン・テクノロジーズ（IFX） キャップジェミニ（CAP） アマデウスITグループ（AMS） ASMインターナショナル（ASM） ダッソー・システムズ（DSY） ヘキサゴン クラスB（HEXA B） STマイクロエレクトロニクス（STM） セージ・グループ（SGE） Logitech International/ロジクール（LOGN） テメノス（TEMN） ジャストイート・テイクアウェイドットコム（TKWY） アイクストロン（AIXA）
素材 Materials	化学 Chemicals エア・リキード（AI） BASF（BAS） ジボダン（GIVN） シムライズ（SY1） コベストロ（1COV） アクゾノーベル（AKZA） IMCD（IMCD） ブレンターク（BNR） クローダ・インターナショナル（CRDA） エボニック・インダストリーズ（EVK） エムスケミー・ホールディング（EMSN） アルケマ（AKE） ヤラ・インターナショナル（YAR） ジョンソン・マッセイ（JMAT） クラリアント（CLN） ランクセス（LXS） ユミコア（UMI） 基礎素材 Basic Resources リオ・ティント（RIO） グレンコア（GLEN） アングロ・アメリカン（AAL） UPM（UPM） アルセロール・ミッタル（MT） ノルスク・ハイドロ（NHY） スベンスカ・セルローサ クラスB（SCA B） ストラ・エンソ（STERV） SKF クラスB（SKF B） サイエンスコ (SYENS) SSAB クラスB（SSAB B）
エネルギー Energy	シェル（SHELL） BP（BP） トタルエナジーズ（TTE） Eni（ENI） ベスタス・ウィンド・システムズ（VWS） シーメンス・エナジー（ENR） エクイノール（EQNR） レプソル（REP） スナム（SRG） オルレン（PKN） ネステ（NESTE） テナリス（TEN） OMV（OMV） サブシー7（SUBC） エナガス（ENG）
公益 Utilities	イベルドローラ（IBE） ナショナル・グリッド（NG） エネル（ENEL） エンジー（ENGI） E.ON（EOAN） スコティッシュ・アンド・サザン・エナジー（SSE） ヴェオリア・エンバイロメント（VIE） RWE（RWE） テルナ（TRN） オーステッド（ORSTED） EDP（EDP） ユナイテッド・ユーティリティーズ・グループ（UU） セバーン・トレント（SVT） セントリカ（CNA） フォータム（FORTUM） エンデサ（ELE） レッド・エレクトリカ（RED） フェアブント（VER） Naturgy（NAGY） エリアグループ（ELI） ペノン・グループ（PNN）
通信 Telecommu- nications	ドイツテレコム（DTE） Orange（ORA） エリクソン クラスB（ERIC B） ボーダフォン・グループ（VOD） ノキア（NOKIA） セルネックス・テレコム（CLNX） テレフォニカ（TEF） スイスコム（SCMN） KPN（KPN） BTグループ（BTA） テレノール（TEL） エリサ（ELISA） テリア（TELIA） テレ2 クラスB（TEL2 B） テレコム・イタリア（TIT） SES（SESG）
不動産 Real Estate	ヴォノヴィア（VNA） セグロ（SGRO） ウニベイル・ロダムコ・ウェストフィールド（URW） LEGイモビリエン（LEG） クレピエール（LI） ランド・セキュリティーズ・グループ（LAND） ジェシナ（GFC） コフィニモ（COFB）
各セクター内は銘柄入替日時点のウェイト順