ドイツテレコム

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ドイツテレコム
Deutsche Telekom AG

本社
種類	株式会社
市場情報	FWB DTE LSE 0MPH
本社所在地	ドイツ ノルトライン＝ヴェストファーレン州 ボン
設立	1995年1月1日
業種	情報・通信業
事業内容	電気通信サービスの提供
代表者	ティモテウス・ヘットゲス （最高経営責任者兼取締役会会長）
資本金	111億6492万1863.68ユーロ （2020年12月31日現在）
売上高	1010億ユーロ （2020年12月31日終了事業年度）
総資産	2649億ユーロ（2020年12月31日現在）
従業員数	226,291人（2020年12月31日現在）
決算期	12月31日
主要株主	KfWバンクグループ 16.87% ドイツ政府 14.83% ブラックストーン・グループ 4.4% ソフトバンクグループ4.5％
外部リンク	公式ウェブサイト
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ドイツテレコム（独: Deutsche Telekom AG）は、ドイツ・ボンに本社を置く電気通信事業者。フランクフルト証券取引所、ロンドン証券取引所上場企業 (FWB: DTE, LSE: 0MPH)。

概要[編集]

元々は旧西ドイツの郵政・通信公社であったドイツ連邦郵便（ドイツ語版） (Deutsche Bundespost) が母体だが、1989年に分割によりドイツ連邦電信電話会社（Deutsche Bundespost Telekom, ドイツ連邦郵電）となり、1995年に民営化された。民営化にあたってCIカラーをマゼンタとした。かつては株式を東京証券取引所第一部、ニューヨーク証券取引所にも上場していたが、2010年4月、上場廃止申請を行うことを発表した。

2006年現在欧州で最大の固定系電気通信事業者であり、欧州では単にテレコム (Telekom) と呼ぶと同社のことを指すほどの知名度を持つ。近年^[いつ?]は日本のNTT同様、インターネットサービス分野に力を入れている。ただ、旧東ドイツ地域ではインフラの整備が遅れている。

ベルリンのシンボルでかつての東ドイツ政府が建てたテレビ塔・ベルリンテレビ塔を所有・管理している。また、かつて自転車ロードレースのプロチーム「チームテレコム」のスポンサーであり、その後も子会社であるT-モバイルが2007年までメインスポンサーを務めていた。

2009年、フランステレコムとの合弁により、イギリスに携帯電話事業者のEEを設立した^[1]が、その後2016年にはBTグループに売却した^[2]。

主なサービス[編集]

2004年 - 2007年

• T-Com
  • 固定電話・ADSLなどのサービスブランド。
• T-Mobile
  • 携帯電話のサービスブランド。
• T-Online
  • インターネットサービスプロバイダ部門。
• T-Systems
  • 企業向けデータ通信部門。

2007年 - 2010年

• T-Home（旧T-ComとT-Onlineを統合）
  • 固定電話・ADSLおよびインターネットサービス
• T-Systems
  • 企業向け通信事業各種サービス、トータル・ソリューション。

2010年以降

• Telekom Deutschland （T-Mobileから改名、T-Home及びT-Systemsの一部と統合）
  • ドイツ国内の個人客および中小企業向け通信事業各種サービス。
• T-Systems
  • トップ60社の大企業向け通信事業各種サービス、トータル・ソリューション。

日本での事業[編集]

日本では1990年に日本法人の「ドイツテレコム株式会社」を設立して活動を開始。1999年に特別第二種電気通信事業者、2000年に第一種電気通信事業者の免許を取得した。

マイラインにも発足当初から参加していたが、2002年に子会社としてティー・システムズ・ネットワーク・サービス・ジャパン株式会社（現・ドイツテレコムGBSジャパン^{[注 1]}）を設立し、マイラインの対象となる国際電話サービスを含む一般向けサービスを同社に移管、ドイツテレコム株式会社としては撤退している。

同社は、ドイツまたはイギリス契約のT-モバイルのSIMカードの販売や対応端末の販売などを行っている（ただし、一部端末は香港からの取り寄せ扱い）。取扱端末の一部にSIMロックがかかっているものも存在する。日本国内では、SIMロックのないW-CDMA端末であればNTTドコモのFOMA網、SoftBankのネットワークにローミング可能である。

なお、アメリカ合衆国のT-Mobile USのUMTSの周波数帯は、全国的には北米だけのAWSバンド (1700 MHz/2100 MHz) で、2012年秋より、PCSバンド (1900 MHz) での展開が始まっている。従って、端末が実際に3Gサービスを利用できるかどうかは、T-Mobile USのカバレッジマップでチェックする必要がある。

脚注[編集]

注釈[編集]

出典[編集]

外部リンク[編集]

ウィキメディア・コモンズには、ドイツテレコムに関連するカテゴリがあります。

• 公式ウェブサイト（英語）（ドイツ語）
• Deutsche Telekom Group (@Telekom_group) - X（旧Twitter）（英語）
• Deutsche Telekom AG (@deutschetelekom) - Instagram（英語）
• Deutsche Telekom - YouTubeチャンネル（ドイツ語）（英語）
• ティー・システムズ・ネットワーク・サービス・ジャパン株式会社

表 話 編 歴 DAX 構成銘柄（2023年3月20日入替時点）   → MDAX
SAP（SAP） シーメンス（SIE） アリアンツ（ALV） ドイツテレコム（DTE） エアバス（AIR） バイエル（BAYN） メルセデス・ベンツ・グループ（MBG） インフィニオン・テクノロジーズ（IFX） ミュンヘン再保険（MUV2） BASF（BAS） ドイツポスト（DPW） ドイツ取引所（DB1） BMW（BMW） フォルクスワーゲン 優先株（VOW3） RWE（RWE） アディダス（ADS） E.ON（EOAN） メルク（MRK） ドイツ銀行（DBK） シーメンスヘルシニアーズ（SHL） ヴォノヴィア（VNA） ポルシェ（P911） ダイムラー・トラック・ホールディング（DTG） シムライズ（SY1） MTUエアロ・エンジンズ（MTX） バイヤスドルフ（BEI） ヘンケル 優先株（HEN3） ラインメタル（RHM） ブレンターク（BNR） キアゲン（QIA） フレゼニウス（FRE） ハノーバー再保険（HNR1） コメルツ銀行（CBK） ザルトリウス 優先株（SRT） ハイデルベルク・マテリアルズ（HEI） シーメンス・エナジー（ENR） ザランド（ZAL） ポルシェ・オートモービル・ホールディング 優先株（PAH3） コベストロ（1COV） コンチネンタル（CON）
銘柄入替日時点でのウェイト順 緑字は2023年3月20日入替銘柄

表 話 編 歴 ユーロ・ストックス 50 構成銘柄（2023年12月18日入替時点）
ASMLホールディング (ASML) モエ・ヘネシー・ルイ・ヴィトン (MC) トタルエナジーズ (TTE) SAP (SAP) シーメンス (SIE) ロレアル (OR) シュナイダーエレクトリック (SU) サノフィ (SAN) アリアンツ (ALV) エア・リキード (AI) エアバス (AIR) ドイツテレコム (DTE) エルメス・インターナショナル (RMS) ヴァンシ (DG) BNPパリバ (BNP) イベルドローラ (IBE) サンタンデール銀行 (SAN) サフラン (SAF) エシロールルックスオティカ (EL) アクサ (CS) エネル (ENEL) アンハイザー・ブッシュ・インベブ (ABI) メルセデス・ベンツ・グループ (MBG) ミュンヘン再保険 (MUV2) インフィニオン・テクノロジーズ (IFX) ビルバオ・ビスカヤ・アルヘンタリア銀行（BBVA） ステランティス (STLA) プロサス (PRX) INGグループ (INGA) BASF (BAS) インディテックス (ITX) ドイツポスト (DPW) インテーザ・サンパオロ (ISP) ウニクレディト (UCG) ノルデア銀行 (NDA FI) フェラーリ（RACE） ダノン (BN) Adyen (ADYEN) Eni (ENI) ドイツ取引所 (DB1) サンゴバン（SGO） ペルノ・リカール (RI) ウォルターズ・クルワー (WKL) アディダス (ADS) バイエル (BAYN) BMW (BMW) ケリング (KER) アホールド・デレーズ (AD) フォルクスワーゲン 優先株 (VOW3) ノキア (NOKIA)
銘柄入替日時点でのウェイト順 緑字は2023年12月18日入替銘柄

表 話 編 歴 STOXX 600 構成銘柄（2024年3月18日入替時点）
金融 Financials	銀行 Banks HSBCホールディングス（HSBA） BNPパリバ（BNP） サンタンデール銀行（SAN） ビルバオ・ビスカヤ・アルヘンタリア銀行（BBVA） ウニクレディト（UCG） インテーザ・サンパオロ（ISP） INGグループ（INGA） ノルデア銀行（NDASE） ロイズ・バンキング・グループ（LLOY） バークレイズ（BARC） ドイツ銀行（DBK） スカンジナビスカ・エンスキルダ・バンケン クラスA（SEB A） ソシエテ・ジェネラル（GLE） ダンスケ銀行（DANSKE） スウェドバンク クラスA（SWED A） カイシャバンク（CABK） ナットウエスト・グループ（NWG） KBCグループ（KBC） スタンダードチャータード銀行（STAN） スベンスカ・ハンデルスバンケン クラスA（SHB A） DNB（DNB） クレディ・アグリコル（ACA） エルステ・グループ・バンク（EBS） コメルツ銀行（CBK） PKOバンク・ポルスキ（PKO） アイルランド銀行（BIRG） サバデル銀行（SAB） アライド・アイリッシュ銀行（A5G） ABNアムロ・グループ（ABN） モンテ・デイ・パスキ・ディ・シエナ銀行（BMPS） 金融サービス Financial Services UBSグループ（UBSG） ロンドン証券取引所グループ（LSE） インベストール クラスB（INVE B） ドイツ取引所（DB1） パートナーズ・グループ・ホールディング（PGHN） スリーアイ・グループ（III） EQT（EQT） ジュリアス・ベア・グループ（BAER） エクソール（EXO） ユーロネクスト（ENX） グループ・ブリュッセル・ランバート（GBLB） シュローダー（SDR） アムンディ（AMUN） マン・グループ（EMG） IGグループホールディングス（IGG） アバディーン（ABDN） 保険 Insurance アリアンツ（ALV） チューリッヒ保険グループ（ZURN） アクサ（CS） ミュンヘン再保険（MUV2） スイス・リー（SREN） プルーデンシャル（PRU） ゼネラリ保険（G） スイス・ライフ・ホールディング（SLHN） サンポ（SAMPO） リーガル&ジェネラル・グループ（LGEN） アビバ（AV） ハノーバー再保険（HNR1） NNグループ（NN） エイゴン（AGN） アジアス（AGS） ポステ・イタリアーネ（PST） スコール（SCR） ストアブランド（STB）
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通信 Telecommu- nications	ドイツテレコム（DTE） テレフォニカ（TEF） Orange（ORA） ボーダフォン・グループ（VOD） ノキア（NOKIA） エリクソン クラスB（ERIC B） セルネックス・テレコム（CLNX） スイスコム（SCMN） KPN（KPN） BTグループ（BTA） テレノール（TEL） エリサ（ELISA） テリア（TELIA） テレ2 クラスB（TEL2 B） テレコム・イタリア（TIT） SES（SESG）
不動産 Real Estate	ヴォノヴィア（VNA） セグロ（SGRO） ウニベイル・ロダムコ・ウェストフィールド（URW） ランド・セキュリティーズ・グループ（LAND） LEGイモビリエン（LEG） クレピエール（LI） ジェシナ（GFC） コフィニモ（COFB）
各セクター内は銘柄入替日時点のウェイト順

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