プロ経営者

プロ経営者（プロけいえいしゃ）とは、異なる業界や有名企業での経営手腕を買われ、外部からいきなり企業のトップに就任する経営人材のことを指す^[1]^[2]。

欧米では以前より一般的であったが^[1]、2010年代以降、日本においても大企業が起用するケースが加速している。創業家などのオーナー一族の世襲による同族経営や、生え抜き社員の年功序列などに起因する内部昇進（いわゆる「サラリーマン社長」）のような旧来型人事慣行（日本的経営とも論評される）から脱却し、経営経験豊富なプロ経営者を外部登用することで、会社側からは財務改善のみならず多方面での社内変革を委託（アウトソーシング）されており、異業種からの転身も散見される^[要出典]。その一方で、日本の企業文化（風土）には必ずしも合致しないとの主張や、就任後に創業家・大株主・プロパー従業員など（ステークホルダー）との経営方針の対立が顕在化し、お家騒動へ発展した末に退陣へと追い込まれた事例も実在するため、招請する会社には慎重な判断が希求される。

プロ経営者の必須能力について、平松庚三は強烈な個性、リーダーシップ、非情な決断を挙げた^[3] が、安達保は事業計画を遂行できること^[4]と厳格に認識している。プロ経営者の育成については、経営者になる前に経営者の経験を積めず、教育訓練による育成も難しいことから難しいとされる^[2]。

また、21世紀における経営環境の急速なグローバル化（国際競争の激化、多国籍企業の急増など）に迅速に適応したグローバル経営の断行が可能な経営者人材の発掘や育成は日本企業にとって喫緊の課題であり、実際にプロ経営者には外資系企業幹部経験者が多く存在する。

出来事[編集]

2004年、Apple Computer 日本法人社長であった原田泳幸が日本マクドナルドホールディングス社長へ転じ、「マックからマックへ」の転職として話題となる。

2014年、日本コカ・コーラ社長→会長を務めた魚谷雅彦が資生堂社長に、イギリスグラクソ・スミスクラインコーポレートエグゼクティブチームメンバーを務めたクリストフ・ウェバーが武田薬品工業社長に、ローソン社長→会長を務めた新浪剛史がサントリーホールディングス社長に就任（就任日順）。創業100年超の老舗企業のプロ経営者起用が続出する。また、原田も日本マクドナルドホールディングス社長を退任し、ベネッセホールディングス会長兼社長に就任した。

2016年6月、原田がベネッセホールディングス会長兼社長を、藤森義明がLIXILグループ社長を、実質的に解任される形で相次いで退任した。