三菱ケミカルグループ
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 本社が入居するパレスビル | |
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 機関設計 | 指名委員会等設置会社[1] |
| 市場情報 | |
| 略称 | MCG、三菱ケミG、三菱ケミグループ、三菱ケミカルグループ |
| 本社所在地 |  日本〒100-8251 東京都千代田区丸の内一丁目 1番1号 パレスビル |
| 設立 | 2005年（平成17年）10月3日 |
| 業種 | 化学 |
| 法人番号 | 8010401059206 |
| 事業内容 | グループ会社の経営管理（グループの全体戦略策定、資源配分など） |
| 代表者 | 筑本学（代表執行役社長） 下平靖雄（代表執行役副社長） |
| 資本金 | 500億円 （2023年3月期） |
| 発行済株式総数 | 15億628万8,107株 （2023年3月31日） |
| 売上高 | 連結：4兆6345億32百万円 （2023年3月期） |
| 営業利益 | 連結：1827億18百万円 （2023年3月期） |
| 経常利益 | 連結：1679億64百万円 （2023年3月期） |
| 純利益 | 連結：960億66百万円 （2023年3月期） |
| 純資産 | 連結：1兆9881億37百万円 （2023年3月期） |
| 総資産 | 連結：5兆7739億3百万円 （2023年3月期） |
| 従業員数 | 連結：68,639人 （2023年3月31日現在） |
| 決算期 | 3月31日 |
| 会計監査人 | EY新日本有限責任監査法人 |
| 主要株主 |
|
| 主要子会社 | 三菱ケミカル 100% 生命科学インスティテュート 100% 田辺三菱製薬 100% 日本酸素ホールディングス 50.7% |
| 関係する人物 | 冨澤龍一（初代社長） 小酒井健吉（元副社長） 小林喜光（元社長、会長） |
| 外部リンク | www |
| 特記事項：経営指標は第18期（2022年度）有価証券報告書による[2]。三菱ケミカルグループは国際会計基準を採用しており、上記の連結経営指標では便宜上、経常利益は税引前利益、純利益は親会社の所有者に帰属する当期利益、純資産は資本合計、総資産は資産合計をそれぞれ示している。 | |
三菱ケミカルグループ株式会社（みつびしケミカルグループ、英: Mitsubishi Chemical Group Corporation）は、本社を東京都千代田区に置き、三菱ケミカルをはじめとするグループを統括する持株会社。三菱グループの一員でもある。
日経平均株価およびTOPIX Large70の構成銘柄の一つ[3][4]。
現在のコーポレートスローガンは『Science. Value. Life.』。
会社概要[編集]
- 2020年の世界の化学業界での業績順位は、273億5300万ドルで第8位（田辺三菱製薬を除く）[7]。
企業スローガン[編集]
- 現在
- 『Science. Value. Life.』
- 過去
- 『Good Chemistry for Tomorrow』
- 『THE KAITEKI COMPANY』
- 『KAITEKI Value for Tomorrow』
沿革[編集]
- 4月 - 三菱化学と三菱ウェルファーマが、共同株式移転による持株会社の設立契約を締結。
- 6月 - 両社それぞれの定時株主総会において、持株会社を設立すること、及び両社が持株会社の完全子会社となることについて決議。
- 10月1日 - 株式会社三菱ケミカルホールディングス設立。同時に東京証券取引所及び大阪証券取引所第1部に上場[10]。
- 10月3日 - 会社設立登記[10]。
2006年（平成18年）
2007年（平成19年）
- 2月8日 - 三菱化学を含むグループの機能材料事業について、翌年4月1日を目途に再編・事業統合すると発表。
- 3月 - 三菱化学がTOBにより、三菱樹脂の株式を追加取得。
- 9月 - 三菱化学の保有する三菱樹脂の全株式を取得（10月1日に完全子会社化）。
- 10月1日 - 田辺製薬と三菱ウェルファーマの合併により、田辺三菱製薬発足[11]。
2008年（平成20年）
- 4月1日 - グループの機能材料事業の再編・統合が完了[12]。
- 三菱ケミカルHDが、三菱化学の連結子会社であった三菱化学ポリエステルフィルム、三菱化学産資、三菱化学エムケーブイの3社を直接子会社化。
- 三菱化学の吸収分割により、同社の機能材料事業を三菱樹脂に承継。
- 分割後の三菱樹脂が、上記3社を吸収合併。
2009年（平成21年）
- 4月1日 - 100%子会社として、地球快適化インスティテュートを設立。
2010年（平成22年）
2011年（平成23年）
- 1月17日 - 中国事業の統括会社として、三菱ケミカルホールディングス（北京）社を設立。
2012年（平成24年）
2013年（平成25年）
- 3月1日 - クオリカプスを子会社化[14]。
- 4月1日 - 事業会社（共通部門）のスタッフ機能を担う機能子会社として、三菱ケミカルホールディングスコーポレートスタッフを設立。
2014年（平成26年）
- 4月1日 - グループのヘルスケアソリューション事業を統合、生命科学インスティテュート発足。
- 4月1日 - グループのR&D共通基盤技術の集約・統合、高度化を担うMCHC R&Dシナジーセンターを設立。
- 5月1日 - 石化事業汎用品の需要低迷と価格競争激化による採算が悪化、汎用品の事業整理の一環として、鹿島第1エチレンプラント（K1E）、第1ベンゼンプラント（K1Bz）を停止[15]。
- 11月12日 - TOBにより、大陽日酸（初代法人。現日本酸素ホールディングス）を連結子会社化[16]。
2016年（平成28年）
2017年（平成29年）
2018年（平成30年）
- 7月1日 - Diamond Edge Ventures, Inc.を設立。
- 3月2日 - 田辺三菱製薬を完全子会社化[20]。前身企業の一つであるミドリ十字が引き起こした薬害エイズ事件及び薬害肝炎事件は三菱ケミカルが引き継ぐ。
- 10月1日 - 管理職社員4,000人を対象に、職務内容を明確にして成果で処遇する「ジョブ型」雇用を導入。職務定義書で社員の職務を明示し、その達成度合いで報酬を決める仕組み[21]。
- 10月1日 - 大陽日酸が持株会社体制へ移行。日本酸素ホールディングス設立[22]。
- 11月4日 - 組織再編及び業績悪化[注釈 1]に伴い、大規模なリストラを実施。対象は管理職社員および管理職再雇用社員とし、キャリア支援施策「キャリアチェンジ・サポート・プログラム」を実施すると発表。国内の管理職の約5,500人のうち、約2,900人が対象で、人数は定めていない[24][25]。
- 12月 - APAC事業の統括会社として、三菱ケミカルホールディングスアジアパシフィック社を設立。
2021年（令和3年）
- 4月1日 - 非管理職の約1万2000人にも、ジョブ型雇用制度を適用する（年功序列要素の事実上の解消）[26]。4月1日付で社長に就任したジョンマーク・ギルソンは、財務状況改善（20年3月期：自己資本比率 22.8%, ROA 1.05%, ROE 4.24%[27]）のため、一部事業の売却も含めた事業再編を更に加速させると発言[28]。
- 12月1日 - 2024年を目処に石油化学事業、炭素事業を分離すると発表[29]。
2022年（令和4年）
- 7月1日 - 三菱ケミカルグループ株式会社へ商号変更[30]。
- 10月 - グループの北米および欧州における地域統括機能を集約。
2023年（令和5年）
- 4月1日 - 子会社の地球快適化インスティテュートを吸収合併[31]。
- 4月1日 - 三菱ケミカルが、三菱ケミカルシステムを吸収合併[32]。
- 7月28日 - 同年10月から12月を目途に、クオリカプスの全株式を、Roquette Frères SA（フランス）に譲渡すると発表[33]。
グループ会社[編集]
三菱ケミカルグループ（英: Mitsubishi Chemical Group）は、日本の化学企業グループ。
純粋持株会社の三菱ケミカルグループと、主要子会社の三菱ケミカル、田辺三菱製薬、生命科学インスティテュート、日本酸素ホールディングスを中核とし、関係会社[注釈 2]593社（2023年3月31日現在）によって構成される。
主な企業[編集]
- 三菱ケミカル - 日本国内最大の大手総合化学工業系メーカー。三菱化学、三菱樹脂、三菱レイヨンの合併により発足。
- 三菱ケミカル・クリンスイ - 三菱ケミカルの完全子会社。同名の家庭用付替型浄水器（クリンスイシリーズ）のメーカー。MRC・ホームプロダクツから三菱レイヨン・クリンスイ、三菱ケミカルの発足に伴い現商号に変更。
- 田辺三菱製薬 - 製薬会社。田辺製薬と三菱ウェルファーマの合併により発足。
- 生命科学インスティテュート - グループのヘルスケア関連事業の再編に伴い発足。
- 日本酸素ホールディングス - 日本国内最大の工業ガス系化学メーカー。大陽日酸より商号変更。
存在した企業[編集]
- 三菱ケミカルメディア - 三菱ケミカル系の光学メディアメーカー。CMC Magnetics Corporation（台湾）へ売却[34]。
- クオリカプス - 医療品や健康食品向けのカプセルメーカー。Roquette社（フランス）に売却。
- 三菱ケミカルシステム - グループのIT機能会社（前身は菱化システム）。三菱ケミカルとの合併に伴い解散。
- 地球快適化インスティテュート - 環境・エネルギー問題に特化した研究機関。三菱ケミカルグループとの合併に伴い解散。
- ジェイカムアグリ - 肥料などの製造販売。JNCに売却[35]。
- LSIメディエンス - 生命科学インスティテュートの連結子会社であった。PHCホールディングスへ売却[36]。
方針[編集]
「人、社会、そして地球の心地よさがずっと続いていくこと」を表し、環境・社会問題の解決に止まることなく社会、そして地球の持続可能な発展に取り組むことを提案した同グループオリジナルのコンセプトである、"KAITEKI"のもと、(1)資本の効率化を重視する経営（Management of Economics）、(2)イノベーション創出を追求する経営（Management of Technology）、(3)サステナビリティの向上を目指す経営（Management of Sustainability）の3つの経営手法を、時を見計らって一体的に実践し、企業価値を高めていく「KAITEKI経営」によって、KAITEKIの実現を目指す。
事業領域[編集]
三菱ケミカルグループ株式会社 - 純粋持株会社（グループ全体の戦略策定、資源配分などの経営管理業務）
化学系[編集]
三菱ケミカル株式会社 - 大手総合化学工業系メーカー
【ベーシックマテリアル分野】
- 関西熱化学株式会社（51％）- コークス、タール製品
- 株式会社MCエバテック
- 尼崎ユーティリティサービス株式会社（50％）
- 大阪化成株式会社（51％）
- JPF株式会社 - PPコンパウンド、長繊維強化熱可塑性樹脂製品
- 株式会社ジェイ・プラス[注釈 3] - 各種可塑剤
- 日本ポリケム株式会社 - 下記子会社の持株会社。
- 日本ポリエチレン株式会社（58％） - ポリエチレン、PEコンパウンド
- 日本ポリプロ株式会社（65％） - ポリプロピレン、PPコンパウンド、長繊維強化熱可塑性樹脂製品
- Mytex Polymers US Corp - 北アメリカ向けのPPコンパウンド、長繊維強化PP
- Mytex Polymers de Mexico, S.A. de C.V. - メキシコ向けのPPコンパウンド
- Mytex Polymers (Thailand) Co., Ltd.（関連会社）- ASEAN向けのPPコンパウンド
- Mytex Polymers India Pvt. Ltd. - インド国内向けのPPコンパウンド
- 北京聚菱燕塑料有限公司[注釈 4] - 自動車向けPPコンパウンド
- 捷必福工程塑料（常熟）有限公司 - 中国へのガラス長繊維PPコンパウンドの供給
- 三菱ケミカル旭化成エチレン株式会社[注釈 5] - 基礎石化原料の製造および両株主への販売、原材料の調達
- PT Mitsubishi Chemical Indonesia - 高純度テレフタル酸、PET樹脂
- Sam Nam Petrochemical Co., Ltd.（関連会社）- 高純度テレフタル酸
【MMA分野】
- デュポン・MCC株式会社（45％）- 人工大理石「コーリアン」
- Mitsubishi Chemical Methacrylates Singapore Pte. Ltd. - MMA事業の本社機能、およびMMAモノマー
- Diapolyacrylate Co., Ltd. - アクリル樹脂成形材料
- LOTTE MCC Corp.（関連会社）- MMAモノマー・アクリル樹脂成形材料
- 三菱化学化工原料（恵州）有限公司 - MMAモノマー
- 三菱化学高分子材料（南通）有限公司 - アクリル系
- Thai MMA Co., Ltd. - MMAモノマー、アクリル樹脂板等
- The Saudi Methacrylates Company - MMAモノマー、アクリル樹脂成形材料
- Mitsubishi Chemical UK Limited[注釈 6] - MMAなど
【ポリマーズ＆コンパウンズ分野】
- アルケマ吉富株式会社（51%）- 有機過酸化物
- ジャパンコーティングレジン - 合成樹脂など
- 高先雙欣（香港）有限公司 - ゴーセノール（PVOH）の販売及びその関連事業
- MRT Resins (Thailand) Co., Ltd. - コーティングレジン
- PT Diachem Resins Indonesia - コーティングレジン
- PTT MCC Biochem Co., Ltd.（50%）- PBS
- Sam Yang Kasei Co., Ltd.（関連会社）- PC樹脂
【フィルムズ&モールディングマテリアルズ分野】
- 株式会社越菱 - アルミニウム関連資材、工業用・農業用等各資材の販売
- MCCアドバンスドモールディングス株式会社 - 自動車、電子、情報関連製品、医療用成形部品など
- MCC-SGLプレカーサー株式会社 - 炭素繊維プレカーサー
- MCCスポーツ株式会社 - 人工芝、合成樹脂加工品をはじめとしたスポーツ・レジャー関連製品。同関連施設の設計・施工事業など
- ジェイフィルム株式会社 - 包装資材（合成樹脂原料）
- J-FILM Philippines, Inc.
- 新潟ジェイフィルム株式会社
- 北菱化学株式会社
- ダイヤプラスフィルム株式会社 - フィルム、シート
- 株式会社チャレンヂ - CFRP部品
- トーセン株式会社 - 各種繊維の染色加工・販売
- 富士フィルタートウ株式会社（65％） - たばこフィルター用アセテートトウ
- 中井工業株式会社 - 真空蒸着、フィルムコーティング
- 株式会社フジワラ（関連会社）- 航空機防風・先端複合材の加工・販売
- 株式会社ユポ・コーポレーション（50%） - 合成紙「ユポ」
- 菱光サイジング株式会社 - 織物用経糸の糊付・織物製造
- Aldia Composite Produces Co., Ltd. - ゴルフシャフトの製造
- Mitsubishi Chemical Advanced Materials AG - エンプラ製品、コンポジット製品
- Mitsubishi Chemical Carbon Fiber and Composites, Inc. - 炭素繊維、同複合材料など
- Mitsubishi Polyester Film GmbH - PET、アルミ樹脂複合板
- Wethje Carbon Composites GmbH - 繊維強化樹脂部品
- 三菱化学光学薄膜（無錫）有限公司 - PET加工製品
- 三菱化学聚脂膜（蘇州）有限公司 - PET
- PT MC PET Film Indonesia - PET、透湿性フィルム
【アドバンストソリューションズ分野】
- MUアイオニックソリューションズ株式会社（80%） - リチウムイオン電池向けの電解液等
- 株式会社新菱 - 半導体関連、各種ファインケミカル、環境リサイクル事業等
- ダイヤテックス株式会社 - 化学繊維製品など
- 三菱ケミカルアクア・ソリューションズ株式会社[37] -「ダイヤイオン」を用いた水処理、分離精製設備など
- 三菱ケミカルインフラテック株式会社 - 土木資材、防水補強、物流資材などの合成樹脂製品
- 三菱ケミカル・クリンスイ株式会社 - 浄水器「クリンスイシリーズ」など
- 株式会社ロンビック - 樹脂事業、樹脂販売事業、分析事業、業務サービス事業
- 常熟宇菱電池材料有限公司（50%）- リチウムイオン電池向けの電解液
- 大連麗陽環保機器有限公司 - 機能膜製品
- Gelest, Inc. - Siケミカルズ、特殊アクリレート、有機金属化合物など
- MCPP India Private Limited - 機能性樹脂製品
- MC Solution Co., Ltd. - 樹脂ブラックレジストなど
- Mitsubishi Chemical Euro Asia Ltd. - 複合材製品の販売、グループの当該事業に係るマーケティング、情報収集など
- Mitsubishi Chemical Infonics Pte. Ltd. - 有機光伝導体
- Mitsubishi Chemical Singapore Pte. Ltd. - MCGグループの製品等の販売・販売支援活動
- PT. MCPP Compounds Indonesia - 機能性樹脂製品
- 三菱化学功能塑料（中国）有限公司 - 機能性樹脂製品
- 台灣三菱化學股份有限公司 - 半導体製造用薬品類、樹脂ブラックレジストの製造販売、装置・部品の精密洗浄
- 青島雅能都化成有限公司 - リチウムイオン電池用の負極材
- 青島菱達化成有限公司（関連会社）- リチウムイオン電池負極材用の黒鉛
- Resindion S.R.L. - 酵素固定化担体、イオン交換樹脂
- Vina MC Infonics Co., Ltd. - プリンター、複写機用有機光伝導体、機能性樹脂製品
- 無錫麗陽膜科技有限公司 - 水処理用MF膜など
【その他】
- 三菱ケミカルエンジニアリング株式会社 - エンジニアリング、メンテナンス
- エムイーシーテクノ株式会社 - 工場、製造設備向けの工事会社
- MCCトレーディング株式会社 - 商社事業など
- エムシーパートナーズ株式会社 - 人材派遣業、人材紹介業
- エムシーヒューマネッツ株式会社 - 給与厚生業務、海外人事支援業務の受託など
- 化成フロンティアサービス株式会社（特例子会社）- 情報処理サービス、印刷物全般など
- ダイヤリックス株式会社 - 保険、不動産・建築、ビジネスサポート
- 株式会社北菱モールド - プラスチック成型用金型、口金
- 三菱ケミカルハイテクニカ株式会社 - 高機能商品の生産、知的集約型企業の誘致及び運営
- 三菱ケミカル物流株式会社 - 物流全般
- 菱化ロジテック株式会社
- 四日市ケミカルステーション株式会社
- PT. Lintas BUana Kasei
- PT. Dia Logistics Indonesia
- Siam Chemical Logistics Co., Ltd.
- 寧波菱信物流有限公司
- Vietnam Chemical Logistics Co., Ltd.
- 株式会社三菱ケミカルリサーチ - サイエンス系調査コンサルティング会社
- 株式会社菱湖テクニカ - 製造に伴う作業請負業務
- Mitsubishi Chemical Hong Kong Ltd. - MCGグループ製品の販売、市場開発・調査
- Mitsubishi Chemical India Pvt. Ltd. - MCGグループ製品の販売、市場開発・関係会社へのシェアードサービス
【海外地域統括】
- Mitsubishi Chemical America, Inc. - 北米事業の統括
- 三菱ケミカル（中国）管理有限公司 - 中国事業の統括
- Mitsubishi Chemical Europe GmbH - 欧州事業の統括
- Mitsubishi Chemical (Thailand) Co., Ltd. - ASEAN事業の統括
メディカル系[編集]
田辺三菱製薬株式会社 - 医療用医薬品を中心とする医薬品メーカー
【国内グループ会社】
- 田辺三菱製薬工場株式会社 - 医薬品等
- 吉富薬品株式会社 - 精神科領域に特化した医薬品のプロモーション
- 田辺三菱製薬プロビジョン株式会社 - サービス関連
- 田辺パルムサービス株式会社（特例子会社）- オフィスサービス系業務
【国外グループ会社】
≪北アメリカ≫
- Mitsubishi Tanabe Pharma America, Inc.
- Mitsubishi Tanabe Pharma Canada, Inc.
- MP Healthcare Venture Management, Inc.
≪ヨーロッパ≫
- Mitsubishi Tanabe Pharma Europe Ltd.
- Mitsubishi Tanabe Pharma GmbH
≪中東≫
- NeuroDerm Ltd.
≪アジア≫
- 田辺三菱製薬研発（北京）有限公司
- 台灣田邊製藥股份有限公司
- 台田藥品股份有限公司
- PT Mitsubishi Tanabe Pharma Indonesia
- Mitsubishi Tanabe Pharma Korea Co., Ltd.
- Mitsubishi Tanabe Pharma Singapore Pte. Ltd.
- Mitsubishi Tanabe Pharma (Thailand) Co., Ltd.
- Mitsubishi Tanabe Pharma Malaysia Sdn. Bhd.
株式会社生命科学インスティテュート
産業ガス系[編集]
日本酸素ホールディングス株式会社 - グループ会社の経営管理等
大陽日酸株式会社 - 国内ガス事業を展開
- 日酸TANAKA株式会社 - ガス溶断機器、レーザー加工機の製造販売、各種圧縮・液化ガス、溶断機材の販売
- 大陽日酸ガス&ウェルディング株式会社 - 溶断機材の販売並びに各種圧縮ガスの製造販売
- 日本液炭株式会社 - 液化炭酸ガス、ドライアイスの製造販売並びに各種圧縮・液化ガスの販売
- 大陽日酸北海道株式会社 - 酸素、窒素の製造販売並びに各種圧縮ガス、溶断機材の販売
- 函館酸素株式会社 - 酸素、窒素の製造販売、溶断機材の販売
- 第一開明株式会社 - 各種圧縮・液化ガスの販売、溶断機材の販売
- 大陽日酸東関東株式会社 - 酸素、窒素の製造販売並びに各種圧縮ガス、特殊ガスの販売
- 十合刈谷酸素株式会社 - 各種圧縮ガス並びに溶接材料の販売
- 四国大陽日酸株式会社 - 各種圧縮・液化ガスの販売並びに溶断機材の販売
- 大陽日酸エンジニアリング株式会社 - ガス供給設備工事
- 株式会社テック・エンジニアリング - ガス供給設備工事
- 極陽セミコンダクターズ株式会社 - 窒素の製造販売、電子部品の組立・加工・検査・設備メンテナンス
- 日本メガケア株式会社 - 各種圧縮・液化ガスの販売
- パシフィックメディコ株式会社 - 医療機器の開発・販売・メンテナンス
- アイ・エム・アイ株式会社 - 医療機器の輸入・販売・レンタル・メンテナンス
- 株式会社ティーエムエアー - 酸素、窒素、アルゴンの製造
- 株式会社JFEサンソセンター - 酸素、窒素、アルゴン、水素の製造
Matheson Tri-Gas, Inc. - 米国ガス事業を展開
- Western International Gas & Cylinders, Inc. - 産業用ガスの製造販売
- RASIRC, Inc. - 半導体関連機器の製造販売
- Continental Carbonic Products, Inc. - 液化炭酸ガス・ドライアイスの製造販売
- Continental Carbonic Products, Inc. - 液化炭酸ガス・ドライアイスの製造販売
Nippon Gases Euro-Holding S.L.U. - 欧州事業統括
- Nippon Gases Ireland Ltd - アイルランドでの液化炭酸ガス、ドライアイス、関連機器の製造販売
- Nippon Gases Deutschland GmbH - ドイツでの産業ガス、医療用ガス、特殊ガス、ドライアイス、関連機器の製造販売
- Nippon Gases Belgium NV - ベルギーでの産業ガス、特殊ガスの製造販売
- Nippon Gases Italia S.r.l. - イタリアでの産業ガス、医療用ガス、冷媒、関連機器の製造販売
- Nippon Gases CO2 BV - オランダでの液化炭酸ガス、ドライアイアイス、関連機器の製造・販売
Nippo Sanso Holdings Singapore Pte. Ltd. - アジア・オセアニア地域グループ会社の統括
- Leeden Gases Sdn. Bhd. - 産業用ガスの製造・販売、特殊ガスの販売
- Taiyo Nippon Sanso Philippines, Inc. - 産業ガスの製造販売
サーモス株式会社 - サーモス事業の展開、家庭用品などの製造販売
- Top Thermo Mfg.（Malaysia）Sdn.Bhd. - 家庭用品などの製造
- Thermos Korea Co., Ltd. - 家庭用品などの製造
- Vacuumtech Philippines Inc. - 家庭用品などの製造
- 膳魔師（中國）家庭制品有限公司 - 家庭用品などの製造
機能分担会社[編集]
- Diamond Edge Ventures, Inc. - 戦略的出資および協業推進機能
脚注[編集]
注釈[編集]
出典[編集]
- ^ コーポレートガバナンス - 株式会社三菱ケミカルホールディングス
- ^ “第18期（2022年4月1日～2023年3月31日）有価証券報告書書” (pdf). 三菱ケミカルグループ (2023年7月5日). 2023年12月14日閲覧。
- ^ 構成銘柄一覧：日経平均株価 Nikkei Inc. 2021年10月8日閲覧。
- ^ 「TOPIXニューインデックスシリーズ」の定期選定結果及び構成銘柄一覧 (PDF) jpx.co.jp 2020年10月7日公表 2021年10月8日閲覧。
- ^ 三菱金曜会
- ^ 三菱広報委員会の加盟会社
- ^ “C&EN’s Global Top 50 for 2020”. C&EN. (2020年7月27日)
- ^ “沿革”. 三菱ケミカルグループ. 2024年1月1日閲覧。
- ^ 三菱ケミカルグループ『第18期 有価証券報告書』2023年6月27日、3頁。
- ^ a b 『共同持株会社の設立について』（PDF）（プレスリリース）三菱化学、2005年4月26日。2017年11月25日閲覧。
- ^ “田辺製薬と三菱ウェルファーマが10月1日に合併へ-新社名は「田辺三菱製薬」”. 薬事日報社. 2007年2月2日閲覧。
- ^ レスポンス編集部: “新生・三菱樹脂が発足…三菱ケミカルグループの機能材料事業を統合”. イード. 2008年4月3日閲覧。
- ^ “三菱ケミカル、三菱レイヨンへのTOB成立”. 日本経済新聞社. 2010年3月21日閲覧。
- ^ “三菱ケミカルHD(4188)、クオリカプスを子会社化”. 日本M&Aセンター. 2012年12月28日閲覧。
- ^ “三菱化学、エチレンプラントの生産能力を削減へ”. レスポンス（Response.jp）. 2021年1月2日閲覧。
- ^ “三菱ケミカル、大陽日酸へのTOB完了 連結子会社化”. 日本経済新聞社. 2014年11月11日閲覧。
- ^ “三菱ケミカルと旭化成が16年春に水島のエチレン施設1基停止 国内リストラ - 不景気.com”. www.fukeiki.com. 2021年1月2日閲覧。
- ^ “水島地区エチレンセンター集約後のエチレン設備を運営する合弁会社について | プレスリリース”. 旭化成株式会社. 2021年1月2日閲覧。
- ^ “三菱ケミ、化学3子会社統合へ 高機能素材に力”. 日本経済新聞. (2015年7月17日)
- ^ “【FOCUS 田辺三菱が上場廃止を決定 三菱ケミカルHDとのシナジーどう活かすか】”. ミクスOnline. 2021年1月2日閲覧。
- ^ “三菱ケミカル、10月に新人事制度 管理職はジョブ型に”. 日本経済新聞 (2020年8月1日). 2021年1月2日閲覧。
- ^ “大陽日酸、10月から持ち株会社制に 海外事業強化”. 日本経済新聞社. 2020年1月23日閲覧。
- ^ “三菱ケミHDの今期、一転最終赤字に 590億円、米工場閉鎖など”. 日本経済新聞 (2020年11月4日). 2020年12月26日閲覧。
- ^ “三菱ケミカルが組織再編でリストラ。再就職の支援も 人数の定はなく、希望者には退職一時金を特別加算）”. JBpress（日本ビジネスプレス）. 2020年12月26日閲覧。
- ^ “三菱ケミカルHDは病んでいる…赤字転落・大量リストラでも居座る小林会長の“本質””. ジョルダンソクラニュース. 2020年12月26日閲覧。
- ^ “三菱ケミ、成果主義全面に”. 日本経済新聞 (2020年12月23日). 2021年1月2日閲覧。
- ^ “三菱ケミカルホールディングス (4188) : 決算情報・業績 [MCH - みんなの株式 (みんかぶ)]”. minkabu.jp. 2020年12月26日閲覧。
- ^ “三菱ケミカルHD次期社長「ポートフォリオ変革に注力」”. 日本経済新聞 (2020年10月23日). 2020年12月26日閲覧。
- ^ “三菱ケミカルHD、石油化学事業を分離 24年3月期めど”. 日本経済新聞 (2021年12月1日). 2021年12月3日閲覧。
- ^ “三菱ケミHDが社名変更”. 朝日新聞社. 2022年7月1日閲覧。
- ^ “三菱ケミカルグループ、完全子会社である地球快適化インスティテュートを吸収合併へ”. 日本M&Aセンター. 2023年4月1日閲覧。
- ^ “三菱ケミカルグループ 情報サービス子会社MCSYを統合”. 日刊ケミカルニュース（発行元：科学企画出版社）. 2023年4月1日閲覧。
- ^ “三菱ケミ、医薬品カプセルの子会社売却 仏ヘルスケア会社に”. 時事通信社. 2023年7月31日閲覧。
- ^ “記録メディア事業の売却について”. 2020年12月26日閲覧。
- ^ “連結子会社の株式取得及び資本関係の解消に関するお知らせ”. JNC. 2023年2月7日閲覧。
- ^ “PHC、臨床検査のLSIメディエンス買収”. 日本経済新聞社. 2019年6月6日閲覧。
- ^ “三菱ケミカルアクア・ソリューションズ株式会社”. Mitsubishi Chemical Aqua Solutions, Co., Ltd.. 2024年1月17日閲覧。
関連項目[編集]
外部リンク[編集]
- 三菱ケミカルグループ株式会社
- 三菱ケミカルグループ (@mcgc_jp) - X（旧Twitter）
- Mitsubishi Chemical Group (@mcgc_en) - X（旧Twitter）
- Mitsubishi Chemical Group - YouTubeチャンネル
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