栗田工業

ウィキペディアから無料の百科事典

栗田工業株式会社
Kurita Water Industries Ltd.
本社の入居する中野セントラルパークイースト
種類 株式会社
機関設計 指名委員会等設置会社[1]
市場情報
東証プライム 6370
1961年10月上場
大証1部(廃止) 6370
1961年10月 - 2013年7月12日
略称 クリタ、KURITA
本社所在地 日本の旗 日本
164-0001
東京都中野区中野四丁目10番1号
中野セントラルパークイースト
設立 1949年7月13日
業種 機械
法人番号 8011101023170 ウィキデータを編集
事業内容 総合水処理
代表者 江尻裕彦(代表執行役社長
資本金 134億5,075万円
(2020年3月期)[2]
発行済株式総数 1億1,620万694株
(2020年6月29日現在)[2]
売上高 連結:2,648億700万円
単独:1,214億6,700万円
(2020年3月期)[2]
営業利益 連結:274億7,900万円
単独:128億2,100万円
(2020年3月期)[2]
経常利益 連結:266億9,100万円
単独:177億9,100万円
(2020年3月期)[2]
純利益 連結:182億8,700万円
単独:149億700万円
(2020年3月期)[2]
純資産 連結:2,441億800万円
単独:2,227億7,200万円
(2020年3月期)[2]
総資産 連結:3,877億4,900万円
単独:3,210億3,500万円
(2020年3月期)[2]
従業員数 連結:6,737[822]人
単独:1,541[470]人
(2020年3月31日現在)[2]
決算期 3月31日
会計監査人 太陽有限責任監査法人
主要株主 日本マスタートラスト信託銀行(信託口)6.73%
日本トラスティ・サービス信託銀行(信託口) 6.70%
日本生命保険 5.31%
日本トラスティ・サービス信託銀行(信託口5)1.95
東京海上日動火災保険 1.91%
三菱UFJ銀行 1.82%
ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505025 1.82%
ジェーピー モルガン チェース バンク 385151 1.71%
日本トラスティ・サービス信託銀行(信託口9)1.69%
BNP PARIBAS SECURITIES SERVICES PARIS / JASDEC FRENCH RES / UCITS ASSETS 1.58%
(2020年3月31日現在)[2]
主要子会社 関連会社参照
外部リンク https://www.kurita.co.jp/
特記事項:経営指標は 2020年3月期 第84期 有価証券報告書
従業員数は就業人員であり、臨時従業員数は[ ]内に年間の平均人員を外数で記載している。
テンプレートを表示

栗田工業株式会社(くりたこうぎょう、: Kurita Water Industries Ltd.)は、東京都中野区中野に本社を置く、半導体液晶などの製造に欠かせない超純水を製造する水処理装置・水処理薬品の製造・開発を行なう企業である[3]。水処理専業としては国内最大手。東証プライム上場。

1949年(昭和24年)に海軍機関少尉や引揚船・千歳丸の機関長を務めた栗田春生が設立した[4]

社名の「栗田」は創業者・栗田春生の苗字からとられているが、一代限りであり、現在創業者一族との関係はない。また「栗田工業」という名の企業は他にも全国に幾つか存在するが、それらとは全く別の企業である。

かつては「の未来、人間の未来」などのスローガンがあった。

沿革

[編集]

歴代社長

[編集]
氏名 在任期間 出身校
1 栗田春生 1949年7月 - 1967年12月 海軍機関学校[6]
2 貝石眞三 1967年12月 - 1977年10月 神戸高等商業学校[7]
3 佐川明 1977年10月 - 1981年9月 東京商科大学[7]
4 中村貞夫 1981年9月 - 1986年6月 京都帝国大学法学部[8]
5 高岡清 1986年6月 - 1995年6月 広島大学工学部[9]
6 竹歳一夫 1995年6月 - 1999年6月 神戸大学文学部[10]
7 三東崇秀 1999年6月 - 2003年6月 大阪府立大学農学部[11]
8 藤野宏 2003年6月 - 2009年6月 九州大学理学部[12]
9 斉藤浩 2009年6月 - 2011年6月 大阪大学大学院工学研究科[13]
10 中井稔之 2011年6月 - 2016年4月 早稲田大学法学部[14]
11 門田道也 2016年4月 - 京都大学文学部[15]

事業内容

[編集]

主な取扱製品

[編集]

事業所

[編集]
事業所名 所在地
本社 東京都中野区
大阪支社 大阪府大阪市中央区
札幌支店 北海道札幌市中央区
東北支店 宮城県仙台市青葉区
名古屋支店 愛知県名古屋市中区
広島支店 広島県広島市中区
九州支店 福岡県福岡市博多区
江川事業所 茨城県猿島郡五霞町
敦賀事業所 福井県敦賀市
静岡事業所 静岡県榛原郡吉田町
山口事業所 山口県山口市
豊浦事業所 山口県下関市
クリタ開発センター 栃木県下都賀郡野木町

尚、海外事業は主にグループ企業が展開している。

関連会社

[編集]

国内

[編集]

海外

[編集]
  • KURITA (SINGAPORE) PTE.LTD. - シンガポール
  • KURITEC SINGAPORE PTE.LTD. - シンガポール
  • KURITA WATER(MALAYSIA)SDN.BHD. - マレーシア
  • KURITA-GK CHEMICAL CO.,LTD. - タイ
  • P.T.KURITA INDONESIA - インドネシア
  • KURITA(TAIWAN)CO.,LTD. - 台湾
  • KURITA WATER INDUSTRIES(DALIAN)CO.,LTD. - 中国
  • KURITA WATER INDUSTRIES(SUZHOU)LTD. - 中国
  • KURITEC (SHANGHAI) CO.,LTD. - 中国
  • HANSU LTD. - 韓国
  • HANSU TECHNICAL SERVICE LTD. - 韓国
  • KURITA EUROPE GmbH - ドイツ
  • KURITA AMERICA INC. - アメリカ
  • KURITA DO BRASIL LTDA. - ブラジル

短編映画(広報)

[編集]

本社を大阪市内に構えていた1966年、栗田工業はに纏わる短編映画を2本企画している。

  • 水のデザイン
栗田工業の噴水技術を各地で稼働する噴水を通じて紹介しているほか、研究中(制作当時)の噴水技術の紹介も為されている[注 1]
  • 水の開拓者
家庭や産業現場で日々使われる水を巡って開発されてきている水処理技術について紹介[注 2]。映画の前半では自然界に於ける水の循環についての説明も為されている。

2本とも東京シネマ(現・東京シネマ新社)が制作しており、現在は2本とも科学映像館(NPO法人・科学映像館を支える会)のWebサイト上に於いて無料公開されている。

脚注

[編集]

注釈

[編集]
  1. ^ 栗田工業では現在、噴水に関連した特許を幾つか保有している《例えば「音楽同調噴水装置」(特開平8-243452)、「噴水装置」(特開平8-103709;塵芥類等流入防止機構ほか)》
  2. ^ 映画製作の4年前(1962年)に設立された栗田工業総合研究所(現・クリタ開発センター)の建物外観と内部も紹介されている

出典

[編集]
  1. ^ コーポレートガバナンス体制 - 栗田工業株式会社
  2. ^ a b c d e f g h i j 栗田工業株式会社 第84期 有価証券報告書”. EDINET (2020年6月29日). 2021年1月2日閲覧。
  3. ^ クリタグループの事業
  4. ^ 草野 裕志. “イオン交換樹脂技術の系統化調査”. 国立科学博物館産業技術史資料情報センター. 2022年7月15日閲覧。
  5. ^ 「クリタ開発センター」を開設しました(2005年9月29日付プレスリリース)
  6. ^ 栗田工業株式会社 第14期 有価証券報告書
  7. ^ a b 栗田工業株式会社 第35期 有価証券報告書
  8. ^ 栗田工業株式会社 第46期 有価証券報告書
  9. ^ “栗田工業、社長に高岡清専務が昇格――中村社長は会長に。”. 日本経済新聞 (日本経済新聞社): pp. 朝刊10. (1986年5月28日) 
  10. ^ “栗田工業社長に竹歳一夫専務が昇格。”. 日本経済新聞 (日本経済新聞社): pp. 朝刊15. (1995年4月27日) 
  11. ^ “栗田工業社長に三東崇秀常務が昇格――竹歳一夫社長は相談役に。”. 日本経済新聞 (日本経済新聞社): pp. 朝刊10. (1999年4月29日) 
  12. ^ “栗田工業、藤野宏氏(新社長)”. 日本経済新聞 (日本経済新聞社): pp. 朝刊10. (2003年4月26日) 
  13. ^ “栗田工業社長に子会社の斉藤氏。”. 日本経済新聞 (日本経済新聞社): pp. 夕刊3. (2009年4月28日) 
  14. ^ “栗田工業、中井稔之氏(新社長)”. 日本経済新聞 (日本経済新聞社): pp. 朝刊10. (2016年4月29日) 
  15. ^ “栗田工業、門田道也氏(新社長)”. 日本経済新聞 (日本経済新聞社): pp. 朝刊15. (2016年3月1日) 

関連項目

[編集]

スポンサー番組

[編集]

過去

外部リンク

[編集]