毎日新聞東京本社
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| 毎日新聞（東京） MAINICHI | |
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| 種類 | 日刊紙 |
| サイズ | ブランケット判 |
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| 事業者 | （株式会社毎日新聞社(初代)→） （毎日新聞株式会社→） 株式会社毎日新聞社(2代) |
| 本社 | （東京府東京市麹町区有楽町1-2[注 1]→） （東京都麹町区有楽町1-2→） （東京都千代田区有楽町1-2→） （東京都千代田区竹平町1→） 東京都千代田区一ツ橋1-1-1 |
| 代表者 | 松木健（代表取締役社長） |
| 創刊 | 1943年（昭和18年）1月1日 |
| 前身 | 東京日日新聞 （1872年2月21日 - 1942年12月31日） 時事新報 （1882年3月1日 - 1936年12月24日） |
| 言語 | 日本語 |
| 価格 | 1部 朝刊140円、夕刊50円 月極 【紙版】 朝夕刊セット4,400円 統合版3,400円 毎日小学生新聞とのセット5,550円 【紙版＋電子版】 宅配購読者無料プラン4,400円 宅配購読者プレミアムプラン4,950円 【電子版単独】 スタンダードプラン1,078円 プレミアムプラン3,520円 |
| ウェブサイト | https://mainichi.jp/ |
毎日新聞東京本社（まいにちしんぶん とうきょうほんしゃ）とは、関東と東北・甲信越及び静岡県向けに毎日新聞を発行する毎日新聞社の地域本社である。同社の支社として、北海道札幌市に毎日新聞北海道支社を置いている。
1872年（明治5年）2月21日に創刊された『東京日日新聞』（とうきょうにちにちしんぶん）を源流とし、現存する日本の新聞社では最古の歴史を持つ。
歴史[編集]
- 1872年2月21日 浅草茅町にあった「日報社」が「東京日日新聞」を創刊。
- 1906年 大阪毎日新聞社が東京の「電報新聞」を買収し「毎日電報」に改題。
- 1911年 大阪毎日新聞社が日報社を買収。大阪毎日新聞社東京支店が「東京日日新聞」を承継。同時に同紙は「毎日電報」を吸収。
- 1936年12月25日 「時事新報」を合同[注 2]。
- 1943年1月1日 題字を「毎日新聞」に統一。編集機能を東京に集約統合して、正式に全国紙となる。なおこの後暫くは、題字の上に東京日日改題の文字があった。
- 1952年 共同通信社を脱退。
- 1959年 毎日新聞北海道支社（札幌市）発行開始
- 1966年 社屋を有楽町から一ツ橋（竹橋）にあるパレスサイドビルディング（毎日ビルディング東京本社所有）へ移転。
- 1977年 経営不振のため、毎日新聞社を「新旧分離」方式で再建する方針を決める。旧毎日新聞社（登記上の本社・大阪市）は「株式会社毎日」として負債整理に当たり、新聞・雑誌・書籍発行などの通常の新聞社としての業務は新たに「毎日新聞株式会社」（後に「株式会社毎日新聞社」。登記上の本社・千代田区）が行うことになり、全従業員は旧社から新社へ移籍して引継ぎ、また社屋や印刷施設なども旧社からの賃貸という形で新社がそのまま使用する形を採用した。
- 1985年 会社の負債返済がほぼ終結したとして、旧社が新社を吸収合併する形（登記上社名・株式会社毎日新聞社、登記上本社・千代田区）で再統合。
- 1987年8月30日 紙齢40,000号。
- 1991年11月5日 従来の梅の地紋を使用した題字から、青地に白文字明朝体の現在の題字に変更
- 2008年8月31日 北海道支社の夕刊を休刊。大手全国3紙の大都市圏向けセット版の地域では初めての夕刊休刊[注 3]
- 2010年4月1日 共同通信社に再加盟。また共同通信加盟地方紙との包括連携を実施。
- 2016年3月31日 この日を以て山梨県に於いての夕刊の発行を終了。
- 2021年7月4日 1日の値上げと同時に日曜版のレイアウトリニューアルを行った。通常の「青地に白文字明朝体」の題字に代わり、読売新聞のように横一列の表記、英字はその下に配置し、左右を毎日の目のシンボルで挟む形に。その右に走り書きで"Sunday"を配置。これは記者が余白に走り書きするイメージがあり、「カジュアルに平日とは違うひと時を読者に感じてほしい」という願いを込めたという。また、NEWS LINEはなくなり、左上に2項目、そのほかのメニューをいつも通りに配置している。
事業所[編集]
変遷[編集]
- 1872年2月21日 東京府浅草茅町一丁目24番地（創業者の一人である条野伝平宅。現在の東京都台東区柳橋一丁目13）
- 1872年3月12日 東京府日本橋元大坂町新道（現在の東京都中央区日本橋人形町一丁目の北部）
- 1873年2月25日 東京府浅草瓦町16番地（創業者の一人である西田伝助宅。現在の東京都台東区柳橋一丁目32。跡地はワコール浅草橋ビル）
- 1874年5月11日 東京府銀座二丁目3番地（現在の中央区銀座二丁目6）
- 1876年12月31日 東京府尾張町一丁目1番地（現在の中央区銀座五丁目1、EXITMELSA所在地）
- 1909年3月31日 東京府東京市麹町区有楽町一丁目2番地（現在の新有楽町ビルヂング所在地）
- 1943年7月1日 東京都麹町区有楽町一丁目2番地（都制施行。上記と同一住所）
- 1947年3月15日 東京都千代田区有楽町一丁目2番地（上記と同一住所）
- 1966年9月23日 東京都千代田区竹平町1番地 - パレスサイドビルディング完成に伴い、現在地に移転。
- 1970年1月1日 東京都千代田区一ツ橋一丁目1番1号 - 住居表示実施のため町名変更。
印刷所[編集]
東日印刷[編集]
毎日新聞首都圏センター[編集]
その他[編集]
- 毎日新聞北関東コア（群馬県高崎市）
- 東日オフセット（青森県青森市）
- 毎日新聞北海道センター（北海道北広島市）
- 中日新聞社本部・本社工場（愛知県名古屋市中区）※委託印刷。中部本社管轄。静岡県西部向けの夕刊を印刷
- 2012年11月に中日新聞社と委託印刷提携を結び、中部本社管轄の新聞（スポーツニッポンを含む）はすべて中日新聞本部の工場からおこなわれるようになった。それまでは毎日新聞名古屋センター（愛知県名古屋市中区）で実施された。
発行対象地域[編集]
夕刊発行（セット版）地域[編集]
- 関東地方一円と静岡県、（離島、山間部一部は除く）にてセット版を発行。それ以外は統合版（朝刊のみ）
番組表の収録局[編集]
（2023年12月現在）
- 2011年7月24日の地上デジタル放送完全移行に伴い、前日(7月23日)付まではアナログ放送の開局順だったが。当日(7月24日)付より、地デジのリモコンキーID順に変更された。この為、フジテレビ、テレビ朝日、テレビ東京の番組表掲載位置が変更された。同様に産経新聞東京本社版も、同じ日に同様の刷新し現在に至っている。
- 中面（第2テレビ・ラジオ）
- 青森版
- 宮城版
- 最終面
- 中面（第2テレビ・ラジオ）※宮城・山形・福島版
- 福島版
- 最終面
- 中面（第2テレビ・ラジオ）
- 全て宮城版と同一（※宮城・山形・福島版）。
- 山梨版
- 最終面
- 中面（第2テレビ・ラジオ）
- 長野版
- 最終面
- 中面（第2テレビ・ラジオ）※新潟・長野版
- 新潟版
- 最終面
- フルサイズ：NHKテレビ、NHK Eテレ、TeNYテレビ新潟、UX新潟テレビ21、BSN新潟放送、NST新潟総合テレビ
- 地上波1/3サイズ：テレビ信州、信越放送テレビ、長野放送テレビ
- 中面（第2テレビ・ラジオ）
- 全て長野版と同一（新潟・長野版）
- 各版共通
- 最終面
- 中面（第2テレビ・ラジオ）
- 夕刊
- 最終面
- フルサイズ：NHKテレビ、NHK Eテレ、日本テレビ、テレビ朝日、TBSテレビ、テレ東、フジテレビ
- クォーターサイズ：NHK BS、BS-TBS、WOWOWプライム、TOKYO MX1
- 極小サイズ：NHK BS4K・8K、放送大学キャンパスon、おすすめ4K
- 中面（第2テレビ・ラジオ）
- 地上波クォーターサイズ：tvk
- 地上波極小サイズ：チバテレ、テレ玉、群馬テレビ、とちぎテレビ
- BSクォーターサイズ：BS日テレ、BS朝日、BSテレ東、BSフジ、WOWOWライブ・シネマ、スター・チャンネル1、BS11 イレブン、BS12トゥエルビ
- ラジオクォーターサイズ（テレビより小さめ）：NHK第1、NHK第2、TBSラジオ、文化放送、ニッポン放送、ラジオ日本、栃木放送、茨城放送、NHK FM、TOKYO FM
- ラジオ極小サイズ：J-WAVE、FMヨコハマ、NACK5、bay fm、FM GUNMA、FM FUJI、K-mix、RADIO BERRY、深夜放送（TBS、文化、ニッポン、ラジオ日本）、ラジオNIKKEI
関連項目[編集]
- 毎日新聞グループホールディングス・毎日新聞社
- 時事新報
- 中外商業新報→日本産業経済→日本経済新聞 - 明治初期の『中外物価新報』時代に印刷を受託した。
- 日本経済新聞東京本社
- 三井物産 - 旧中外物価新報時代は同社の機関紙。旧中外商業新報社では実質親会社。このため日本経済新聞社とTBSは事実上の同根企業となっている。
- TBSホールディングス - 1977年の新旧分離の頃までは関係が深く、1961年まではラジオ部門の本部・演奏所が有楽町の毎日新聞新館に同居していた。しかし、早い時期から新聞からの独立志向をとっており、新旧分離を機に友好関係は希薄化している。
- メガポート放送→日本BS放送（BS11）
- BSイレブン競馬中継 - 本紙の競馬評論家丹下日出夫が準レギュラー格で出演する。
- ホースニュース・馬 - 丹下は2008年、同社の倒産後に毎日所属となった。
- エフエム東京(TOKYO FM) - 旧FM東海時代から1977年の新旧分離の頃までニュース提供を受けていた。「毎日新聞ニュース#ラジオ」および「TOKYO FM NEWS#来歴」も参照
- アール・エフ・ラジオ日本 - 旧社名「ラジオ関東」時代の1977年（昭和52年）までは毎日新聞からニュースの提供を受けた。
- 日テレHD・日本テレビ - ラジオ関東は1981年（昭和56年）に読売新聞グループへ譲渡。1992年の社内クーデターをきっかけに日テレへ資本移動した。
- ラジオ日本ジャイアンツナイター - 旧ラジオ関東の株式譲渡は、同局がプロ野球巨人主催試合のラジオ独占放送権を獲得したことに端を発する。
脚注[編集]
注釈[編集]
外部リンク[編集]
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