芸能人

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芸能人(げいのうじん)は、芸能職業とする人[注 1]

概要[編集]

日本語の「芸能」は広く流通している表現であり、「芸能界」や「芸能人」などの派生語もまずは大衆文化(大衆芸能)を想起させることが多い[6]。ただし、歌舞伎などの伝統芸能の枠組みもあり、「芸能」の表現は必ずしも大衆文化に限定して用いられているわけではない[6]

英語ではTV star、Movie star、Comedian、TV Personalityなど職種別の呼び名はあるが、日本語の「芸能人」のような漠然とした単語による総称はない[7]。なお、「芸能」の概念は英語のパフォーミング・アーツ(performing arts)の訳語として用いられることがある[6]。パフォーミング・アーツ(performing arts)は日本語に直訳すると「上演芸術」となり音楽、舞踊、演劇などをすべて含む概念である[6]。ただ、日本では「芸能」という語が広く流通しており、「上演芸術」という語は一般的には用いられていない[6]

芸能人は売れっ子ともなれば知名度も上がり、仕事収入も増える。結果、ファッションライフスタイル(生き方など)、言動などが常に大衆に注目されるようになり、ときとしてカリスマ的な影響力を及ぼす。

一方、生計を立てるには不安定な職業でもある。人気がなくなれば、テレビ番組や雑誌などのメディアから起用されなくなり、活躍の場は減少する。その結果、人々に忘れられれば「お役御免」とされてしまう。歌手お笑い芸人等でも、歌が上手かったり、ネタが面白くて才能があっても、時代の影響や新世代の人気者の登場などが原因で短期間しか活躍できず、一発屋として芸能界から姿を退く者も数多く存在する。メディアでの露出がなくなると死亡説まで流れることもある。また、からすると不規則な生活が続くこともある。

デビューを夢見てオーディション受験中の者、または修業中の者は芸能人とは呼ばれない。明日のスターを夢見て、常に絶えず若手や新人が登場するが、表舞台で長く活動できるのはほんの一部である。時の流行りや背景で古いものは淘汰される傾向もあり、売れない者や時代遅れの流行らなくなった者には華やかな仕事は回ってこなくなり、地方回りの営業や本人がやりたくない仕事もやらざるをえなくなる。

有名になれば、華やかなことだけでなく、自分にとって悪い部分や触れられたくない部分、芸能界以前の過去の逸話やプライベートなことなどの不都合な過去(整形前の顔写真、本人の公表していない生い立ちや出身校、家族・親族や交友関係など)まで暴露されることもある。また、そういったことも含め、良くも悪くも話題になっていかないと世間から忘れられていく者も少なくない。

芸能人同士の人間関係、上下関係も業界内においては厳しいことがほとんどである。

確実に実力によって人気や地位を得た芸能人や人脈を広げ着実な活動を続けるベテラン勢は、人気がなくなっても大御所的存在となり、後進の指導等に回る者もいるが、その前に生活が持たなくなり消えていく者が圧倒的に多い。

しかし「将来なりたい職業」では常に上位にランクインするなど、大衆文化を享受する人々にとっては依然として人気の職業の1つである。

芸能人は芸能事務所と契約を結んでいるが、これはマネジメント契約であるため、一般社会の雇用契約には該当しない。ただし、ニュースでタレントと事務所の契約が解除された場合、不祥事により事務所側から契約を解除されれば「解雇」、円満など自身の都合による解除であれば「退社」と報道されている。個人事業主でありあくまでもタレントのスケジュール管理を事務所に任せており、そのうえで事務所がタレントをテレビなどに売り込んで仕事を貰っている状況で実際にテレビやラジオに出演して貰える出演料は給料ではなく報酬である。

歴史[編集]

近代以前の芸能[編集]

古くは、芸能は神事から発達したものであった。神懸かりの巫女の口から発せられる神託の言葉が人々への言祝ぎになったのが神楽などの原形である。日本土着の宗教である神道大嘗祭新嘗祭などにみられるように農耕信仰の要素を持っており、田楽などが派生し世阿弥らによって狂言などに受け継ぎ発展された。

農村社会が永らく続いた日本においては、成人するまでに村社会において必要なさまざまな実力を身につけることが求められ、周囲の仲間と同等の仕事、例えば重い米俵を担げる、同じ早さで稲刈りができるといった必要な能力を身に着け損ねた者は、大工といった職業集団や旅芸人などへ身売りされるといった側面もあった。江戸時代には武士・農民・町人(士農工商)の身分外の存在として差別される形となって記録されている。同時代、歌舞伎が反社会的なものと見なされながらも発展し、遊郭の遊女は芸能的才能を持っていたため「芸者」とも呼ばれ、外国語で「ゲイシャ」というイメージの元となっている。

現代のようにマネジメント等を専門に引き受ける会社がなかった時代、基本的には師匠に弟子入りし、師の元で研鑽に励むことで芸を受け継ぎ、自分のものにしてゆくのが典型的な方式であったが、世阿弥の例に見られるように時の将軍の覚えめでたく、破格の待遇をもって当時最高峰の知識人であった一流の貴族から直接教養を授かるチャンスに恵まれたことを生かして、自らの技を高めその奥義を記す迄に至った場合もある。また、猿楽田楽といった庶民的なものも含め活動の場はもっぱら舞台しかなく、他者と技を競うといった機会も限られることから自らが必死に研鑽に努めたとしても生活の保障などは期待できなかった。かつては琵琶法師座頭のような障害者も『平家物語』など口承文芸を謡うことで民衆の宗教心をもとに生活を立てていくことが可能であったが、近世に入って世俗化が進むようになると生計を立てるのは苦しくなっていった。

マスメディアの登場と芸能人の変化[編集]

ヨーロッパ等においても彫刻家音楽家の処遇にそのルーツを見ることができる。著名なクラシック作曲家の伝記をひもとけば、作りたくて作った曲とパトロンの歓心を得るために作られた曲が明白な場合が少なくない。一方、吟遊詩人や興行で回るサーカスの芸人のように民衆から金銭を募ることで生計を立てる人々も存在した。

近代以降、技術の進歩による映画や、ラジオテレビの出現で、また資本主義の急速な進展により大きく変化した。芸能人の活動の場がマスメディアに移っていった。従来の舞台の場合はその興業場所に芸能人、観客双方が足を運ばなければ成立しなかった。現代においては映画の発達やテレビ放送のネットワーク確立に伴い、フィルムやその他映像記録媒体に収録されたものとしてより広く多くの観客へ一度に提供するものとなった。まず、映画によって同時に多数の場所で視聴可能となり、ラジオやテレビに至っては受信できる環境にありさえすれば自宅でも楽しむことができる。収入面・知名度の観点からも、メディアへの露出は芸能人にとって成功するための必須条件になった。だが、同時に本来の芸を見せるのではなく、話術や容姿またはキャラクターなどが求められる傾向が強くなった。また、落語家などの一部にはテレビ出演することで活路を開いた例もある。

2010年代以降[編集]

2010年代以降、YoutubeなどSNSの普及に伴い、Youtuberに代表される新たな形の芸能人が登場し始める。

不祥事[編集]

類型[編集]

芸能リポーター井上公造梨元勝は芸能人が起す犯罪について、「麻薬関連の再犯率一般人だと80%前後だが、芸能界は90%以上と非常に高い[注 2]」と語っている[8]。また、謹慎に至る芸能人の罪状および罰状は、

の4つのパターンが主だと語っている[8]。 

タレントが大手の事務所に所属している場合、「容疑者」や「被告」ではなく、名前の後に「所属タレント」か「タレント」と表記され[注 3]、犯罪者として表現されることもあり、インターネットなどでは一般人よりもバッシングされやすいが、その知名度から言動には一定の責任は有る。

不祥事に対する処分は芸能事務所に委ねられるが、場合によってはテレビ局側の判断になることもある。タレントの謹慎期間は1年未満が大半で、警察沙汰になっても4か月前後で復帰することもある。一般社会なら不祥事を起せば、同じ会社では働けず、前科があるということで人格否定されやすいが、芸能界は復帰が早いことが多い。それどころか、「不祥事を乗り越えて」などと芸能マスコミなどが挙って持ち上げる傾向も手伝って、タレントは反省せず犯罪を繰り返してしまう傾向があり、以前よりもバッシングがエスカレートされやすい[8]

完全にメディアから姿を消した芸能人がいないわけではなく、芸能事務所、芸能人のモラルの低下と、不祥事を起したタレントを異常なまでにフォローする芸能界の甘さを指摘し、一般への影響(つまり、芸能人であれば仮に不祥事を起こしても社会復帰できること)を懸念している[8]。ある事務所の関係者曰く、人気があり視聴率がとれる芸能人は「悲しいかな、『売れる』と見れば、あっという間に復帰する。テレビ局も使いたがる」[9][10]

復帰後、目覚しい活動をすれば、それなりに評価される。だが、これもファッション観察家ノブ山田は麻薬騒動があったロンドン出身のモデルを例に上げ「不祥事で逆に才能が評価される風潮には疑問」と苦言を呈している[11]

脱税[編集]

芸能活動引退宣言後[12]、会社を設立する芸能人はいるが[13]、それは必ずしも独立を意図するものとは限らず、税金対策として行なわれる場合がある[14]。芸能人は個人事業主であり[15]、所属事務所とは業務委託関係にあるにすぎない[16]。個人事業主が法人会社を設立すれば法人税が適用され、節税になる[17]。所属事務所退所後、節税のために会社を設立し[18]、消費税を納めなければならない頃に個人事業主から法人化することで2年間の消費税課税免除を受けることができる[19]。その後、事業規模を意図的に1,000万円以下まで縮小し、免税事業者になってから廃業することで消費税負担額を削減できる[20]。これを法人成りと呼ぶ[21]。しかし、節税目的で個人会社を設立するも[22]、税金の申告漏れ、所得隠しが相次ぎ[23]脱税容疑により[24]、番組降板となる事例が発生している[25]

芸能事務所が加盟する業界団体[編集]

芸能事務所が加盟する業界団体としては、以下の3団体がある。

脚注[編集]

[脚注の使い方]

注釈[編集]

  1. ^ 厚生労働省編職業分類によれば、生計維持・社会的役割を継続的に遂行していれば職業とみなせる[1]。職業まで至っていない素人のライブ配信等は芸能活動と呼ぶ[2]。芸能事務所に所属しているか否かは関係ない。広義には伝統芸能を披露する人々も含む。YouTube[3]Twitter[4]Instagramなども芸能活動の一種とみなされる場合がある[5]
  2. ^ 2009年12月時点での調査。
  3. ^ これ以外にも「落語家」「司会者」「ギタリスト」等。

出典[編集]

  1. ^ 石井和広 (2009年5月15日). “職業分類表の改訂にあたって”. 独立行政法人 労働政策研究・研修機構(JILPT). 労働政策研究・研修機構. 2022年6月1日閲覧。
  2. ^ 「芸能活動に直結するライブ配信アプリ」3選! narrowユーザーの成功の秘訣を徹底取材!”. narrow. ジェミー (2020年8月4日). 2022年6月1日閲覧。
  3. ^ “菅田将暉、弟・菅生新樹に芸能界への憧れを与えた「家族愛」父も明かしていた東京での“家族同居”生活”. Smart FLASH (光文社). (2022年6月21日). https://smart-flash.jp/entame/187308/1 2022年9月2日閲覧。 
  4. ^ “死活的事件が続出! 芸能界の「木下姓ドミノ」が怖すぎる”. Asagei Biz (徳間書店). (2022年9月4日). https://asagei.biz/excerpt/47956 2022年9月4日閲覧。 
  5. ^ “本領発揮! 木下優樹菜の「背中がっつりあきドレス姿」にファン感激”. FRIDAYデジタル (講談社). (2022年9月10日). https://friday.kodansha.co.jp/article/263559 2022年9月10日閲覧。 
  6. ^ a b c d e 井上 貴子 『近代インドにおける音楽学と芸能の変容』2006年、24-25頁。 
  7. ^ 実は便利な日本語「芸能人」は英語でなんて言う?”. 英語ぷらす. 2019年5月30日閲覧。
  8. ^ a b c d 『日経エンタテインメント』2006年10月号。
  9. ^ 捨てる神あれば拾う神…薬物汚染、浄化遠い芸能界 朝日新聞 特集「芸能界薬物汚染」2009年8月28日付
  10. ^ 深読みエンタ:華原と酒井の芸能界復帰 チャンス生かせるか1/2 2/2 毎日新聞2012年12月1日 スポーツニッポン編集委員・佐藤雅昭。
  11. ^ 『日経エンタテインメント!』2006年4月号。
  12. ^ modelpress編集部 (2021年7月4日). “乃木坂46大園桃子、卒業を発表 芸能活動も引退へ”. モデルプレス (ネットネイティブ). https://mdpr.jp/news/detail/2655948 2022年8月26日閲覧。 
  13. ^ modelpress編集部 (2021年9月13日). “乃木坂46卒業&芸能界引退の大園桃子さん、アパレルブランド発表 インスタも継続へ”. モデルプレス (ネットネイティブ). https://mdpr.jp/news/detail/2768453 2022年8月26日閲覧。 
  14. ^ 大村大次郎 (2015年1月26日). “なぜ売れっ子芸能人は会社を作るのか?”. 東洋経済オンライン (東洋経済新報社). https://toyokeizai.net/articles/-/58734?page=2 2022年8月26日閲覧。 
  15. ^ “エイスリー タレントやYouTuberの確定申告や節税を支援。専門家マッチングサービス「タスケル税務」提供開始へ” (プレスリリース), PR TIMES, (2022年9月15日), https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000041.000038184.html 2022年9月15日閲覧。 
  16. ^ 大槻智之 (2021年2月3日). “電通やタニタ導入「社員の個人事業主化」の死角”. 東洋経済オンライン (東洋経済新報社). https://toyokeizai.net/articles/-/408924 2022年8月26日閲覧。 
  17. ^ 週刊ポスト (2019年11月12日). “芸能人が頼る「節税請負人」、個人事務所設立や経費計上の手法”. マネーポストWEB (東洋経済新報社). https://www.moneypost.jp/600276 2022年8月26日閲覧。 
  18. ^ “どうなる? 芸能人の働き方 フリーランス・個人事務所・労組など多様化するか”. リアルライブ (REAL LIVE). (2019年8月16日). https://npn.co.jp/article/detail/6369405 2022年8月26日閲覧。 
  19. ^ FINANCIAL FIELD編集部 (2022年8月9日). “個人事業主は法人化すべき? 法人化によって得られる節税効果とは?”. ファイナンシャルフィールド (ブレイクメディア株式会社). https://financial-field.com/tax/entry-154384 2022年8月26日閲覧。 
  20. ^ 個人事業者の廃業時における消費税の効果的な節税方法について詳しく解説”. オーナー社長のための事業承継総合センター. 株式会社リクルート (2020年3月29日). 2021年1月12日閲覧。
  21. ^ 山田宏逸 (2019年11月11日). “チュート徳井問題と「中小企業不要論」を結ぶ点と線”. 日経ビジネス電子版 (日経BP). https://business.nikkei.com/atcl/gen/19/00080/110700001/ 2022年8月26日閲覧。 
  22. ^ 進藤太郎; 吉岡俊; 岩辺智博; 松嶋三郎 (2020年5月8日). “元国税実査官が教える「怪しい申告」の特徴。脱税がバレやすいのは…”. 日刊SPA! (扶桑社). https://nikkan-spa.jp/1649645 2022年9月20日閲覧。 
  23. ^ 山田ゴメス (2021年3月11日). “芸能人が「脱税」に溺れるまでの全真相”. 現代ビジネス (講談社). https://gendai.media/articles/-/81042 2022年9月20日閲覧。 
  24. ^ ヤーコン大助 (2019年11月25日). “脱税で話題になった芸能人4人! 徳井義実だけじゃない…1億8000万円の脱税&4億借金男も!”. TOCANA (サイゾー). https://tocana.jp/2019/11/post_124726_entry.html 2022年9月20日閲覧。 
  25. ^ anomado (2022年7月23日). “脱税発覚の女優ユエン・ビンイエンの現在は?「自業自得」ネットでは厳しい声も”. Record China (Record China). https://www.recordchina.co.jp/b898160-s36-c70-d0196.html 2022年9月20日閲覧。 

関連項目[編集]

外部リンク[編集]