英語

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英語
English
発音 IPA: ['ɪŋɡlɪʃ] 
話される国 イギリスアメリカ合衆国カナダオーストラリアニュージーランドアイルランド南アフリカ共和国フィリピンシンガポールなど多数 (約80の国・地域)
地域 主として西ヨーロッパ北ヨーロッパ東南アジア北アメリカオセアニア西インド諸島の一部など
話者数 約3億3500万人[1]
話者数の順位 2-3(第二公用語含む)
言語系統
公的地位
公用語 英語圏を参照
統制機関 なし
言語コード
ISO 639-1 en
ISO 639-2 eng
ISO 639-3 eng
SIL ENG
English language distribution.svg
  公用語が英語で、母国語も英語である割合が最も高い地域
  公用語が英語であるが、母国語は英語以外である割合が最も高い地域
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英語(えいご、英: English (読み方: イングリッシュ) , : Anglica)は、インド・ヨーロッパ語族ゲルマン語派に属し、イギリスイングランド地方を発祥とする言語である。

「英語」という呼称[編集]

EN:英語の言語コード ISO 639-1、シンボリックフラグ

「英語」の「英」はイギリスの漢字表記「英吉利」、もしくはイングランドの漢字表記「英格蘭」に由来する(「英吉利」(ピン音:Yīngjílì)、「英格蘭」(ピン音:Yīnggélán)とも表記自体は先行する中国語に倣ったものであり、現代の中国語でも「英吉利海峡」などの語に残っている)。

同じような成立の略語に「仏語」(仏蘭西語)、「独語」(独逸語)、「西語」(西班牙語)などがあるが、現代日本では「フランス語」、「ドイツ語」、「スペイン語」といった呼称が普及している。一方で英語は古くに「英吉利語」(イギリス語)[2]という呼称もあったがすでに廃れており「英語」という呼称のみが普及している。

英語は大英帝国の旧植民地では、それぞれ独立後も公用語もしくはそれに準ずる形で広く使われている。アメリカ合衆国はその中でも人口・経済および、軍事力で大国となり、米国で話される英語米語とも呼ばれる[3]

現況[編集]

現在、イギリス(UK)全体としての国家語は英語であるが、イギリスの構成国であるイングランドやウェールズスコットランド北アイルランドでは英語以外の言語も公用語である。また、カナダ、オーストラリア、ニュージーランドをはじめとして数十の国または地域で公用語もしくは事実上の公用語となっており、それぞれが各々の規範を持つ複数中心地言語でもある。アメリカ合衆国は、全人口の約8割が英語を話し最大の英語話者数を抱えているが、国としての公用語は指定していない。州単位で公用語を決めており、50州の内30州で英語および他言語の指定がある。例えば大人口を抱える、カリフォルニア州は英語[注 1]テキサス州は指定なし、フロリダ州は英語、ニューヨーク州は無し、ペンシルベニア州は無し、イリノイ州は英語などと様々である。

詳しくはen:Template:Official_languages_of_U.S._states_and_territoriesを参照。

20世紀中盤までイギリスが多くの植民地を抱えていたこと(イギリス帝国)は英語話者数の増加の要因となった。イギリスの取った植民地政策は間接統治であった。つまりエリート層をイギリス本国で教育させ、それぞれの植民地へ送り返した。上層階級であるエリート層はみな英語で教育を受けたため、植民地行政では英語が支配的となり、独立後もこの状態が続く。かくして旧イギリス領(現在その多くはイギリス連邦に加盟している)では法律が英語で起草されており、それによって公的に(政治経済・教育で)使われるようになり、イギリスとこれらの地域の共通語になった。

第二次世界大戦後イギリスは徐々に国際政治での影響力を弱めていくが、かつて英国が植民地を建設した土地でありまた同じ英語を使用する国でもあるアメリカ合衆国が強い影響力を持つようになり、結果として英語が有用な外国語として世界に広く普及することになった。経済、社会文化など様々な分野でグローバル化が進み、「国際共通語」としての英語の重要性は高まる一方である。 約80の・地域で話されており、世界で最も多くの国・地域で使用されている言語である。

この現況に対しては世界中の非英語圏地域においてさまざまな反発が存在し、特にスペイン語圏では顕著な反英語感情が見られる。「自然言語」の一つに過ぎないただの英語という言語がこれほどまでに高い国際的地位を保ち続け頑としてゆるがせにしない現在の状況は、イギリスやアメリカといった経済的超大国による国際支配の歴史を浮き彫りにするものであり、また世界の非英語国(特に発展途上国)への差別(特にその文化に対する差別)を助長するものであり、さらにはそうした途上国の文化を滅ぼすおそれがある。それらの批判に対する解決策としては、「国際語」向けに作られた人工言語(現在のところエスペラントが最有力)に地位を与えることが考えられるが、「英語の地位を落とすに足る積極的理由もなしに『国際語』をわざわざ変える必要はない」「(英語が既にこれほどまでに普及し強く根づいている現状において)変えるとなると世界的な混乱や波紋を呼ぶことになる」などの反論がある[4]

文字[編集]

英語は通常ラテン文字によって記述され、以下の26文字を用いる。

A B C D E F G H I J K L M N O P Q R S T U V W X Y Z
a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z

ヨーロッパの他の多くの言語と異なり、外来語(およびその転写)を除いてダイアクリティカルマークはほとんど用いない。

手書き時はアルファベットが連なる筆記体が以前は主流だったが、現在は署名(サイン)など独自性を追求される場合を除いて、読みやすさなどの観点からブロック体が主流である。

英語においては多くの文字が複数の発音を持っていて、綴りと実際の発音の食い違いも大きい。

発音[編集]

英語の発音と綴りの間の関係は他のヨーロッパの言語と比べると一貫性に乏しい。これは主に中英語時代である15世紀初頭に始まり、近代英語初期である17世紀初頭に終わった大母音推移という現象が関係する。それ以前は「name」はナーメ、「time」はティーメと綴り通りに発音されていたが、後にネイムやタイムという発音に変化した。その一方で同時期、活版印刷の発達とロンドン英語の普及の中で、英語の標準化を目指す動きが辞書編纂などの形で進んだが、当時は表音主義よりも伝統主義・語源主義の方が優勢で、古い発音に基づく綴りが固定化してしまった。またラテン語をはじめとした他のヨーロッパ系言語からの借用語も、表音主義的な綴りよりも語源的綴字が用いられた。[5] 日本語における歴史的仮名遣と同様、以下に述べるような発音規則がある程度成り立つが(フォニックス)、頻出語彙を中心として例外も多く(have、come、who など)、現在まで英語学習者を悩ませている。

母音字 a に関わる発音
  • a
    • 強勢があるときには/æ/。ただしその後に子音+eとなる場合や開音節の場合は/eɪ/と二重母音化する。
      例:fat /fæt/, make /meɪk/, nation/ˈneɪʃən/
    • 強勢がない場合は曖昧母音。
      例:adamant /ædəmənt/ En-us-adamant.ogg 聞く[ヘルプ/ファイル]
  • ai
    例:mail /meɪl/ Mail.ogg 聞く[ヘルプ/ファイル]
  • al/ɔː/ またロマンス系単語の形容詞系としてのalは/əl/
    例:all /ɔːl/, talk /tɔːk/, national /ˈnæʃnəl/
  • au/ɔː/

英語における「ひとつの音」という認識単位は音節である。たとえば楽譜では、音符(またはスラーでつながった音符群)ひとつに音節ひとつが乗る。アクセントのある開音節は長母音または二重母音である。冠詞の thea はアクセントがない場合に短母音の開音節であるが、強調するためにアクセントがかかると長母音・二重母音化する。ただしこれらの原則は大母音遷移以降に輸入された借用語で成り立たなかったり、中間的な発音になるケースも多い。

例えば nationnational はいずれもフランス語からの借用語であり、第1音節にアクセントがある。14世紀初頭で既に使われていた nation は大母音遷移の影響を受けた。一方、16世紀以降に定着した national は大母音遷移の影響を受けずフランス語に近い発音のまま、あるいは第2音節の母音を消失させることで英語風の発音にしている。

現代英語の「長母音(long vowel)」とは二重母音化した母音字の発音を言い、(Uを除いて)「長く伸ばして発音する」ことではない。例えばAの長母音は /eɪ/、短母音(short vowel)は/æ/で、長母音はUを除いて英語アルファベットの読みそのものである。これゆえ、大陸のアー・ベー・セーがブリテン島のエイ・ビー・シーになった。

文法[編集]

変種[編集]

方言[編集]

職業変種[編集]

民族変種[編集]

その他の変種[編集]

英語系クレオール言語[編集]

混合言語[編集]

歴史[編集]

西暦400年代のユトランド半島からブリテン諸島への移住。
Jutes: ジュート人
Angles:アングル人
Saxons: サクソン人

1世紀からローマ人ブリテン島に駐留して、ケルト系の住民(ブリトン人)を支配していたころには、ケルト語ラテン語が優勢だった。そのローマ人が 西暦410年に本国に引き上げると、5世紀半ばから6世紀にかけて、ゲルマン系の人々(ジュート人アングル人サクソン人)が大陸からブリテン島に渡来して、先住のケルト人を支配するようになった。このころイングランド(アングル人の陸地という意味)でゲルマン系の言語が定着した。ここから英語の歴史が始まる。

以後の英語の歴史はふつう 3期に大別される。(括弧内は西暦年)

  1. 古英語450年1100年)ただし、最古の文献は7世紀のもの。
  2. 中英語(1100年〜1500年
  3. 近代英語(1500年 以降)

である。中英語と近代英語の間を初期近代英語と分類できる。また、20世紀以降の近代英語は現代英語と分類される。

11世紀ノルマン・コンクエスト以降、フランスから来た貴族階級が話していたロマンス諸語オイル語系のノルマン語が公用語として14世紀まで使われた。このことにより、中英語ではロマンス諸語、特にフランス語からの借用語の増大と、英語が3世紀間の間は公用語ではなかったために英語の文法に関心を払う文法学者などもいなくなったために庶民の間で簡素化がすすみ、形態変化の単純化、名詞の性別の消失などを引き起こした。ただし中英語の変化のどこまでが言語接触の影響によるものかは議論がある(中英語クレオール仮説)。

英語圏[編集]

世界の英語圏地域。濃い青色は英語が第一公用語または事実上の(de facto)第一公用語となっている地域。水色(薄い青色)は英語が公用語の一つである地域。
国別の英語話者人口 2/3をアメリカ合衆国一国が占める

英語人口[編集]

英語を母語としている人は世界人口の4.68%で、第1位の中国語(13.22%)と比べかなり少ない[6]。しかし公用語人口としては英語が世界一である[7]。 意思の疎通が可能な国や地域を考慮すると、英語は世界でもっとも広く通用する言語と考えられている[8]EUでは、学校でもっとも学ばれている外国語である[9]の影響などで英語が国際共通語として使われるようになったこと、商業言語として確立したこと、科学技術を伝達する主要な言語となったこと (例:需要が高い航空宇宙工学の分野やプログラミング言語マークアップ言語の仕様書が英語で書かれている) などの理由で、第二言語 (English as a second language=ESL) として用いる人口は約4億人に上る。外国語 (English as a foreign language=EFL) として英語を学習・使用する人も多い。そのため、世界各国でイギリス(イングランド)方言・アメリカ方言などの英語の枠組みを超えた「新英語」が出現するようになった。

各国の英語事情[編集]

イギリスの英語事情[編集]

イギリス、とくに英語発祥の地であるイングランドには、多数の英語方言がある。「容認発音received pronunciation/RP, BBC English, Queen's English など様々な呼称がある)」という伝統的な標準発音を用いた英語が標準とされてきたが、最近では「河口域英語 (Estuary English)」が新しい標準語として登場した。

イギリスには英語以外にスコットランドでは中英語から分離したスコットランド語や、先住民族であるケルト民族の言語(ウェールズ語ゲール語など)が話されている。イングランドによる同化政策を経てケルト諸語話者は激減し、スコットランドではスコットランド英語、ウェールズではウェールズ英語、北アイルランドではアイルランド英語などの英語方言が話されているが、現在はウェールズ語などの復興策もとられている。

アメリカ合衆国の英語事情[編集]

アメリカ合衆国には、国家の公用語に関する法的な文章が存在しない。ただし、州レベルでは、英語を公用語とする州や英語とスペイン語アメリカ合衆国のスペイン語)を公用語と明文的に定める州もある。初期の頃は、西欧系(特にゲルマン系)の移民が多く、英語優位の状況が確保されていたが、次第に東欧南欧系が増えてきた。さらにアジア中南米ヒスパニックラテン系アメリカ人問題を参照のこと)からの移民(アメリカ合衆国への移民)が大量に押し寄せ、彼らが高い出生率を維持すると、英語の地位が揺るぎかねないといった風潮が英語話者(アングロ・サクソン系、WASP)の間で生まれてくる(イングリッシュ・オンリー運動)。

いずれにしても英語が国家の言語(国語)として通用しているのは事実で、教育の分野においては「バイリンガル教育かモノリンガル教育か」といった趣旨の問題がたびたび持ち出される。

カナダの英語事情[編集]

カナダイギリス連邦および英連邦王国を構成する一国であり、元英領植民地(Crown colony)であった地域だが、その英領植民地にそれ以前はヌーベルフランスであり、今でもフランス語が使われ続けているケベック州があることから、カナダ全体の公用語として英語(カナダ英語)とフランス語(カナダフランス語)の両方が制定されており、連邦政府のサイトや企業の商品説明などは全て英仏両言語で行われている。旧英領の国としては、全人口の内、英語を母語とする人の割合は58%と低く、フランス語が22%を占める。これは、移民が非常に多いため第二言語として英語を使用している人口が非常に多いからである。また、北米アメリカ合衆国が隣に位置していることから、旧英領であるとはいえ、オーストラリアインドなどほかの旧英領植民地とは違い、比べるとカナダの英語はイギリス英語よりもアメリカ英語に近いが、単語の綴りとしてはイギリス英語式を採用することが多い。ケベック州ではフランス語が公用語であることから、英語を母語とせず英語運用能力が高くない人も少なくないが、ケベック州ニューブランズウィック州オンタリオ州以外ではほとんどフランス語が使われないこともあり、カナダ英語におけるフランス語の影響は皆無に近い。

オーストラリアの英語事情[編集]

現在、オーストラリアで話されている英語は、イギリス英語が訛ったものである。訛りは比較的強いが[10]、アメリカ英語ほど変化は激しくなく、オーストラリアの映画などは他の英語圏でもイギリス英語を理解できるものなら分かる。

ニュージーランドの英語事情[編集]

ニュージーランドで使用される英語は、オーストラリア英語とほぼ類似しており、綴りや発音もイギリス英語の傾向だが、同国のもう1つの公用語であるマオリ語(先住民族マオリの言語)の影響も受けている。

インドの英語事情[編集]

日本の英語事情[編集]

日本では、学校教育の場合、文部科学省が定める学習指導要領により、義務教育である中学校3年間と小学校5・6年生で英語が必修科目となっているが、「受験英語」という言葉があるように読解力が特に重視されていて、会話(英会話)があまり教えられていないため、受験(入学試験)が終わると英語に接する機会が少なく、非英語圏の先進国アジア域内諸国と比べても通用度は低い。

江戸時代末期にアメリカイギリスからの使節と交渉する必要が生じ、日本での英語の歴史が始まった。ジョン万次郎が著した日本最初の英会話教本には、(日本語とは語順の違う)英文の意味を取りやすいよう、漢文のような返り点が打たれていた。第二次世界大戦中は、敵性語として排斥されていた時期もあった。今日、日本における英語は依然第一外国語であり、科学技術や諸制度の吸収のための手段や通商の道具(商業英語)という位置付けである。

高校受験大学受験各種学校の必修・選択単位取得においては、英語を読解する能力が重視され、英文和訳を中心とした授業(いわゆる受験英語の学習)が行われている。日本語での出版活動が盛んで、多くの英語の書籍が日本語へ翻訳されることから、日常生活で英語の読解に迫られることはあまりないが、職種によっては英文文献の読解が必要となることは少なくない。そのため、専門分野の英文の理解はできるが、日常会話の経験はなく、英会話に苦手意識を持っている日本人は多い。

日本では、非都市部を中心に英語会話能力を特殊技能と見なす傾向が認められる。日本では大学の講義が英語ではなく日本語で受けることができること、すなわち日本の高等教育は母語だけで十分に享受できるということ、英語を母語とする人が1%未満であり日本語だけで日常生活に支障をきたさないことなど複合的な要素によって、日本国内では特定の業界や職種を除き、英会話の必要性が乏しいためである。一方、東京・大阪・神戸・名古屋・福岡などの都市圏では英語話者のコミュニティが形成されている他、英語放送局も存在する。日本の案内標識は英文併記が多い。

英語に関する資格試験[編集]

英語に関する辞典[編集]

脚注[編集]

[脚注の使い方]

注釈[編集]

  1. ^ 多くの非英語話者を抱えることから、公文書ではスペイン語他の配布を義務付けている。

出典[編集]

  1. ^ English”. エスノローグ18版 (2015年). 2015年9月2日閲覧。
  2. ^ 例えば、青木輔清 編『英吉利語学便覧 初編』(明治5年刊)など。
  3. ^ kotobank 「米語」
  4. ^ 例えば世界中のどこであっても、航空交通管制は英語でなされている。
  5. ^ 『英語学コース[1]英語史』松浪有、大修館書店、1986年。ISBN 4-469-14161-5
  6. ^ CIA. “The World Factbook -Field Listing ::Languages” (英語). 2009年11月26日閲覧。
  7. ^ 『なるほど知図帳世界2009』昭文社、2008年。ISBN 978-4398200396
  8. ^ en:List_of_languages_by_number_of_native_speakers
  9. ^ Eurobarometer (2006年2月). “Europeans and their Languages (PDF)” (英語). 2009年11月26日閲覧。
  10. ^ オーストラリア政府観光局認定のオーストラリア・トラベル・アドバイザーによる解説. “オーストラリアの言葉” (日本語). 2010年10月27日閲覧。

関連項目[編集]

他の言語[編集]

英語による各国文学[編集]

教育[編集]

個別言語学[編集]