J-REIT

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J-REIT（ジェイリート）は、日本の証券取引所に上場しているREIT（不動産投資信託）、投資法人のこと。なお、非上場REITは私募リートと呼ばれる。

概要[編集]

2001年9月に2銘柄（日本ビルファンド投資法人、ジャパンリアルエステイト投資法人）の上場で始まった。2002年10月には6銘柄となり、2003年以降急激に上場が増え2007年10月には42銘柄に達した。金融危機により2008年10月以降は上場廃止と合併が相次ぎ、2011年11月には34銘柄にまで減少した。2012年6月以降は再び上場が相次ぐことで銘柄数が増加に転じ、2019年12月には64銘柄にまで増加した。その後合併により2020年8月には62銘柄となっている。投資物件については、当初オフィスビルが主体であったが次第に商業施設、住宅、物流施設、ホテル、ヘルスケア施設等へと多様化している。用途別保有額は2020年12月時点においても、オフィスが40.3%を占めており、物流18.2%、商業施設16.8%、住宅14.1%、ホテル8.0%、ヘルスケア1.3%となっている[1]。また、J-REITの時価総額は2019年10月に17兆円に達しており[2]、米国に次ぐ規模になっている。

金融危機（リーマンショック）による金融市場・不動産市況の悪化により、2008年10月にはニューシティ・レジデンス投資法人がJ-REIT初の破綻となった。なお、株式会社が破綻した場合は通常は投資家が損失を被るが、このJ-REITの破綻事例では残余財産が投資家の投資額を上回り、最終的な取引価格よりも上回る払い戻しがなされている。J-REITの資金繰り支援のため、2009年9月には不動産市場安定化ファンドが組成された。以降、2010年2月の東京グロースリート投資法人とエルシーピー投資法人の合併（インヴィンシブル投資法人）、2010年3月のアドバンス・レジデンス投資法人と日本レジデンシャル投資法人の合併など、合併再編が活発化した。

また、J-REITと同じ投信法に基く、非上場の私募リートも、2010年11月に野村不動産プライベート投資法人が運用開始されて以降、設立が相次いでいる。私募リートはJ-REITと違い上場していないため、機関投資家向けの金融商品となっている。

なお、2015年4月30日には、東証にインフラファンド市場が創設された。インフラファンドは、投資対象を不動産ではなくインフラ施設（太陽光発電等）とする投資法人・投資信託である。

2020年には、J-REIT初の敵対的買収により、スターアジア不動産投資法人がさくら総合リート投資法人を吸収合併している。

指数[編集]

東京証券取引所に上場しているJ-REITの全銘柄の時価総額加重平均の指数として東証REIT指数がある。

J-REITの一覧[編集]

全58銘柄が上場している（2024年2月29日現在）。※（廃）は現在は上場廃止となった銘柄

上場日 銘柄 銘柄
コード		 略称 備考
2001年9月10日 日本ビルファンド投資法人 8951 NBF
2001年9月10日 ジャパンリアルエステイト投資法人 8952 JRE
2002年3月12日 日本都市ファンド投資法人 8953 JMF 旧「日本リテールファンド投資法人」。2010年3月1日、ラサール ジャパン投資法人を吸収合併[3]。2021年3月1日、MCUBS MidCity投資法人を吸収合併、日本都市ファンド投資法人に商号変更。
2002年6月12日 オリックス不動産投資法人 8954 OJR
2002年6月14日 日本プライムリアルティ投資法人 8955 JPR
2002年9月10日 NTT都市開発リート投資法人 8956 NUD 2021年4月1日に「プレミア投資法人」より商号変更
2003年9月10日 東急リアル・エステート投資法人 8957 TRE
2003年9月25日 グローバル・ワン不動産投資法人 8958 GOR
2003年12月4日 （廃）野村不動産オフィスファンド投資法人 8959 NOF 2015年9月28日上場廃止。同年10月2日、新設合併により（新）野村不動産マスターファンド投資法人（銘柄コード:3462）として上場
2003年12月22日 ユナイテッド・アーバン投資法人 8960 UUR 2010年12月1日、日本コマーシャル投資法人と合併[4]
2004年2月13日 森トラストリート投資法人 8961 MTR 森トラスト総合リート投資法人として上場。2023年3月31日に森トラスト・ホテルリート投資法人を吸収合併し、商号変更
2004年3月2日 （廃）日本レジデンシャル投資法人 8962 NRI 2010年2月24日に上場廃止。同年3月2日に新設合併によりアドバンス・レジデンス投資法人（銘柄コード:3269）として上場[5]
2004年5月17日 インヴィンシブル投資法人 8963 INV 旧東京グロースリート投資法人。2010年1月27日上場廃止、同年2月1日、エルシーピー投資法人と合併し、インヴィンシブル投資法人へ商号変更[6]
2004年8月9日 フロンティア不動産投資法人 8964 FRI
2004年12月15日 （廃）ニューシティ・レジデンス投資法人 8965 NCR 2008年11月10日上場廃止、2010年4月1日、ビ・ライフ投資法人（銘柄コード:8984）と合併[7]。2011年12月1日、大和ハウス・レジデンシャル投資法人（銘柄コード:8984）に商号変更[8]、2016年9月1日、大和ハウスリート投資法人（銘柄コード:3263）を吸収合併し、合併後の商号を大和ハウスリート投資法人（銘柄コード:8984）に変更
2005年3月8日 平和不動産リート投資法人 8966 HFR 旧クレッシェンド投資法人。2010年10月1日、ジャパン・シングルレジデンス投資法人と合併、現商号へ変更[9]
2005年5月9日 日本ロジスティクスファンド投資法人 8967 JLF
2005年6月21日 福岡リート投資法人 8968 FRC
2005年7月12日 （廃）プロスペクト・レジデンシャル投資法人 8969 PRI 2009年4月10日プロスペクト・リート投資法人に名称変更。2010年6月28日上場廃止、同年7月1日、旧リプラス・レジデンシャル投資法人の日本賃貸住宅投資法人（銘柄コード:8986、現大和証券リビング投資法人）と合併[10]
2005年7月13日 （廃）ジャパン・シングルレジデンス投資法人 8970 JSR 2010年9月28日上場廃止、同年10月1日、クレッシェンド投資法人と合併、平和不動産リート投資法人（銘柄コード:8966）へ商号変更[11]
2005年7月21日 KDX不動産投資法人 8972 KDX 2014年2月3日にケネディクス不動産投資法人から「ケネディクス・オフィス投資法人」に商号変更。2023年11月1日にケネディクス・レジデンシャル・ネクスト投資法人とケネディクス商業リート投資法人を吸収合併し、現商号に変更。
2005年7月28日 （廃）積水ハウス・レジデンシャル投資法人 8973 SHI 旧「ジョイント・リート投資法人」。スポンサー変更により2010年6月30日、積水ハウス・SI 投資法人へ商号変更[12][13]-2014年6月11日、住宅特化型リートへ変更し、積水ハウス・SI レジデンシャル投資法人へ商号変更[14][15]2017年6月7日、商号を積水ハウス・レジデンシャル投資法人に変更、2018年5月1日、積水ハウス・リート投資法人に吸収合併
2005年9月7日 （廃）ラサール ジャパン投資法人 8974 LJR 2010年2月24日上場廃止、同年3月1日、日本リテールファンド投資法人（銘柄コード:8953）と合併[3]
2005年10月12日 いちごオフィスリート投資法人 8975 IOR 2011年11月1日、旧FCレジデンシャル投資法人（銘柄コード:8975）と旧いちご不動産投資法人（銘柄コード:8983）はFCレジデンシャル投資法人を存続投資法人として合併し、いちご不動産投資法人（銘柄コード:8975）へ商号変更[16]。2015年9月5日付で、いちごオフィスリート投資法人へ商号変更
2005年10月19日 大和証券オフィス投資法人 8976 DOI 旧DAオフィス投資法人。2010年9月1日、現商号に変更[17]
2005年10月26日 阪急阪神リート投資法人 8977 HHR 2018年9月1日、阪急リート投資法人から商号変更[18]
2005年11月22日 （廃）（旧）アドバンス・レジデンス投資法人 8978 ARI 2010年2月24日上場廃止、同年3月2日、日本レジデンシャル投資法人と新設合併により（新）アドバンス・レジデンス投資法人（銘柄コード:3269）として上場[5]
2005年11月30日 スターツプロシード投資法人 8979 SPI
2006年5月23日 （廃）エルシーピー投資法人 8980 LCP 2010年1月27日上場廃止、同年2月1日、東京グロースリート投資法人と合併し、インヴィンシブル投資法人（銘柄コード:8963）へ商号変更[6]
2006年2月15日 （廃）ジャパン・ホテル・アンド・リゾート投資法人 8981 JHR 2012年3月28日上場廃止、同年4月1日に日本ホテルファンド投資法人と合併。合併後の投資法人名は、ジャパン・ホテル・リート投資法人（銘柄コード:8985）[19]
2006年3月1日 （廃）トップリート投資法人 8982 TOP 2016年8月29日に上場廃止日、同年9月1日、野村不動産マスターファンド投資法人（銘柄コード:3462）と合併
2006年3月15日 （廃）（旧）いちご不動産投資法人 8983 IRI 2006年3月15日、クリード・オフィス投資法人として東証上場。2009年3月6日、ジャパン・オフィス投資法人に商号変更。2011年3月4日、いちご不動産投資法人に商号変更。2011年11月1日に旧FCレジデンシャル投資法人（銘柄コード:8975）（現・いちごオフィスリート投資法人）に吸収合併され消滅。
2006年3月22日 大和ハウスリート投資法人 8984 DHI ビ・ライフ投資法人が、2010年4月1日、ニューシティ・レジデンス投資法人と合併[7]。2011年12月1日、大和ハウス・レジデンシャル投資法人（銘柄コード:8984）に商号変更[8]2016年9月1日、（旧）大和ハウスリート投資法人と合併し、現商号に変更。
2006年6月14日 ジャパン・ホテル・リート投資法人 8985 JHR 2012年4月1日に日本ホテルファンド投資法人（銘柄コード:8985）とジャパン・ホテル・アンド・リゾート投資法人が合併し改称。[19]
2006年6月22日 大和証券リビング投資法人 8986 DLI リプラス・レジデンシャル投資法人が、2009年1月21日、日本賃貸住宅投資法人（銘柄コード:8986）に商号変更、2010年7月1日、プロスペクト・リート投資法人と合併[10]。2020年4月1日、現商号に変更、日本ヘルスケア投資法人を吸収合併。
2006年6月27日 ジャパンエクセレント投資法人 8987 JEI
2006年8月4日 日本アコモデーションファンド投資法人 3226 NAF
2006年8月29日 （廃）MCUBS MidCity投資法人 3227 MMI 旧「MIDリート投資法人」。2015年6月16日、MCUBS MidCity投資法人へ商号変更[20] [21]。2021年3月1日に日本リテールファンド投資法人に吸収合併され消滅、同法人は日本都市ファンド投資法人に商号変更。
2006年9月26日 （廃）日本コマーシャル投資法人 3229 NCI 2010年11月26日上場廃止、同年12月1日、ユナイテッド・アーバン投資法人（銘柄コード:8960）と合併[4]
2006年11月30日 森ヒルズリート投資法人 3234 MHR
2007年2月14日 （廃）野村不動産レジデンシャル投資法人 3240 NRF 2015年9月28日、上場廃止、同年10月2日、新設合併により（新）野村不動産マスターファンド投資法人（銘柄コード:3462）として上場
2007年10月18日 産業ファンド投資法人 3249 IIF
2010年3月2日 アドバンス・レジデンス投資法人 3269 ADR
2012年4月26日 （廃）ケネディクス・レジデンシャル・ネクスト投資法人 3278 KDR 旧ケネディクス・レジデンシャル投資法人。2018年3月1日、ジャパン・シニアリビング投資法人と合併し現商号に変更。2023年11月1日にケネディクス・オフィス投資法人に吸収合併され消滅（現KDX不動産投資法人）。
2012年6月13日 アクティビア・プロパティーズ投資法人 3279 API
2012年11月28日 （廃）（旧）大和ハウスリート投資法人 3263 DHR 2016年9月1日、大和ハウス・レジデンシャル投資法人（銘柄コード:8984）に吸収合併され、合併後の商号を大和ハウスリート投資法人（銘柄コード:8984）に変更
2012年12月21日 GLP投資法人 3281 GLP
2013年2月6日 コンフォリア・レジデンシャル投資法人 3282 CRR
2013年2月14日 日本プロロジスリート投資法人 3283 NPR
2013年6月12日 （廃）（旧）野村不動産マスターファンド投資法人 3285 NMF 2015年9月28日、上場廃止、同年10月2日、新設合併により（新）野村不動産マスターファンド投資法人（銘柄コード:3462）として上場
2013年7月12日 星野リゾート・リート投資法人 3287 HRR
2013年10月9日 Oneリート投資法人 3290 ORI 2017年6月1日、SIA不動産投資法人より商号変更
2013年11月22日 イオンリート投資法人 3292 ARI
2014年2月7日 ヒューリックリート投資法人 3295 HLR
2014年4月24日 日本リート投資法人 3296 NRT
2014年6月5日 （廃）インベスコ・オフィス・ジェイリート投資法人 3298 IOJ
2014年11月5日 （廃）日本ヘルスケア投資法人 3308 NHI 2020年4月1日　大和証券リビング投資法人（銘柄コード:8986）に吸収合併
2014年11月27日 トーセイ・リート投資法人 3451 TSR
2014年12月3日 積水ハウス・リート投資法人 3309 SHR 2018年5月1日、積水ハウス・レジデンシャル投資法人（8973）を合併
2015年2月10日 （廃）ケネディクス商業リート投資法人 3453 KRR 2023年11月1日にケネディクス・オフィス投資法人に吸収合併され消滅（現KDX不動産投資法人）。
2015年3月19日 ヘルスケア&メディカル投資法人 3455 HCM
2015年6月30日 サムティ・レジデンシャル投資法人 3459 SRR
2015年7月29日 （廃）ジャパン・シニアリビング投資法人 3460 JSL 2018年2月26日、上場廃止、2018年3月1日、ケネディクス・レジデンシャル・ネクスト投資法人（銘柄コード:3278）に吸収合併され消滅
2015年10月2日 野村不動産マスターファンド投資法人 3462 NMF 2016年9月1日、トップリート投資法人と合併
2015年11月30日 いちごホテルリート投資法人 3463 IHR
2016年2月17日 ラサールロジポート投資法人 3466 LLR
2016年4月20日 スターアジア不動産投資法人 3468 SAR 2020年8月1日にさくら総合リート投資法人を吸収合併
2016年7月29日 マリモ地方創生リート投資法人 3470 MRR
2016年8月2日 三井不動産ロジスティクスパーク投資法人 3471 MFL
2016年8月31日 日本ホテル&レジデンシャル投資法人 3472 SPA 2024年2月27日に大江戸温泉リート投資法人より商号変更
2016年9月8日 （廃）さくら総合リート投資法人 3473 SSR 2020年8月1日にスターアジア不動産投資法人に吸収合併され消滅
2016年12月16日 投資法人みらい 3476 MIR
2017年2月7日 （廃）森トラスト・ホテルリート投資法人 3478 MTH 2023年3月31日に森トラスト総合リート投資法人（現森トラストリート投資法人）に吸収合併され消滅
2017年9月14日 三菱地所物流リート投資法人 3481 MEL
2018年2月7日 CREロジスティクスファンド投資法人 3487 CRE
2018年2月15日 ザイマックス・リート投資法人 3488 XYR
2018年7月27日 タカラレーベン不動産投資法人 3492 TLR
2018年9月7日 アドバンス・ロジスティクス投資法人 3493 IAL 2022年6月1日、伊藤忠アドバンス・ロジスティクス投資法人より商号変更
2019年2月13日 エスコンジャパンリート投資法人 2971 EJR
2019年3月12日 サンケイリアルエステート投資法人 2972 SRE
2019年12月10日 SOSiLA物流リート投資法人 2979 SLR
2021年6月22日 東海道リート投資法人 2989 TRI

略称は、J-REITダイジェスト[22]、DAIWA REAL ESTATE MARKET REPORT[23]を参照。

出典・脚注[編集]

  1. ^ マーケット概況｜J-REIT.jp | Jリート（不動産投資信託）の総合情報サイト | ARES J-REIT View
  2. ^ [1]
  3. ^ a b ラサール ジャパン投資法人との合併成立に関するお知らせ2010年3月1日日本リテールファンド投資法人プレスリリース
  4. ^ a b 日本コマーシャル投資法人との合併成立に関するお知らせ2010年12月1日ユナイテッド・アーバン投資法人プレスリリース
  5. ^ a b アドバンス・レジデンス投資法人の上場のお知らせ2010年3月2日アドバンス・レジデンス投資法人プレスリリース
  6. ^ a b 新資産運用会社の商号変更に関するお知らせ2010年1月29日インヴィンシブル投資法人プレスリリース
  7. ^ a b ニューシティ・レジデンス投資法人との合併成立に関するお知らせ2010年4月1日
  8. ^ a b 投資主総会決議に関するお知らせ2011年11月31日
  9. ^ 資産運用会社の合併完了に関するお知らせ　2010年10月1日、平和不動産投資法人プレスリリース
  10. ^ a b プロスペクト・リート投資法人との合併成立に関するお知らせ2010年7月1日
  11. ^ 資産運用会社の合併完了に関するお知らせ　2010年10月1日、平和不動産リート投資法人プレスリリース
  12. ^ 規約の一部変更、役員及び会計監査人の選任に関するお知らせ 2010年5月14日
  13. ^ 第4回投資主総会決議ご通知2010年6月30日
  14. ^ 第6回投資主総会招集ご通知2014年5月27日
  15. ^ 第6回投資主総会決議ご通知2014年6月11日
  16. ^ FCレジデンシャル投資法人及びいちご不動産投資法人の合併成立に関するお知らせ2011年11月1日いちご不動産投資法人プレスリリース
  17. ^ 規約変更及び役員等の選任に関するお知らせ2010年7月13日DAオフィス投資法人ニュースリリース
  18. ^ 規約の変更及び役員の選任に関するお知らせ2018年7月18日阪急リート投資法人プレスリリース
  19. ^ a b 資産運用会社の合併完了に関するお知らせ 2012年4月2日ジャパン・ホテル・リート投資法人
  20. ^ 第6回 投資主総会 招集ご通知2015年5月29日ＭＩＤリート投資法人プレスリリース
  21. ^ 第6回 投資主総会 決議ご通知2015年6月16日MIDリート投資法人プレスリリース
  22. ^ J-REITダイジェスト 2023年10月版 不動産証券化協会
  23. ^ DAIWA REAL ESTATE MARKET REPORT

外部リンク[編集]

上場
（58銘柄）
上場廃止
関連項目
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