ケーブルプラス電話

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ケーブルプラス電話(ケーブルプラスでんわ)は、ケーブルテレビ網とKDDICDNを使用する、VoIP技術を用いた0AB~J番号IP電話プライマリ電話POTS)である。IP電話の品質クラス分類では「固定電話並みのクラスAの通話品質を安定して確保[1]」されており、回線の帯域保証を満たされているケーブルテレビ事業者のみが提供している。

ケーブルプラスに含まれるサービスで、auおうち電話のひとつ。

歴史

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1997年(平成9年)からタイタス・コミュニケーションズ(被合併企業)や浦和・与野などで実用化試験(モニター)サービスを、1999年(平成11年)頃より段階的にサービスが開始され、2005年(平成17年)10月にサービスを開始[2]。同時期に大半の地域会社で実施された、J:COM回線交換方式のJ:COM Phoneは、2009年1月に原則新規販売を停止し、2017年8月にサービスが停止した[3]

2019年(令和元年)6月10日にJ:COM PHONEプラスとの合計契約世帯数が600万を突破した[4]

2024年(令和6年)1月1日、KDDIがケーブルテレビ関連事業をJCOMへ承継、ケーブルプラス電話のサービス提供事業者はJCOM(電話番号の設定、緊急通報は従来通りKDDIが提供)に変更になった。ただし、通話・通信料の請求などは従来通りサービスを提供するそれぞれのケーブルテレビ事業者を通して行われるため、ユーザーが特段の変更手続きをすることはない[5]

メリット

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  • 110番119番などへの緊急通報用電話番号に対応。
  • 現在使用している固定電話番号を、そのままケーブルプラス電話で利用可能(番号ポータビリティ)。
  • 電話機を交換する必要がない(ISDN専用電話機、電話機能付インターフォンなど一部を除く)。
  • 基本料金は月1,463円であり、NTT固定回線よりも安い。
  • 通話料がメタルIP電話より安い場合が多い[6]
  • 電話番号の新規取得しての利用、新規に電話をひくことも可能。
  • 電話料金の請求を、ケーブルテレビ利用料金に含めることができ、毎月の支払いが簡便になる。
  • プライマリ電話のため、パソコンやインターネット回線の必要がない。
  • auケータイと連動する割引やサービスがある。

デメリット

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  • 県外向け通話料がメタルIP電話より高い。

以下の項目は、NTT提供のひかり電話などでもおおむね同様である。

  • 宅内に電話機を接続するEMTA(電話機能付きケーブルモデム)もしくはHGW(ホームゲートウェイ)を設置し、停電時の利用には給電が必要
  • 家庭向けサービスのため、代表組みなどの規模の大きい法人向けサービスがない。タウンページへの掲載は可能[7]
  • 050 IP電話番号、NTT東日本及びNTT西日本加入電話、INSネット64(それぞれライトプラン含む)、JCOM・KDDIの電話サービス以外で設定された電話番号(NTTひかり電話で設定された電話番号など)は、番号ポータビリティできない。また住所を移動した場合、郵政省令第24号によって定められた同一の市区町村内であっても、利用できない場合がある。
  • 回線故障時の対応について、NTT東日本NTT西日本と同程度のサービスを受けられない可能性がある。回線構成が異なるため、災害時などの稼働率もNTTグループのそれとは異なる。

サービス提供局

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ジュピターテレコム(J:COMグループ)

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  • J:COMグループ各局では「J:COM PHONE プラス」の名称で提供されているが、実態は「ケーブルプラス電話」そのものである(そのため、「J:COM PHONE プラス」は「ケーブルプラス電話」と同一の障害が発生する)。JCOM ケーブルTV事業部門#出資・運営社局の一覧参照。

北海道・東北エリア

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関東エリア

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中部・北陸

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関西エリア

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中国・四国エリア

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九州・沖縄エリア

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脚注

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関連項目

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外部リンク

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