アンヌ・チェン
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アンヌ・チェン Anne Cheng | |||||||
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2021年の写真 | |||||||
生誕 | 1955年7月11日(69歳) フランス、パリ | ||||||
著名な実績 | 中国哲学 | ||||||
親 | フランソワ・チェン | ||||||
中国語 | |||||||
繁体字 | 程艾蘭 | ||||||
簡体字 | 程艾兰 | ||||||
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アンヌ・チェン[1][2][3]またはアンヌ・チャン[4][5](Anne Cheng, 1955年7月11日 - )は、フランスの中国学者・中国思想史学者。フランス中国学の代表的人物[6]。
経歴
[編集]1955年、華人の両親のもとフランス・パリに生まれる[7]。父親は学者で作家のフランソワ・チェン[8]。
エコール・ノルマル・シュペリウールを卒業後、ケンブリッジ大学のリサーチフェローや、CNRS、INALCO、リヨン第3大学、パリ第7大学の講師・研究員を経て、1997年にINALCOの教授に就任。2008年、コレージュ・ド・フランスの教授に選出[9]。
主著に、『論語』フランス語訳(Entretiens de Confucius)、『中国思想史』(Histoire de la pensée chinoise)など。専門は後漢の何休など[10][11]。
著作
[編集]日本語訳
[編集]- Histoire de la pensée chinoise, Éditions du Seuil, 1997
- 日本語訳 : アンヌ・チャン 著、志野好伸;中島隆博;廣瀬玲子 訳『中国思想史』知泉書館、2010年。ISBN 978-4862850850。
栄誉
[編集]1998年フランス文学院よりスタニスラス・ジュリアン賞を受賞。2017年、レジオンドヌール勲章オフィシエ受章[12]。
外部リンク
[編集]- Anne Cheng." Collège de France. "
- Notice d'autorité personne Cheng, Anne (1955-....)." Bibliothèque nationale de France "
脚注
[編集]- ^ “日仏会館フランス事務所 | イベント・カレンダー | 中国と日本のあいだの儒教・儒学の過去と現在”. 日仏会館 (2016年3月30日). 2020年12月24日閲覧。
- ^ ラマール・クリスティーン (2018年10月6日). “シノロジーから言語科学まで──ヨーロッパの中国語学の多様性(日本中国学会第70回大会 記念シンポジウム)”. 日本中国学会. 2020年12月24日閲覧。
- ^ 福井文雅「フランス東洋學の昔と今 -在外研究の昔と今(中國學と日本學を中心に)-」『東洋の思想と宗敎』第15巻、早稻田大學東洋哲學會、1998年、172頁。
- ^ “中国哲学の日本的発明、翻訳をめぐる諸問題(人文社会系セミナー)-講座・セミナー - 日仏会館”. www.mfjtokyo.or.jp. 日仏会館. 2020年12月24日閲覧。
- ^ チャン 2010.
- ^ Blitstein, Pablo Ariel. "A new debate about alterity." Korea Argentina Study Center, ブエノスアイレス大学. Retrieved on 11 December 2013.
- ^ "Anne Cheng Biographie." コレージュ・ド・フランス. Retrieved on 11 December 2013.
- ^ "La pensée chinoise par-delà les fantasmes." Sciences humaines (FR). 4 March 2013. Retrieved on 11 December 2013.
- ^ “【報告】アンヌ・チャン連続講演会 "Virtue and Politics"”. Blog | University of Tokyo Center for Philosophy. 東京大学 共生のための国際哲学教育研究センター. 2020年12月24日閲覧。
- ^ 渡邉義浩 著「第5章 古典中国の成立」、伊藤邦武・山内志朗・中島隆博・納富信留 編『世界哲学史2』筑摩書房〈ちくま新書〉、2020年。ISBN 978-4480072924。(「さらに詳しく知るための参考文献」)
- ^ アンヌ・チャン 著、志野好伸;中島隆博;廣瀬玲子 訳『中国思想史』知泉書館、2010年、637頁。ISBN 978-4862850850。
- ^ “Décret du 30 décembre 2016 portant promotion et nomination - Légifrance”. www.legifrance.gouv.fr. フランス共和国官報. 2022年9月24日閲覧。