原朗

ウィキペディアから無料の百科事典

原 朗(はら あきら、1939年 - )は、日本の歴史学者経済学者。専門は近現代日本経済史。東京大学名誉教授。

人物・来歴

[編集]

東京市生まれ。1958年東京教育大学附属中学校・高等学校(現・筑波大学附属中学校・高等学校)卒業。1966年東京大学大学院経済学研究科博士課程中退。 東京大学経済学部教授、同大学大学院経済学研究科教授。2000年に定年退官後、名誉教授、東京国際大学経済学部教授、首都大学東京客員教授を歴任。

小林英夫との裁判

[編集]

小林英夫によって「盗用、剽窃」の被害を受けたと講演・著作で述べている[1][2]。これに対し、小林から2013年6月に名誉毀損であるとして訴えられ、2019年1月の一審・東京地裁判決で敗訴した[3]。原は同年同月に控訴したが、原の控訴は棄却されている[4]。しかし、その後、原は上告し、そのための関係文書を11月26日に最高裁に提出した[5]。なお、この裁判に関連して、「原朗氏を支援する会」が組織され、一審判決が「不当」であると主張している[6]

著書

[編集]

単著

[編集]
  • 『日本経済史』(放送大学教育振興会、1994年/改訂版、1999年)
  • 『日本戦時経済研究』(東京大学出版会、2013年)
  • 『満洲経済統制研究』(東京大学出版会、2013年)
  • 『日清・日露戦争をどう見るか――近代日本と朝鮮半島・中国』 (NHK出版新書、2014年)
  • 『創作か盗作か 「大東亜共栄圏」論をめぐって』同時代社, 2020.2

単編

[編集]
  • 『近代日本の経済と政治――中村隆英先生還暦記念』(山川出版社、1986年)
  • 『日本の戦時経済――計画と市場』(東京大学出版会、1995年)
  • 『復興期の日本経済』(東京大学出版会、2002年)
  • 『高度成長始動期の日本経済』(日本経済評論社、2010年)
  • 『高度成長展開期の日本経済』(日本経済評論社、2012年)

共編著

[編集]
  • 山崎志郎)『戦時日本の経済再編成』(日本経済評論社、2006年/オンデマンド版、2008年)
  • (宣在源)『韓国経済発展への経路――解放・戦争・復興』(日本経済評論社、2013年)

共編

[編集]
  • 石井寛治武田晴人)『日本経済史』全6巻(東京大学出版会、2000年-2010年)
  • 三和良一)『近現代日本経済史要覧』(東京大学出版会、2007年/補訂版、2010年)

刊行史料

[編集]
  • (中村隆英)『国家総動員1 経済』<現代史資料43>(みすず書房、1970年)
  • (中村隆英・伊藤隆)『現代史を創る人びと』全4巻(毎日新聞社、1971年-1972年)
  • 田中申一著)『日本戦争経済秘史――十五年戦争下における物資動員計画の概要』(非売品、田中申一・日本戦争経済秘史刊行会、1974年)
  • (山崎志郎)『生産力拡充計画資料』全9巻 (現代史料出版、1996年)
  • (山崎志郎)『軍需省関係資料』全8巻 (現代史料出版、1997年)
  • (山崎志郎)『初期物資動員計画資料』全12巻 (現代史料出版、1997年-1998年)
  • (山崎志郎)『開戦期物資動員計画資料』全12巻 (現代史料出版、1999年-2000年)
  • (山崎志郎)『後期物資動員計画資料』全14巻 (現代史料出版、2001年-2002年)
  • (山崎志郎)『戦時中小企業整備資料』全6巻 (現代史料出版、2004年)
  • (山崎志郎)『物資動員計画重要資料』全4巻 (現代史料出版、2004年)

脚注

[編集]
  1. ^ 原朗 (2010). “最終講義:開港百五十年史──小江戸・大江戸・そして横浜──”. 経済研究 12. 
  2. ^ 原朗『日本戦時経済研究』東京大学出版会、2013年。 
  3. ^ 原朗氏裁判判決A20190121”. 2019年7月15日閲覧。
  4. ^ 控訴審   東京高等裁判所 令和元年9月18日判決
  5. ^ ホーム”. sites.google.com. 2020年1月6日閲覧。
  6. ^ 「原朗氏を支援する会」ウェブサイト”. 2019年7月16日閲覧。

外部リンク

[編集]