名古屋工業大学短期大学部

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名古屋工業大学短期大学部
大学設置 1951年
創立 1921年
廃止 1961年
学校種別 国立
本部所在地 愛知県名古屋市昭和区御器所町[注釈 1]　
学部 土木科第二部
電気科第二部
機械科第二部
工業化学科第二部
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名古屋工業大学短期大学部（なごやこうぎょうだいがくたんきだいがくぶ）は、愛知県名古屋市昭和区御器所町[注釈 1]　に本部を置いていた日本の国立大学である。1951年に設置され、1961年に廃止された。

概要[編集]

大学全体[編集]

学風および特色[編集]

  • 名古屋工業大学短期大学部は勤労の傍ら学業に励む人々に対して教育を開放することのねらいから、夜間部が設置されていた。

沿革[編集]

  • 1921年 左記を以て設置された名古屋高等工業学校夜間部が源流とされる[8][9]。
  • 1950年
  • 1951年
    • 4月1日 名古屋工業大学短期大学部が以下の学科体制にて開学する[11]。学生総数 男100[12]。
      • 土木科第二部 入学定員40名
      • 電気科第二部 入学定員40名
    • 5月7日 第1回入学式が挙行される。入学許可者100名[9]。
  • 1952年
    • 4月24日 第2回入学式が挙行される。入学許可者85名[9]。
  • 1954年
  • 1957年
    • 4月1日 以下の学科を増設する[15]。
      • 工業化学科[16] 入学定員40名
  • 1958年
    • 4月1日 学生募集が終了する[注釈 2]。
      • 土木科第二部：学生数 男89[17]/定員 120
      • 電気科第二部：学生数 男124[17]/定員 120
      • 機械科第二部：学生数 男119[17]/定員 120
      • 工業化学科第二部：学生数 男62[17]/定員 120
  • 1959年
    • 4月1日 学生募集停止により、定員を以下の通り変更する。
      • 土木科第二部：学生数 男62[18]/定員 80
      • 電気科第二部：学生数 男77[18]/定員 80
      • 機械科第二部：学生数 男73[18]/定員 80
      • 工業化学科第二部：学生数 男58[18]/定員 80
  • 1960年
    • 4月1日 学生募集停止中により、定員を以下の通り変更する。
      • 土木科第二部：学生数 29[注 3][19]/定員 40
      • 電気科第二部：学生数 男41[19]/定員 40
      • 機械科第二部：学生数 男30[19]/定員 40
      • 工業化学科第二部：学生数 男27[19]/定員 40
  • 1961年

基礎データ[編集]

所在地[編集]

  • 愛知県名古屋市昭和区御器所町[注釈 1]

教育および研究[編集]

組織[編集]

学科[注 5][編集]

  • 土木科第二部 入学定員40名
  • 電気科第二部 入学定員40名
  • 機械科第二部 入学定員40名
  • 工業化学科第二部 入学定員40名
設置計画のあった学科[注 6][編集]

専攻科[編集]

  • なし

別科[編集]

  • なし

取得資格について[編集]

  • 測量士補資格が土木科第二部において設置されていたものとみられる[21]。

大学関係者と組織[編集]

大学関係者一覧[編集]

大学関係者[編集]

  • 清水勤二：学長を歴任。名古屋工業大学と兼任。

出身者[編集]

  • 本短期大学卒業生に関する記載が右記の資料にある[22]。

施設[編集]

キャンパス[編集]

  • 設備：当時、工学部と共同で使用[23]。


関連項目[編集]

関連サイト[編集]

注釈[編集]

注釈グループ[編集]

  1. ^ a b 当時の所在地なので、現住所とは住居表示が異なっている場合があることに留意。
  2. ^ a b 昭和34年度より学生募集停止[4]。
  3. ^ a b 右記資料より[5][6][7]。
  4. ^ 現在の文部科学省。

補足[編集]

  1. ^ 短期大学名 名古屋工業大学短期大学部
  2. ^ うち3回生に女１在籍あり。
  3. ^ a b うち女1。
  4. ^ この年度における学生総数は236[注 2][8]。一方、右記の資料ではトータル258[注 3]と記載あり[14]。
  5. ^ 最終募集となった1958年度のデータ[20]。
  6. ^ 1954年当時、実際に設置された工業化学科を含めた5学科の設置計画があった[8]。また、最終的には既存の学科も含めて8学科体制にする計画もあった[9]。

出典[編集]

  1. ^ 日本教育年鑑 1951年版より。
  2. ^ 愛知県昭和史 下巻より。
  3. ^ 明治以降愛知県史略年表より。
  4. ^ 短期大学一覧 昭和34年度 (短期大学資料 ; 第23号)より。
  5. ^ 大学総覧 昭和40年度より。
  6. ^ 行政管理年報 第9巻より。
  7. ^ 文部統計要覧 昭和38年度版より。
  8. ^ a b c 全国大学大観 昭和30年版より。
  9. ^ a b c d 名古屋工業大学名古屋工業大学短期大学部要覧 昭和27年度-25コマ目-より。
  10. ^ 文部省a, p. 60.
  11. ^ 短期大学一覧 昭和26年度 (短期大学資料 ; 第3号)より。
  12. ^ 県政概要 昭和27年版より。
  13. ^ 短期大学一覧 昭和29年度 (短期大学資料)より。
  14. ^ a b 文部省'54, p. 1369.
  15. ^ 短期大学一覧 昭和32年度 (短期大学資料 ; 第18号)より。
  16. ^ 大学資料 (7)より。
  17. ^ a b c d 全国学校総覧 昭和34年版より。
  18. ^ a b c d 全国学校総覧 昭和35年版より。
  19. ^ a b c d 全国学校総覧 昭和36年版より。
  20. ^ 短期大学一覧 昭和33年度 (短期大学資料 ; 第19号)より。
  21. ^ 名古屋工業大学名古屋工業大学短期大学部要覧 昭和27年度-28コマ目-より。
  22. ^ 地域問題研究 (41)より。
  23. ^ 名古屋工業大学名古屋工業大学短期大学部要覧 昭和27年度-41コマ目-より。

参考文献[編集]

短期大学設置の申請[編集]

全国学校総覧[編集]

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