森戸裕一
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もりと ゆういち 森戸 裕一 | |
|---|---|
| 生誕 | 1967年6月13日（57歳） 日本 佐賀県伊万里市 |
| 国籍 | 日本 |
| 教育 | 佐賀県立伊万里高等学校 |
| 職業 | 起業家、実業家、大学教授、CIO補佐官、CDO補佐官 |
| 団体 | 日本デジタルトランスフォーメーション推進協会、 ノーコード推進協会、 シェアリングエコノミー協会 |
| 肩書き | CIO補佐官、CDO補佐官 |
森戸 裕一（もりと ゆういち 1967年6月13日 - ）は、日本の起業家、実業家、大学教授、自治体専門職員。ナレッジネットワーク株式会社代表取締役社長。一般社団法人日本デジタルトランスフォーメーション推進協会代表理事。一般社団法人ノーコード推進協会副代表理事。一般社団法人シェアリングエコノミー協会 。シェアリングシティ推進協議会代表。一般財団法人ネットショップ能力認定機構理事。NPO法人学生ネットワークWAN理事長。サイバー大学教授、名古屋大学客員教授、熊本大学客員教授、情報経営イノベーション専門職大学客員教授。総務省地域情報化アドバイザー。デジタル庁シェアリングエコノミー伝道師。独立行政法人中小企業基盤整備機構よろず支援拠点全国本部サポーター。福岡県直方市最高情報責任者（CIO）補佐官/広報戦略監。鹿児島県指宿市DX推進アドバイザー。福岡県築上町最高デジタル責任者(CDO）補佐官。
来歴
[編集]2002年1月に有限会社ナレッジネットワークコンサルティング（現：ビジップ株式会社）を設立
2003年1月にナレッジネットワーク株式会社を設立
2004年9月にNPO法人学生ネットワークWANを設立
2013年4月に一般財団法人ネットショップ能力認定機構 理事に就任
2017年3月に内閣官房（現：デジタル庁）シェアリングエコノミー伝道師に就任
2017年6月に総務省地域情報化アドバイザーに就任
2019年10月に一般社団法人日本デジタルトランスフォーメーション推進協会 代表理事に就任
2020年7月に一般社団法人シェアリングエコノミー協会 支部長に就任
2021年4月に福岡県直方市の最高情報責任者（CIO）補佐官に就任
2021年10月に福岡県直方市の広報戦略監に就任
2022年9月に一般社団法人ノーコード推進協会の副代表理事に就任
2023年8月に鹿児島県指宿市のDX推進アドバイザーに就任
2024年4月に福岡県築上町の最高デジタル責任者（CDO）補佐官に就任
人物
[編集]佐賀県立伊万里高等学校（小森陽一、松尾剛と同期）卒業、次世代人材のキャリア育成支援活動として2004年よりNPO法人学生ネットワークWANを設立して活動している。[1]
2003年より全国の自治体の情報化支援、中小中堅企業の情報化支援を行い、講演やセミナーの登壇実績は3000回を超える。[2]
2019年より全国の自治体や企業のデジタルシフトの支援を行い、コロナ禍においては無料のオンラインセミナーなどを積極的に配信する。[3]
2020年より一般社団法人シェアリングエコノミー協会の九州支部長としての活動も開始する。[4]
2021年より福岡県直方市の最高情報責任者（CIO）補佐官としての活動も開始する。[5]
2022年より一般社団法人ノーコード推進協会の副代表理事としての活動も開始する。[6]
2024年より福岡県築上町の最高データ責任者（CDO）補佐官としての活動も開始する。[7]
2024年6月3日 総務省九州総合通信局より「電波の日・情報通信月間」局長表彰を受ける。[8]
著書
[編集]- 『人と組織が動く中小企業のIT経営』日経BP社（2006/9/23）
- 『変われる会社の条件 変われない会社の弱点』good.book社（2016/7/22）
- 『イラストでわかる!DXで変わる100の景色』池田書店（2023/8/28）
脚注
[編集]- ^ デジタルネイティブ世代を育てる＜1：n＞のクラウド化システムと＜n：1＞の育成システム
- ^ 経営とテクノロジー 後継者のいない中小企業が、解体せずに事業を続けるためには？
- ^ 苦境の観光地、名産品ECで救え お取り寄せから新規客誘う
- ^ 関西支部に続き、協会二番目の地方支部を九州で設立！支部長には地域のデジタルトランスフォーメーションを推進するナレッジネットワーク株式会社代表取締役社長 森戸裕一が就任
- ^ 福岡県直方市:行政のデジタル化を加速 森戸裕一さんがCIO補佐官が就任
- ^ 「ノーコード推進協会」設立、日本のソフトウェア文化変革を目指す
- ^ 「森戸裕一氏 築上町最高デジタル責任者補佐官就任
- ^ 「総務省九州総合通信局より「電波の日・情報通信月間」局長表彰を受賞
外部リンク
[編集]- ナレッジネットワーク株式会社
- 一般社団法人日本デジタルトランスフォーメーション推進協会
- 一般財団法人ネットショップ能力認定機構
- 一般社団法人シェアリングエコノミー協会
- NPO法人学生ネットワークWAN
- 一般社団法人ノーコード推進協会
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