都市索道
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都市索道（としさくどう）とは、索道のうち、都市における交通手段として用いられているものを指す。都市型索道や都市型ロープウェイとも呼ばれる。
概要[編集]
索道は従来の交通機関と比較した場合、空中を通るため、都市空間を有効活用できること、急勾配や渡河など地形の障害対応が容易なこと、循環式の場合はエスカレーターのような連続輸送が可能で待ち時間が少ないこと、各搬器に運転士が不要なため、比較的少数の人員で運行可能なこと、バリアフリー対応が容易なこと、排気ガス、騒音が少なく環境への負担が少ないことが利点とされる[1][2][3]。
一方欠点としては、路線バスよりは輸送力が大きいものの、鉄道と比べると小さいこと、原則直線でしか軌道を敷設することができず、進路を曲げたい場合は中間駅を介さなければならないこと、びわ湖バレイロープウェイのように速度が最大でも40km/h程度までしか出せないこと、速度やロープの技術上の制限から長距離の移動には適さないことなどが挙げられる[4]。
ただ、曲線で建設出来ない索道の弱点を克服するため、3Sロープウェイの懸垂器を交換してランゲン式や上野式に類似した懸垂式モノレールへ乗り入れしたり、搬器の下部に台車を連結して路線バスやBRT、ULTraをはじめとする個人用高速輸送システムのように自動運転技術で道路を走行出来るようにする方法も構想されている[5][6][7]。また既に、索道技術をベースにしたIビーム式モノレールのスカイレールが実用化しているほか、別のアプローチとしてZipparと呼ばれる自走式搬器型の都市索道の開発も進められている[8]。
搬器は普通索道と呼ばれる閉鎖式のものを使用し、安全性の問題から特殊索道のようなイスのみの開放式搬器はまず採用されない。走行方式はゴンドラリフトと呼ばれる自動循環式か、ロープウェイと呼ばれる交走式を採用することが多いが、山口きらら博の「きらゴン」のように、パルスゴンドラと呼ばれる連接式搬器の固定循環式を採用した例もある[9]。
索道を都市交通として使用する場合、0.3km - 4.2km程度の移動に最も効果があるとされる[4]。だがスキー場など冬季寒冷地での使用と違い、猛暑やヒートアイランド現象への対処として冷房、夜間使用での照明、通信設備の電力需要が高まるため、電源確保が重要となる[10]。
例えば先述のきらゴンの場合、専用の搬器に小型発電機を搭載して冷房の搭載に対応した[9]。YOKOHAMA AIR CABINの場合、各ゴンドラに蓄電池を搭載して、エアコンの使用が可能になっている[11]。3Sロープウェイの場合、滑車式の発電装置を内蔵し、電力供給を行うシステムを搭載することが可能となっている[12]。
歴史[編集]
索道は長年、スキー場や山岳地帯の観光用の交通手段や貨物用途での建設が多く、都市向けの交通手段としてはあまり注目されていなかった。固定循環式は乗客の乗降を考慮しすぎると巡航速度が遅く、逆に速度を上げすぎると乗客の乗降が困難になるという特性があり、交走式は乗り降りは停止しながら行えるのでこれらの問題は無いものの、搬器数が1～2台と少ないため輸送力が小さいという欠点があったためである。そのためケルン・ザイルバーンやルーズベルト・アイランド・トラムウェイのように河川を渡る場合など、一部の用途に限られていた。
日本でも、1912年から1920年において大阪の初代通天閣と新世界ルナパークを結んでいた「ロープ・ウエィ」や[13]、1914年に東京大正博覧会の「ケーブルカー」、1928年の東北産業博覧会の「架空ケーブルカー」、1931年に開業した浅草松屋屋上の「航空艇」、1951年から1953年にかけて東京都渋谷区の渋谷駅前、東急百貨店東横店にあった「ひばり号」[14][15][16]等の事例があるにすぎず、これらの廃止後は先述の通り、スキー場や山岳地帯の観光用での使用が主となっていた。
しかし固定循環式を改良し、駅において搬器をロープから自動で切り離す自動循環式が普及し始めると、温室効果ガス排出の少なさなどから、都市向けの交通手段として検討され始めるようになった[17]。しかし、それまであまり重要視されていなかった空調や、様々な電子機器の搭載が自動車や鉄道では既に行われており、索道においても電力供給という課題が上がったが、索道は外部からの電力供給は難しく、すぐに都市交通としては普及しなかった[10]。例えば1999年に開業したよみうりランドのスカイシャトルは、搬器の換気は窓の開閉で行うのみで、冷房装置は搭載されていない。またスカイシャトルは常設で敷地外へもアクセス可能なものの、これ以外では大阪万博のレインボーロープウェイ、東京ディズニーランドのスカイウェイ、横浜博覧会の横浜博スカイウェイ、山口きらら博のきらゴン、愛知万博のモリゾーゴンドラとキッコロゴンドラのように、敷地内のみのアクセスだったり、博覧会の開催中など期間限定での運行しか行われていなかった。
そしてこれらの課題に一定の目途が立った2010年、ドイツのコブレンツで連邦園芸博覧会開催に合わせて3Sロープウェイ方式のザイルバーン・コブレンツが、そしてイギリスのロンドンではオリンピック開催に合わせて、自動循環式のエミレーツ・エア・ライン（現・ロンドン・ケーブルカー）が2012年に開業した。そしてロンドンオリンピックを機に注目された都市索道は広がりを見せ、2014年にはボリビアのラパスで大規模な都市索道の路線網で構成されたミ・テレフェリコが開業した。
日本においても2021年に横浜みなとみらい地区においてYOKOHAMA AIR CABINが開業した[11]。また他にも建設計画や構想が存在する（#建設予定・計画・構想の節を参照）。
主な都市索道の一覧[編集]
ヨーロッパ[編集]
ドイツ[編集]
イギリス[編集]
スペイン[編集]
- テレフェリコ・デ・ポルト・ベイ（バルセロナ）
- テレフェリコ・デ・モンジュイック（バルセロナ）
フランス[編集]
- テレフェリク・デ・ブレスト（ブレスト）
- テレフェリク・デ・グルノーブル・バスティーユ（グルノーブル）
- テレフェリク・デ・トゥールーズ（トゥールーズ）- 「テレオ」の愛称がある。
ロシア[編集]
アジア[編集]
日本[編集]
韓国[編集]
中華民国[編集]
ベトナム[編集]
シンガポール[編集]
ジョージア[編集]
イスラエル[編集]
南北アメリカ[編集]
アメリカ合衆国[編集]
メキシコ[編集]
ボリビア[編集]
ベネズエラ[編集]
コロンビア[編集]
エクアドル[編集]
ブラジル[編集]
アフリカ[編集]
アルジェリア[編集]
- テレフェリク・トレムセン（トレムセン）
- テレフェリク・コンスタンティーヌ（コンスタンティーヌ）
- テレフェリク・スキクダ（スキクダ）
- テレフェリク・ウエド・コリシュ（アルジェ）
- テレフェリク・バブエル・ウエド（アルジェ）
- テレフェリク・ティジ・ウズー（ティジ・ウズー）
レユニオン[編集]
建設予定・計画・構想[編集]
アジア[編集]
日本[編集]
- 北海道石狩市（石狩湾新港 - 市中心部 - 手稲・麻生・栄町） - 石狩モノレールの代替構想として、2023年度から導入検討。函館本線手稲駅を結ぶ「手稲ルート」、南北線麻生駅を結ぶ「麻生ルート」、東豊線栄町駅および札幌飛行場（丘珠空港）を結ぶ「栄町ルート」の3ルートが候補に上がっている[20][21][22][23]。
- 東京都台東区（恩賜上野動物園） - 東京都交通局上野懸垂線の後継としてZipparが検討候補に上がっていた[24][25][26][27]。しかし、泉陽興業の開発する公共交通システムのエコライドが採用されることが、2024年3月29日に建設局より公表された[28][29]。
- 東京都江東区（汐留 - 有明）[30][31]
- 神奈川県横浜市西区・中区（横浜駅東口 - 横浜市中央卸売市場 - みなとみらい地区 - 山下埠頭）[32][33][34]
- 神奈川県秦野市（秦野市保健福祉センター - 秦野駅 - 秦野赤十字病院、秦野戸川公園 - 渋沢駅）[25][35][36]
- 新潟県新潟市中央区（万代島）[26][37]
- 兵庫県神戸市中央区（新港突堤西地区 - 中突堤・メリケンパーク - 神戸ハーバーランド）[38][39]
- 福岡県福岡市博多区「福岡スカイウェイ」（博多駅 - 博多港）[40] - 市議会の反対により、2019年導入断念[41]
- 長崎県佐世保市（ハウステンボス）[25]
- 沖縄県豊見城市（赤嶺駅－瀬長島－豊崎）[42][43]
- 沖縄県うるま市[26][27][44]
ネパール[編集]
マレーシア[編集]
ヨーロッパ[編集]
フランス[編集]
- キャブル1（イル＝ド＝フランス地域圏）
- メトロキャブル・グルノーブル（グルノーブル）
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ギャラリー[編集]
-
ケルン・ザイルバーン -
ザイルバーン・コブレンツ -
ロンドン・ケーブルカー -
テレフェリコ・デ・ポルト・ベイ -
テレフェリコ・デ・モンジュイック -
テレフェリク・デ・ブレスト -
テレフェリク・デ・グルノーブル・バスティーユ -
テレフェリク・デ・トゥールーズ（テレオ） -
ニジニ・ノヴゴロド・ロープウェイ -
よみうりランドスカイシャトル -
猫空ロープウェイ -
ホントム・ケーブルカー -
シンガポール・ケーブルカー -
ナリカラ・ロープウェイ -
ラカバリット -
ルーズベルト・アイランド・トラムウェイ -
ミシシッピ・エアリアル・リバー・トランジット -
ポートランド・エアリアルトラム -
メヒカブレ -
カブレブス -
ミ・テレフェリコ -
メトロカブレ・デ・カラカス -
トランス・ミ・カブレ -
メトロカブレ・デ・メデジン -
テレフェリコ・ド・アレマン -
テレフェリク・トレムセン -
テレフェリク・コンスタンティーヌ -
テレフェリク・スキクダ
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都市索道の実績があるメーカー[編集]
- ドッペルマイヤー・ガラベンタ・グループ - ザイルバーン・コブレンツ、エミレーツ・エア・ライン、シンガポール・ケーブルカーなど
- ポマ - ニジニ・ノヴゴロド・ロープウェイ、猫空ロープウェイ、ルーズベルト・アイランド・トラムウェイ、メトロカブレ・デ・メデジンなど
- ライトナー・グループ - テレフェリコ・デ・モンジュイック、ナリカラ・ロープウェイなど
- 日本ケーブル - YOKOHAMA AIR CABIN
- 樫山工業 - よみうりランドスカイシャトル
脚注[編集]
- ^ “新しい都市交通システム エアートラム（都市型ロープウェイ）”. 一般社団法人 日本索道工業会. 2019年3月13日閲覧。
- ^ “Urban”. Doppelmayr Seilbahnen GmbH. 2019年3月13日閲覧。
- ^ “Urban ropeways as public means of transport”. LEITNER ropeways. 2019年3月13日閲覧。
- ^ a b 早内玄, 中村文彦, 田中伸治, 有吉亮, 三浦詩乃「都市内交通のトランスポーテーションギャップ解消に向けた索道の役割に関する研究」『交通工学論文集』第4巻第1号、交通工学研究会、2018年、A_223-A_228、doi:10.14954/jste.4.1_A_223、NAID 130006329954、2021年4月1日閲覧。
- ^ “Wälderbahn”. Kairos. 2021年2月1日閲覧。
- ^ “Wälderbahn”. Gondola Project (2016年9月16日). 2021年2月1日閲覧。
- ^ “Doppelmayr/Garaventa - Future Concept Urban (2021)”. Doppelmayr Seilbahnen (2021年5月18日). 2021年5月21日閲覧。
- ^ “新交通システム・都市型自走式ロープウェイ Zippar”. Zip Infrastructure株式会社. 2021年5月3日閲覧。
- ^ a b 索道観察日記 (2005年9月10日). “山口きらら博パルスゴンドラ「きらゴン」～初の冷房付きゴンドラ”. 2021年1月4日閲覧。
- ^ a b “索道の空調装置付き搬器” (2017年4月6日). 2021年1月4日閲覧。
- ^ a b “世界最新式都市型循環式ロープウェイ”. 泉陽興業 (2020年11月19日). 2021年1月19日閲覧。
- ^ “Ropeway 3S cabins”. CWA Constructions SA/Corp. 2019年3月11日閲覧。
- ^ 伊東乾 (2021年4月30日). “横浜「ロープウェイ」はコロナ後の夢を描けるか？「ニッポン索道」の長い長い源流探訪”. JBpress. 2021年5月6日閲覧。
- ^ 「ひばり号」は空中ケーブルカーと呼ばれ、東急百貨店の東館（当時は「東横百貨店」）から西館（当時は玉電ビル）を回遊して戻る全長75mのルートで運行されたが、西館での下車はできず、定員12名ながら子どものみ乗車可能という制約もあったため、遊園地の遊具に近い性質を持っていた。ただし、東京の中心商業地でその路線が私有地を越えた例も（当時の日本国有鉄道の渋谷駅の上空を通過した）、展覧会輸送などの期間限定ではなく通年で市街地内運行が行われた例も、日本の索道・ロープウェイ史上で類似事業はない。
- ^ “ホンマでっか！？渋谷駅～東横線渋谷駅&東急東横店にまつわる雑学14連発 1と3/4番線”. 渋谷文化プロジェクト. 2019年12月10日閲覧。
- ^ 夫馬信一『渋谷上空のロープウェイ : 幻の「ひばり号」と「屋上遊園地」の知られざる歴史』柏書房、2020年4月10日、36-67頁。ISBN 9784760152322。
- ^ 井田直人, 田村亨「都市内短距離輸送システムとしての索道の適用可能性」『土木計画学研究・講演集』第34巻第249号、土木学会、2006年12月、1-2頁、NAID 120006671545、2021年4月1日閲覧。
- ^ “都市交通・鋼索鉄道”. 樫山工業. 2021年4月2日閲覧。
- ^ “Doppelmayr/Garaventa 10-MGD "Busan Air Cruise" Busan, Korea - 한국의 (2017)”. Doppelmayr Seilbahnen (2017年6月29日). 2021年5月22日閲覧。
- ^ “石狩市都市型ロープウェイ調査へ 24年度に参画企業呼び掛け”. 北海道建設新聞. (2023年4月7日) 2023年4月15日閲覧。
- ^ “R5年度先導的官民連携支援事業（第1次）採択案件概要について”. 国土交通省. 2023年4月15日閲覧。
- ^ “石狩市 都市型ロープウエーの導入調査へ”. テレビ北海道. (2023年4月12日) 2023年4月15日閲覧。
- ^ “ロープウエーも視野に新たな軌道系交通を導入検討、石狩市がサウンディング”. 日経BP 2023年12月24日閲覧。
- ^ “【日本発 自走式の都市型ロープウエー】Zip Infrastructure代表取締役 須知高匡氏”. 建設通信新聞. (2022年10月18日) 2024年1月7日閲覧。
- ^ a b c “次世代自走型ロープウェイZipparを開発するベンチャー企業を訪問しました。”. 二宮町議会議員 松崎たけし (2023年6月13日). 2024年1月7日閲覧。
- ^ a b c “ロープウェー＋モノレール？｢Zippar｣とは何者か”. 東洋経済オンライン (2023年11月10日). 2024年1月7日閲覧。
- ^ a b “夢叶えるプロジェクトに選ばれた自走式ロープウェイ Zippar が300万円資金＋シリコンバレー視察きっぷを獲得！ 2025～2026年に営業運行開始めざし、上野動物園モノレールの代替えも!?”. 鉄道チャンネル (2023年4月2日). 2024年1月21日閲覧。
- ^ “恩賜上野動物園新たな乗り物選定審査委員会の審査結果について”. 建設局. 2024年4月6日閲覧。
- ^ “上野動物園に「ジェットコースター」型の移動手段登場へ モノレールに代わる乗り物、2026年度末に運用開始予定”. 鉄道コム. 2024年4月6日閲覧。
- ^ “東京臨海部の貧弱交通はロープウェーが救う”. 東洋経済オンライン. 2019年3月13日閲覧。
- ^ “東京五輪で「湾岸ロープウェイ」構想、ロンドンで着想－江東区長”. ブルームバーグ. (2014年4月16日). オリジナルの2016年5月7日時点におけるアーカイブ。 2021年4月23日閲覧。
- ^ “「まちを楽しむ多彩な交通の充実」に向けた公募の実施”. 横浜市 (2018年5月24日). 2019年3月27日閲覧。 / リーフレット：ヨコハマ都心臨海部のまちを楽しむ多彩な交通 (PDF)
- ^ 桜木町のロープウェイ計画が明らかに! 第二のコスモクロックになるか?（はまれぽ.com 2019年2月15日）
- ^ 横浜→山下ふ頭に空中交通！？ ロープウエー構想浮上（神奈川新聞〈カナロコ〉 2017年12月30日）
- ^ “次世代交通システムの開発及びまちづくりへの活用に関する連携協定”. 秦野市環境産業部はだの魅力づくり推進課表丹沢魅力づくり担当 (2023年3月30日). 2024年1月7日閲覧。
- ^ “令和 4 年度次世代交通システム Zippar（電動自走式ロープウェイ）導入に向けた基礎調査委託業務 報告書”. 秦野市環境産業部はだの魅力づくり推進課表丹沢魅力づくり担当 (2023年3月30日). 2024年1月7日閲覧。
- ^ “万代島巡りにロープウエー構想、安価で柔軟な路線設定が可能！ 神奈川県の企業が提案、路線バスの代替に活用も・新潟市中央区”. 新潟日報 (2023年8月2日). 2024年1月21日閲覧。
- ^ “神戸港に海上ロープウエー構想 ２１年度調査へ”. 神戸新聞NEXT (2021年1月3日). 2021年2月7日閲覧。
- ^ “神戸港海上に都市型ロープウェイ建設構想が遂に浮上！ 21年度に調査検討実施へ”. こべるん (2021年1月4日). 2021年2月7日閲覧。
- ^ “ロープウエー構想始動 「福岡スカイウェイ」低コスト、輸送力大”. 産経ニュース. 2019年3月13日閲覧。
- ^ “市街地にロープウェー構想、白紙撤回 福岡市長の公約”. 朝日新聞デジタル (2019年3月13日). 2021年2月7日閲覧。
- ^ “瀬長島や豊崎へロープウエーで移動！？ 交通渋滞に悩む豊見城市が導入を検討へ 次世代交通ベンチャーと連携協定”. 沖縄タイムス (2023年10月14日). 2024年1月7日閲覧。
- ^ “利点いろいろ 次世代交通システムの可能性を探る 豊見城市と業者協定”. 沖縄タイムス (2023年10月14日). 2024年1月7日閲覧。
- ^ “令和5年 うるま市議会議会議録＝合併号＝”. うるま市議 (2023-09-284). 2024年1月21日閲覧。
- ^ “自走型ロープウェイ「Zippar」を開発しているZip Infrastructure株式会社はネパールのガンダキ地区と基本合意契約”. Zip Infrastructure株式会社 (2022年5月12日). 2024年1月21日閲覧。
- ^ “Zip Infrastructure株式会社は、マレーシア科学大学 (Universiti Sains Malaysia)と基本合意契約を締結”. Zip Infrastructure株式会社 (2022年5月12日). 2024年1月21日閲覧。
