大谷口北町
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| 大谷口北町 | |
|---|---|
| 町丁 | |
 大谷口北町こどもの池 | |
 北緯35度45分03秒 東経139度41分23秒 / 北緯35.750781度 東経139.689722度 | |
| 国 |  日本 |
| 都道府県 |  東京都 |
| 特別区 |  板橋区 |
| 地域 | 上板橋地域 |
| 人口情報（2024年（令和6年）3月31日現在[1]） | |
| 人口 | 6,261 人 |
| 世帯数 | 3,523 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 0.24373858 km² | |
| 人口密度 | 25687.36 人/km² |
| 郵便番号 | 173-0031[3] |
| 市外局番 | 03（東京MA）[4] |
| ナンバープレート | 板橋 |
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大谷口北町（おおやぐちきたちょう）は、東京都板橋区の町名[5]。丁目の設定がない単独町名である。全域で住居表示が実施されている。
地理[編集]
東京都板橋区の南部に位置し、町域の北西辺を石神井川が流れる。北東辺は国道で画す。北は石神井川を隔てて対岸に東山町、北東は弥生町、東は大谷口上町、南は一部で大谷口および向原、西は小茂根に隣接する。
歴史[編集]
当該エリアは上板橋村の小名であった大谷口の一部であり1871年（明治4年）11月14日に浦和県（現埼玉県）から東京府に編入された。1932年時点では板橋区大谷口町の一部であった。1971年（昭和46年）に大谷口町から分かれて大谷口北町が成立、住居表示が実施された。
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世帯数と人口[編集]
2024年（令和6年）3月31日現在（板橋区発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
人口の変遷[編集]
国勢調査による人口の推移。
| 年 | 人口 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[6] | 5,662 |
| 2000年（平成12年）[7] | 5,975 |
| 2005年（平成17年）[8] | 6,053 |
| 2010年（平成22年）[9] | 5,830 |
| 2015年（平成27年）[10] | 5,902 |
| 2020年（令和2年）[11] | 6,169 |
世帯数の変遷[編集]
国勢調査による世帯数の推移。
| 年 | 世帯数 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[6] | 2,358 |
| 2000年（平成12年）[7] | 2,638 |
| 2005年（平成17年）[8] | 2,744 |
| 2010年（平成22年）[9] | 2,799 |
| 2015年（平成27年）[10] | 2,926 |
| 2020年（令和2年）[11] | 3,269 |
学区[編集]
区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2021年8月時点）[12]。
| 番地 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|
| 1～5番 9～15番 44～48番 | 板橋区立大谷口小学校 | 板橋区立上板橋第一中学校 |
| 6～8番 16～43番 49～90番 | 板橋区立上板橋第二中学校 |
事業所[編集]
2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]。
- 事業所数 : 198事業所
- 従業員数 : 1,095人
事業者数の変遷[編集]
経済センサスによる事業所数の推移。
| 年 | 事業者数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[14] | 207 |
| 2021年（令和3年）[13] | 198 |
従業員数の変遷[編集]
経済センサスによる従業員数の推移。
| 年 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[14] | 1,048 |
| 2021年（令和3年）[13] | 1,095 |
交通[編集]
鉄道[編集]
バス[編集]
- 国際興業バス
- 板橋区ではコミュニティバスの構想があり、大谷口北町も検討地域に含まれているが、未だ板橋区議会で議論中であり、運行開始の目途は立っていない。
道路・橋梁[編集]
施設[編集]
- 商業施設・商店街
- 入浴施設
かつて政の湯、宮の下湯があったが何れも現在では廃業しているため、東新町一丁目の富の湯または大谷口上町の第二富士の湯の何れかを利用する必要がある。
史跡[編集]
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その他[編集]
日本郵便[編集]
脚注[編集]
- ^ a b “令和6年 町丁目別年齢別人口表” (CSV). 板橋区 (2024年4月2日). 2024年4月29日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2023年11月17日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “大谷口北町の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ 板橋区教育委員会『いたばしの地名』、1995年3月、P127。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “板橋区立小中学校 住所別通学区域校一覧” (PDF). 板橋区 (2021年7月30日). 2023年11月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
外部リンク[編集]
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