きらり (人工衛星)

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光衛星間通信実験衛星
「きらり(OICETS)」
所属 JAXA
主製造業者 日本電気株式会社
NEC東芝スペースシステム
公式ページ 光衛星間通信実験衛星「きらり(OICETS)」
国際標識番号 2005-031A
カタログ番号 28809
状態 運用終了
目的 光衛星間通信実験衛星
設計寿命 1年
打上げ機 ドニエプルロケット
打上げ日時 2005年8月24日
午前6時10分(JST
停波日 2009年9月24日
午後2時48分(JST)
物理的特長
本体寸法 約0.78m×1.1m×1.5m
質量 約550kg
発生電力 1220W以上
姿勢制御方式 三軸姿勢制御
軌道要素
軌道 円軌道
高度 (h) 約500〜610km
軌道傾斜角 (i) 約35度
搭載機器
LUCE 光衛星間通信機器
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きらりOptical Inter-orbit Communications Engineering Test Satellite : OICETS)は、宇宙航空研究開発機構によって打ち上げられた、レーザー光による通信実験を行う日本の光衛星間通信実験衛星である。開発・製造はNEC東芝スペースシステムが担当した。

概要[編集]

「きらり」は、数万キロメートルを隔てた衛星と衛星の間で、レーザー光による通信実験を行うための技術試験衛星である。欧州宇宙機関の先端型データ中継技術衛星「ARTEMIS」との間で実証実験を行うことを目的として、2005年(平成17年)8月24日午前6時10分(日本時間)にカザフスタン共和国バイコヌール宇宙基地より打ち上げられた。同年12月9日には世界初の双方向光衛星間通信を成功させた。

光通信の利点には、「第三者に傍受されにくい」「レーザー光を細く絞って使用するので、電磁誘導ノイズの影響を受けにくく、安定して大容量のデータを送受信できる」「小型・軽量・大容量・低電力・高品質」ことなどがある。しかし衛星間の距離は最大で4万キロメートル以上で、さらにそれぞれが別の軌道を高速で周っているため、光通信を衛星間で行うためには高度な技術が必要とされる。「きらり」は、それらの実証実験を行うことを目的として打ち上げられた。

経緯[編集]

もともときらりはJ-Iロケットでの打ち上げを想定して設計され、2002年(平成14年)の打ち上げを予定していた。

その後J-I計画が凍結され、打ち上げロケットが未定となったが、光通信の相手方となるARTEMISの寿命が限られているため、まず国産ロケットによる打ち上げが検討された。しかしH-IIAロケット6号機SRB-Aが原因で打ち上げに失敗したことで、H-IIAはもとよりそのブースターを流用するJ-Iの再開という選択肢も消えた。残るM-Vロケットも固体燃料ロケット特有の振動・加速等の環境の悪さ(この点はJ-Iも同様だが、射場設計の違いにより改善されうる)を理由に却下され、外国のロケットで打ち上げることが決定した。

その結果、コストやフェアリングサイズからウクライナドニエプルロケットを使用することとなった。ロケットの打ち上げ重量に余裕があるため、小型技術実証衛星1号機「れいめい」をピギーバック衛星として共に打ち上げることとなった。

光学系[編集]

受信機に開口直径26cmの反射望遠鏡、波長は0.8um帯、広がり角は5μrad、ダウンリンクが50Mbps、アップリンクが2Mbpsである。[1]

結果[編集]

2005年12月9日、静止衛星ARTEMISとのレーザー光による双方向の光衛星間通信実験に成功した。また、2006年3月31日、低軌道を周回する「きらり」と光地上局との間での光通信実験に成功した。いずれも世界初である[2](静止軌道付近と光地上局間での光通信はきく6号で成功している[3][4]

これらの実績が評価され、OICETSプロジェクトチームは「平成18年度情報通信月間推進協議会会長表彰情報通信功績賞」を、「きらり」は「2007年度 計測自動制御学会 学会賞(技術賞)」を受賞した。

その後2006年10月16日にはきらりの定常運用が終了して後期利用段階に移行し、それ以降はバス機器(ホイール等)および一部のミッション機器の寿命評価のためのデータ取得をしていた。

そして2009年9月24日14時48分、衛星の停波作業を実施し、これを以てきらりの運用を終了した。運用期間は当初の1年を大幅に上回る4年以上となった。

光データ中継衛星[編集]

レーザー光による通信技術を使えば、衛星間通信機器の小型・軽量化が実現する。政府は情報収集衛星用に大量のデータを迅速に中継する光データ中継衛星を導入する方針を固めた。2019年(平成31年)度の打ち上げを目指して、平成27年度予算案に関連予算の一部を盛り込む予定[5]。データを電波でなく光形式で送るため、他国による妨害や傍受を防ぐことも可能になる[6]

脚注[編集]

関連項目[編集]

外部リンク[編集]